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マイナビ転職

Mynavi Corporation別名MyNavi Career Change別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
12,275
関連会社
28
§01

基本情報

BASIC
所在地
東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号
社長
粟井 俊介
資本金
2,102,100,000  (21 億)
従業員数(単独)
8,070 人
従業員数(連結)
12,275 人
開始日
1973-08-15
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

10
有料職業紹介事業旅行業コンピュータシステムの開発、運用および保守業務コンピュータソフトウエア、ゲームソフトウエア、映像ソフトウエア、音楽ソフトウエアの企画、開発、制作、販売および輸出入業務電話その他の通信回線およびコンピュータシステムを利用した情報処理、情報提供サービスコンタクトセンターの運営および管理ビジネスプロセスアウトソーシング業務給与の支払いに関するシステムの開発提供およびアウトソーシング業務コンピュータ処理による地図・位置空間情報の制作業務就職情報の提供および求人・採用活動に関するコンサルティング
§04

関連会社

28 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社マイナビEdge
Group
現地法人/台灣邁那比股份有限公司
Group 子会社
株式会社マイナビフットボールクラブ
Group 子会社
株式会社マーキュリースタッフィング
Group
株式会社マイナビスタッフホールディングス
Group
株式会社エーピーシーズ
Group
株式会社ブレイブ
Group
株式会社マイナビブリッジ
Group 子会社
株式会社マイナビワークス
Group
株式会社マイナビBX
Group 子会社
ITVIEC JOINT STOCK COMPANY
Group
Mynavi Solutions India Private Limited
Group 子会社
PT Mynavi International Indonesia
Group
株式会社マイナビM&A
Group 子会社
株式会社マイナビグローバル
Group 子会社
株式会社マイナビサポート
Group
株式会社マイナビナースケア
Group 子会社
株式会社マイナビパートナーズ
Group
株式会社マイナビ出版
Group
株式会社毎日学術フォーラム
Group
現地法人/Mynavi USA Corporation
Group
株式会社エクスメディオ
業務提携
Mynavi TechTus Vietnam Joint Stock Company
Mynavi Vietnam Co.,Ltd.
株主等
現地法人/Mynavi Korea Corporation
現地法人/Mynavi Solutions India Private Limited
現地法人/Mynavi Vietnam Co.,Ltd.
現地法人/PT Mynavi International Indonesia
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

91 EVENTS

新聞の発行及び出版業、絵画・美術品の輸入販売業等を目的として、東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号に株式会社毎日コミュニケーションズを設立。出版事業部及び美術事業部発足。出典

新卒学生向けの就職情報誌発行を担当する就職情報事業部発足。出典

新卒学生向けの就職情報誌発行を担当する就職情報事業部発足。東京都千代田区一ツ橋に株式会社毎日コミュニケーションズを設立し、出版事業部及び美術事業部発足。出典

大学生の海外旅行や観光のツアー企画を担当する海外研修事業部発足。出典

豪華本シリーズ第一弾「日本の紙」(全3巻)発刊。出典

海外の大学等への留学手続代行業務を行う個人留学部門発足。出典

日中文化交流事業の一環として書道訪中団派遣。出典

大手取次店と契約、書籍の一般書店販売を開始。出典

美術展「故国に蘇る幻の巨匠 - 田中保展」を東京、大阪、埼玉にて初開催。出典

就職情報誌「毎日就職ガイド」発刊。出典

運輸省に旅行業代理店業を登録、登録番号第3204号。出典

ニュース事典シリーズ開始。明治時代のニュースを集約した「明治ニュ一ス事典」(全8巻)発行。1986年11月 毎日出版文化賞特別賞受賞。出典

求職者、雇用者の情報収集、提供を目的とする労働省の外郭団体 財団法人雇用情報センター設立に参加。出典

ニュース事典シリーズ開始。明治時代のニュースを集約した「明治ニュース事典」(全8巻)発行。出典

「西蔵」発刊を機に「大チベット展」を東京、大阪など5会場で開催。出典

定期刊行物「週刊将棋」新聞創刊。出典

中国において中華全国青年連合会と共催で「第1回日中青少年学生交流大会(文部省、在中国日本国大使館など後援)」を実施。出典

定期刊行物「週刊将棋」新聞創刊。中国において「第1回日中青少年学生交流大会」を実施。出典

棋士女流の公式戦「レディースオープン・トーナメント」主催、以降毎年実施。(2007年10月より「マイナビ女子オープン」として開催)出典

棋士女流の公式戦「レディースオープン・トーナメント」主催、以降毎年実施。出典

日中平和友好条約締結10周年記念として竹下首相(当時)列席のもと「日中青少年平和友好祭」を実施。出典

日中平和友好条約締結10周年記念として「日中青少年平和友好祭」を実施。出典

国内初の欧米型美術品公開オークション開催。以降継続開催。出典

国内初の欧米型美術品公開オークション開催。出典

パソコン関係の月刊誌「ザ 1・2・3マガジン」創刊。出典

オーストラリアにおいて北川文部政務次官(当時)の列席のもと「第1回日豪青少年学生交流大会」を開催。以降、各州政府教育省などと共催のもと、メルボルン、ブリスベン、シドニー、アデレードで実施。出典

