モンゴルの火災とツルの渡り ↗
10月上旬、モンゴル東部のヌムルグ自然保護区を含む草原地帯で大規模な火災が発生しました。この地域はマナヅルなど複数のツルが繁殖する場所で、日本に冬鳥として渡来するマナヅルの繁殖地としても知られています。火災は繁殖期後に起きましたが、自然環境が今後大きく変化する可能性が懸念されています。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| 一般社団法人イルンティ・フタデムラ |
1948年、IUCN(国際自然保護連合)の設立に貢献し、ユネスコの初代事務局長も務めたハクスリー卿は、この現状に非常な危機感を抱きました。
1960年、アフリカの野生生物保護について、ユネスコに勧告を行なうため、現地を訪れたイギリスの生物学者ジュリアン・ハクスリー卿は、その実状を目にして愕然としました。
1961年春、ニコルソンは、IUCNのメンバーで「レッドデータブック」の発案者でもあるピーター・スコット卿らと語らい、科学者と宣伝・広報の専門家を集め、あるグループを作りました。
1961年、グループは中立国であるスイスに拠点を置くことに決め、モルジュに本部を構えました。
1961年5月、法的な設立手続きを前に、ロンドンで発起人大会を開催し、WWFという名称と、ジャイアントパンダのシンボルマークを定め、同時に「モルジュ宣言」を発表しました。
1961年9月11日、WWF(World Wildlife Fund:世界野生生物基金)が、正式に設立されました。
WWFJC総会でWWFジャパンとして新しく出発することを決議し、役員の選任を行った。
WWFの事務局が日本にも開設されました。当時、世界で16番目に設立されたWWFでした。
WWFジャパン(当時は世界野生生物基金日本委員会)は正式に発足した。
WWFの事務局が日本にも開設された。
WWFジャパンがIUCNの一員としてイリオモテヤマネコの調査を行った。
「イリオモテヤマネコの保護施策推進についての要望書」を環境庁等に提出した。
WWFが「地球環境」という視野を活動の基礎として明確に定めたのは、1980年のことでした。この年、発足から20年目を迎えたWWFは、IUCN、UNEP(国連環境計画)とともに「世界環境保全戦略」を策定しました。
日本がワシントン条約を批准した。
1982年の熱帯雨林キャンペーン
パンダを守ろうキャンペーンを開始した。
1985年の ウェットランドキャンペーン
1986年、WWFはその名称を改めました。「世界野生生物基金(World Wildlife Fund )」から「世界自然保護基金(World Wide Fund for Nature)」へ。
1989年から1993年まで展開された「生物の多様性」キャンペーン
1991年、再びIUCN、UNEPとともに、「新・世界環境保全戦略 かけがえのない地球を大切に」を発表しました。
WWFインターナショナルがIUCN、UNEPとともに「新・世界環境保全戦略」を発表した。
1991年の「日本湿地ネットワーク」の設立支援
1992年のブラジル、リオ・サミット
WWFジャパンが地球サミットに参加した。
1993年の釧路での第5回ラムサール条約会議の開催に合わせたウェットランド保全キャンペーンを全国で実施
1997年の国連気候変動会議「京都会議」
1998年に初めて、『生きている地球レポート(LivingPlanetReport)』を初めて発表
2000年4月に、多くの方々のご支援のもと、沖縄県石垣島の白保に開設された、WWFサンゴ礁保護研究センター「しらほサンゴ村」
2007年に始まったWWFの国際環境イベント「アースアワー」
2010年に愛知県名古屋市で開催された生物多様性条約の第10回締約国会議(CBD-COP10)
2010年には、WWFジャパンからも多くのスタッフが参加した、名古屋での「生物多様性条約」第10回締約国会議で、「愛知目標」が採択されました
2011年の福島の原発事故
2011年に震災直後から、被災地の支援を目的とした募金を開始
2011年3月の東日本大震災
2015 年に採択されたSDGs(持続可能な開発目標)
2016年には持続可能な養殖の国際認証「ASC認証」の取得も実現した
