採用情報(終了) ↗
東京交通サービス株式会社は、正社員(技術職)の募集および東京都交通局採用説明会への出展をすべて終了しました。最新の募集情報は2026年8月18日までに終了しています。
1969(昭和44)年に東京都交通局の地下鉄保守庁舎等の食堂経営を目的として設立されました。
交通協力会給食株式会社設立
1992(平成4)年に社名を「東京交通サービス株式会社」に変更し、鉄道・軌道保守の専門会社として歩み始めました。
社名を東京交通サービス株式会社に変更
1994(平成6)年には都営地下鉄の駅務システム機器等の保守管理業務を受託し、以降、東京さくらトラム(都電荒川線)、日暮里・舎人ライナー、交通局水力発電所の保守管理など、受託業務を順次拡大してまいりました。近年では、保守管理(現場管理・現場作業)を中心とした業務から、より専門性の高い工事監理業務へ、当社の担う事業領域を拡大しています。
都営地下鉄駅務システム機器等の保守管理業務を開始
都営地下鉄駅機械設備の保守管理業務を開始
都電荒川線及び都営バス営業所の変電設備の保守業務を開始
本社を文京区本郷一丁目に移転
PHS基地局の保守業務を開始
都営地下鉄駅等昇降設備の保守管理業務を開始
都営地下鉄駅建築設備の保守点検業務を開始
都営地下鉄浅草線及び大江戸線車両の保守管理業務を開始
都営地下鉄三田線ホームドアの保守管理業務、 : 都電荒川線の電気保安設備及び車両の保守管理業務を開始
本社を中央区東日本橋一丁目に移転
都電荒川線車両の検車業務及び軌道検査点検業務を開始
都営地下鉄駅舎等の修繕業務を開始
日暮里・舎人ライナーの安全管理業務を開始
東京都交通局庁舎設備の保守管理業務を開始
東京都監理団体に指定
日暮里・舎人ライナー車両の保守管理業務を開始
都営地下鉄土木構造物の保守点検業務を開始
東京都交通局水力発電所の安全管理業務を開始
都営地下鉄電気・機械設備の工事監理業務を開始
当社は、2019(平成31)年に創立50周年を迎えました。
2019(平成31)年には『東京都政策連携団体』に指定され、交通局と一体となった事業運営の下、交通局との適切な役割分担により、交通局グループ総体として最大の経営効果を発揮できるよう努めています。
東京都政策連携団体に指定
都営地下鉄駅構内防犯カメラ等の保守管理業務を開始
東京都交通局が所有する地上建築物の工事監督補助業務を開始
東京都交通局水力発電所の運転監視業務を開始
東京交通サービス株式会社は、正社員(技術職)の募集および東京都交通局採用説明会への出展をすべて終了しました。最新の募集情報は2026年8月18日までに終了しています。
2026年9月18日に東京交通サービス株式会社は2026年安全報告書を作成し発表しました。過去には2026年7月1日、2026年4月1日、2025年6月30日、2025年4月1日、2024年9月30日、2023年10月13日にそれぞれ安全報告書や会社概要、経営計画、コーポレートサイトリニューアル等の重要資料を作成・公開しています。