オーストラリアにおいて「第1回日豪青少年学生交流大会」を開催。出典

電話等による各種調査、販売促進業務代行を行うテレマーケティング事業を開始。(2001年5月よりビジネスサポート事業部へ名称変更)出典

電話等による各種調査、販売促進業務代行を行うテレマーケティング事業を開始。出典

パソコン関係の月刊誌「Mac Fan」創刊。出典

パソコン関係の月刊誌「PC fan」創刊。出典

パソコン関係の月刊誌「CD-ROM Fan」創刊。出典

「昭和ニュース事典」(全8巷)の発行をもって、ニュース事典シリーズ完結。出典

「昭和ニュース事典」(全8巻)の発行をもって、ニュース事典シリーズ完結。出典

パソコン関係の月刊誌「Mac Fan Beginners」創刊。出典

パソコン関係の月刊誌「Windows Start」「タッチPC」「DOS/V special」創刊。(2002年10月より「タッチPC」は「PC MODE」としてリニューアル)出典

インターネットによる就職情報企画「Career Space」開始。(1999年11月より「毎日就職ナビ」としてリニューアル)出典

インターネットによる就職情報企画「Career Space」開始。(1999年11月より「毎日就職ナビ」としてリニューアル)出典

運輸省に一級旅行業登録、登録番号第1356号。出典

ゲーム月刊誌「The64DREAM」創刊。(2001年3月より「NINTENDO DREAM」としてリニューアル)出典

西日本初のMacintoshの展示会「Mac Fan Expo in Kansai97」を大阪ドームにて開催。出典

新卒派遣事業「毎日キャリアアシスト」開始。出典

キャリア情報サイト「毎日キャリアナビ」開始。出典

株式会社エムシーネットワークを子会社とする。出典

就職とキャリアを考える新就職情報サイト「mc-compass.com」開始。出典

新卒学生向け大型イベント「毎日就職EXPO」開催。以降継続開催。出典

スポーツ総合誌月刊「ATHRA」創刊。出典

ゲーム月刊誌「The64DREAM」が「NINTENDO DREAM」としてリニューアル。出典

パソコン関係の月刊誌「Web Designing」刊行。出典

テレマーケティング事業の名称をビジネスサポート事業部へ変更。出典

美術事業部門を株式会社毎日オークションとして分社。出典

パソコン入門者向け書籍の新シリーズ「速効!図解」刊行。出典

株式会社エムシーネットワークを株式会社毎日ビジネスサポートとしてビジネスサポート事業を統合。出典

有料職業紹介事業(キャリアバンク事業)開始。出典

月刊誌「タッチPC」が「PC MODE」としてリニューアル。出典

JIPDECプライバシーマーク取得(就職情報事業本部)。出典

留学情報サイト「毎日留学ナビ」開始。出典

株式会社MYCOM静岡設立に出資。(2007年6月株式会社マイコミ静岡に社名変更)出典

東京地図出版株式会社を子会社とする。出典

JIPDECプライバシーマーク全社にて取得。出典

株式会社毎日学術フォーラムを設立。出典

人材情報ポータルサービスを「マイナビ」にブランド統一。出典

キャリアバンク事業部を株式会社毎日キャリアバンクとして分社。出典

日本エス・エイチ・エル株式会社へ出資。出典

アルバイト情報サイト「マイナビバイト」開始。出典

世界遺産検定事業部発足。出典

人材派遣事業本部を株式会社毎日キャリアバンクとして分社。出典

株式会社毎日コミュニケーションズを株式会社マイナビに社名変更。出典

株式会社マイナビ浜松を設立。出典

株式会社マイナビサポートに社名変更。出典

株式会社マイナビコリアを設立。出典

賃貸住宅情報サイト「マイナビ賃貸」開始。出典

ウエディング情報サイト「マイナビウエディング」開始。出典

女性向け総合情報サイト「マイナビウーマン」開始。出典

株式会社マイナビ浜松を吸収合併。出典

株式会社マイナビ静岡を吸収合併。出典

大学生向け総合情報サイト「マイナビ学生の窓口」開始。出典

出版事業本部を株式会社マイナビ出版として分社。出典

株式会社マイナビコリアを設立。出典

管理本部 採用統括部 採用3部および新事業領域開拓室 ヘルスケアシステム部を株式会社マイナビパートナーズとして分社。出典

