| 1950年 |
― 1950年～ ― |
| 1958年 |
ポケットベル（無線呼び出しサービス）がアメリカで生まれる。名称は「ベルボーイ・サービス」。 |
| 1968年 |
日本でポケットベル委託会社が設立され、東京23区でポケットベルサービスが始まる。 |
| 1968年 |
ポケットベルが普及し、営業担当者や若者の間で広く使われるようになる。 |
| 1969年 |
東名高速道路が全面開通。 |
| 1970年 |
― 1970年～ ― |
| 1970年 |
日本万博博覧会（大阪万博）が開催される。 |
| 1973年 |
ファックスサービスが開始される。 |
| 1978年 |
新東京国際空港（成田空港）が開港する。 |
| 1984年 |
日経平均株価が1万円の大台を突破する。 |
| 1985年 |
電電公社からNTTへ民営化され、日本電信電話株式会社（NTT）が設立される。 |
| 1987年 |
NTTがハンドヘルド型の携帯電話を発売し、携帯電話サービスを開始する。 |
| 1988年 |
世界初のISDN（商用サービス総合ディジタル網）サービス、「INSネット64」の提供を東京、名古屋、大阪の3地域で開始。 |
| 1988年 |
NTTデータが設立される。 |
| 1991年 |
携帯電話「mova」が誕生し、世界最小・最軽量の携帯電話としてヒット。 |
| 1991年 |
WWWが登場。 |
| 1992年 |
NTTが移動体通信事業本部をNTT移動通信網㈱として分離独立。 |
| 1992年 |
NTTドコモが設立される。 |
| 1995年 |
PHS（Personal Handy Phone System）が登場。 |
| 1995年 |
阪神淡路大震災が発生。 |
| 1996年 |
インターネット接続サービス「OCN」の提供開始。 |
| 1999年 |
iモードサービスが開始される。 |
| 1999年 |
NTTグループは持株体制へと移行し、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズが設立されました。 |
| 1999-02-22 |
1999年2月22日、iモードサービスに対応できる機種はmova 501iのみ1機種でした。iメニューは68サイト、コンテンツはニュース・天気が中心でした。 |
| 2001-08-01 |
NTT東日本、NTT西日本はこの年、一般家庭での光ファイバを使った光通信であるFTTH(Fiber To The Home)を、Bフレッツサービスとして開始。 |
| 2001-08-01 |
光ファイバーを利用し、インターネットに高速で接続する定額制サービスを、2001年8月1日から本格提供を開始（当初は最大100M月額9000円）。 |
| 2003年 |
地上デジタル放送開始 |
| 2005年 |
日本初の磁気浮上式リニアモーターカー（愛知高速交通東部丘陵線）が開業 |
| 2007年 |
「ひかりTV」サービス提供開始 |
| 2008年 |
クラウドサービス提供開始 |
| 2010年 |
Dimension Data、およびKeane（現NTT DATA, Inc)買収 |
| 2011年 |
― 2011年～ ― |
| 2011年 |
東日本大震災 |
| 2011年 |
九州新幹線鹿児島ルート全線開業 |
| 2012年 |
東京スカイツリー開業 |
| 2012年11月 |
中期経営戦略「新たなステージをめざして」での取組みを加速させるため、2015年5月、中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」を策定、発表しました。 |
| 2015年 |
中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」発表 |
| 2015年 |
写真：PoC in NTT R&D Forum 2015 |
| 2018年 |
中期経営戦略「Your Value Partner」発表 |
| 2019年 |
「IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想」を公表
光を中心とした革新的な技術によってこれまでのインフラの限界を超え、多様性を受容できる豊かな社会を実現するための未来のコミュニケーション基盤であるIOWN(アイオン：Innovative Optical and Wireless Network)構想を提唱しました。
IOWN構想の実現に向けて、NTT、インテルコーポレーション(インテル)、ソニー株式会社(ソニー)の3社がパイオニアとなって、IOWNの研究開発を世界中のパートナーと連携し推進する国際的な取り組みとして、新たな業界フォーラムである「IOWN Global Forum」の設立を発表しました。 |
| 2021年 |
新たな環境エネルギービジョン「NTT Green Innovation toward 2040」発表
気候変動問題をはじめとした環境問題が年々深刻さを増す中、「事業活動による環境負荷の削減」と「限界打破のイノベーション創出」を通じて、環境負荷ゼロと経済成長を同時実現する、新たな環境エネルギービジョン 「NTT Green Innovation toward 2040」を策定しました。2030年度にはNTTグループの温室効果ガス排出量80％削減 (2013年度比)とモバイル(NTTドコモ)、データセンターのカーボンニュートラルの実現、2040年度にはNTTグループのカーボンニュートラルの実現を目標に掲げ、取り組みを進めています。
「NTTグループサステナビリティ憲章」制定
NTTグループは、二元論では捉えられない 相反する概念や事象を包摂し多様な価値観を認め合うパラコンシステントな社会を実現していくことが、持続可能な社会につながると考えています。こうした社会の実現に向け、人、モノ、テクノロジーを含めたあらゆる存在との繋がりの中で支えられる「Self as We（「われわれ」としての「わたし」）」という考えを基本に据え、企業としての成長と社会課題の解決を同時実現する「NTTグループサステナビリティ憲章」をグローバルに制定しました。 |
| 2022年 |
NTTドコモがNTTコミュニケーションズとNTTコムウェアを子会社化
NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアの3社の機能を統合し、モバイルからサービス・ソリューションまで事業領域を拡⼤した新ドコモグループが誕生しました。 |
| 2023年 |
APN IOWN1.0をサービス提供開始
IOWN構想の実現に向けた初めての商用サービスとして、通信ネットワークの全区間で光波長を専有するオールフォトニクス・ネットワーク（All-Photonics Network） IOWN1.0の提供を開始しました。
中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」発表
「NTTは挑戦し続けます。新たな価値創造と地球のサステナビリティのために。」を基本的な考え方とし、成長のために今後5年間で成長分野に約8兆円の新規投資を行い、キャッシュ創出力を強化し、2027年度にEBITDAを2022年度比20%増の4兆円に成長させる計画です。
新中期経営戦略では、大きく3つの柱を掲げています。
1つ目の柱は、「新たな価値の創造とグローバルサステナブル社会を支えるNTTへ」として、①IOWNによる新たな価値創造、②データドリブンによる新たな価値創造、③循環型社会の実現、④事業基盤の更なる強靭化、などの取り組みを進めてまいります。１つ目の柱を支えるための２つの柱として、「お客さま体験（CX）の高度化」並びに「従業員体験（EX）の高度化」を進めてまいります。 |
| 2026-08-24 |
2026年8月24日 こころと知性を解き明かし、人やAIが生み出す未来を紹介 「NTTコミュニケーション科学基礎研究所 オープンハウス2026」 |
| 2026-08-24 |
【レポート】未来の技術が体験できる子ども向けワークショップイベント「NTTドリームキッズ2026」みらいスクール |