2016年に実現した、持続可能な森林資源の利用を目指す「生きているアジアの森プロジェクト“Living Asian Forest Project”」
2019年の末には、この脅威が世界中を襲う深刻な事態が発生しました。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックです。
2021年2月にオンライン「人と動物、生態系の健康はひとつワンヘルスシンポジウム」を開催しました。
2021年9月に設立から50年を迎えたWWFジャパンも、人と自然が共生できる未来をめざし、この新たな10年の活動に取り組んでゆきます。
2050年に二酸化炭素の排出ゼロを実現するWWFジャパンの「脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ」
10月上旬、モンゴル東部のヌムルグ自然保護区を含む草原地帯で大規模な火災が発生しました。この地域はマナヅルなど複数のツルが繁殖する場所で、日本に冬鳥として渡来するマナヅルの繁殖地としても知られています。火災は繁殖期後に起きましたが、自然環境が今後大きく変化する可能性が懸念されています。
ちばてつや先生のご逝去を受け、WWFジャパンは深い悲しみとともに、先生への感謝を表しました。先生は「EARTH HOUR」のポスターやWWFジャパン50周年の特別イラストを寄せ、個人サポーターとしても活動を支えてくださいました。2017年の「EARTH HOUR」に寄せられた、次世代に美しい地球を残したいという想いを伝えるメッセージ動画も紹介しています。
公益財団法人世界自然保護基金ジャパンと生活雑貨メーカー株式会社マーナが協働し、再生プラスチック100%素材を使用したオリジナルパンダ柄のShupattoコンパクトバッグをPANDA SHOPで発売しました。バッグはプリーツ構造で簡単に折りたたみ、約15Lの容量と5kgまでの耐荷重を備えています。価格は3,900円(税込)です。WWFジャパンはこの商品を通じて持続可能な消費行動の拡大を促進します。
スコットランドでは、都市部を中心に減少するアマツバメの営巣場所を確保するため、新築建築物に空洞のある営巣用レンガを設置するルールが導入されます。このレンガはアマツバメのほか、スズメやムクドリにも利用される見込みです。
11月9日から20日まで開催されるCOP31を前に、気候変動枠組条約や国際交渉の仕組み、日常生活との関わりを紹介しています。地球温暖化をめぐる科学・政策・経済・エネルギーの全体像を基礎から学べる本として、小西雅子著『地球温暖化は解決できるのか―パリ協定から未来へ!』をおすすめしています。
JTBグループとWWFジャパンが2026年10月から協働を開始し、沖縄県西表島の浦内川を保全型エコツーリズム候補地として選定した。協働は観光と生物多様性保全を両立するモデルケース構築を目指す。双方は観光事業の知見と生物多様性保全の専門知識を結集する。
公益財団法人世界自然保護基金ジャパンは、キヤノンマーケティングジャパン株式会社の協賛のもと、岩合光昭氏が撮影した『GORONGOSA~復活する野生~』カレンダーをPANDA SHOPで販売開始した。カレンダーはアフリカ南東部のゴロンゴーザ国立公園の復興を記した写真を収め、価格は税込2,310円である。販売は2026年10月9日から開始された。
WWFは『生きている地球レポート2026』を発表し、世界の生物多様性の豊かさが73%減少したと報告した。回復への鍵は保全活動と社会・経済システムの変革であり、野生生物の回復事例も紹介された。
2025年8月から2026年7月までの期間で、アマゾンの森林減少は2,874平方キロメートルに達し、過去10年間の平均の約半分に減少しました。INPEの人工衛星データにより確認されたこの低水準は、気候変動や汚染といった脅威の中でも特に重要な指標です。WWFブラジルは「森林減少ゼロ」を目標に、保護区域拡大や持続可能な農業・畜産の推進、サプライチェーンの改善を進めています。
2026年8月、日本に200頭のトカゲ密輸事件が発覚した後、9月25日に絶滅危機にある野生動物の違法取引が摘発された。これらはペット販売目的の違法行為であり、アデレードアオジタトカゲの登録票不備による逮捕事例も含まれる。