国内宿泊予約サイト「マイナビトラベル」開始。出典

人材開発事業本部を株式会社マイナビワークスとして分社。出典

技術者派遣企業の株式会社エジソンを子会社とする。出典

総合農業情報サイト「マイナビ農業」開始。出典

技術者派遣企業のゼネラルエンジニアリング株式会社、株式会社ニュートンを子会社とする。出典

給与前払いサービスを運営する株式会社エーピーシーズを子会社とする。出典

株式会社わくわくカンパニー大多喜を子会社とする。出典

株式会社マイナビコンタクトサービスを株式会社マイナビダイレクトに社名変更。出典

株式会社マイナビリテイリングを設立。出典

台灣邁那比股份有限公司を設立。出典

ベトナムにおいてITエンジニア向けの専門求人サイトを運営するITVIEC JOINT STOCK COMPANYを子会社とする。出典

§07

ニュース

8 ARTICLES

第43回 マイナビ 東京ガールズコレクション 2026 AUTUMN/WINTER 開催報告出典

第43回マイナビ東京ガールズコレクション2026 AUTUMN/WINTERは9月19日横浜アリーナで開催され、オープニングでは点灯式とマイナビブルーの会場染まりが行われた。ARTIST LIVEステージではTikTokで人気を博したモナキがデビュー曲と最新曲を披露し、観客の熱狂的な反応を得た。

My CareerStudy 第3回講座コンテスト開催、受賞法人決定出典

全国約31万人の大学生が登録するキャリア学習サイト『My CareerStudy』が第3回講座コンテスト2026を開催し、ランドマーク税理士法人が大賞、日工株式会社が優秀賞を受賞しました。コンテストは2024年に初開催され、今年は学生審査員による学生特別賞も新設されました。受賞企業への表彰式は2026年11月26日に行われる予定です。

マイナビ 2028年卒キャリア意向調査(中間総括)出典

4月〜9月のキャリア形成活動参加率は82.7%で、理系は約8割が専攻を意識した活動に参加し、学びとの接続を重視している。文系は参加率が低く、選択肢を広く検討する傾向が見られる。インターンシップ等のプログラム参加率は37.1%で、前年比3.0ポイント増加した。

マイナビ、ダンスイベントに特別協賛決定出典

株式会社マイナビは、2027年4月に開催される「DANCEALIVE 2027」と「HIGH SCHOOL DANCE COMPETITION 2027」の2つのストリートダンスイベントに協賛を決定しました。これにより、同大会のシーズンを通じて特別協賛し、9年目の協賛となります。

マイナビ2027年卒大学生調査:不安54.3%、期待は45.7%出典

調査によると、社会人になることに不安を感じる大学生は54.3%で、期待する学生は45.7%だった。不安の理由は仕事の進め方や職場の人間関係に関するものが多い。半数の学生は内定先の企業で働くイメージを持っており、企業のフォローでイメージが明確になっているケースもある。

派遣社員の生成AI活用実態調査(2026年)出典

派遣社員の約半数が業務で生成AIを利用している。利用者の25.5%は「AIがないと業務に支障が出る」と回答し、3人に1人以上が「AIによる仕事減少への不安がある」と述べている。オフィスワーク・事務やテレオペ・テレマーケティングでは不安が4割超に達している。

マイナビウエディング、2026年結婚・結婚式実態調査を発表出典

2025年7月から2026年6月に結婚した20〜49歳男女を対象に調査を実施した。結婚式実施率は約6割で前年より微増し、披露宴招待人数は平均60.4人に増加した。総額費用は平均326.1万円で過去最高額を更新し、料理や引出物などゲストへのおもてなしにこだわる傾向が見られた。婚約・結婚指輪が最も多くお金をかけた項目で、結婚式・記念旅行・記念写真も前年から増加した。

マイナビ2027年卒奨学金調査結果出典

27年卒業予定の学生の約4割が奨学金を利用し、全額返済は77.6%で前年比10.9ポイント増加した。奨学金返済が企業選択に影響したのは3割で、初任給が最も重要なポイントだった。勤務地や住居地の選択にも奨学金の影響が見られた。

§09

出典・更新

SOURCES
↑