中央ビルト工業株式会社

中央商事株式会社を創立し、鋼管の販売を開始。

建設用仮設機材の製造販売を主なる業務とする。

中央仮設鋼機株式会社に社名変更。

総合建設業として、設計施工開始。

大阪出張所開設（現　関西支店）

名古屋出張所開設（現　中部支店）

福岡出張所開設（現　九州支店）

札幌・広島に各々駐在員事務所開設（現　各々営業所）

仙台営業所開設（現　東北支店）

東京店頭登録銘柄に株式を公開。

株式を東京証券取引所市場第２部に上場。

名古屋工場（大府市）開設。平成 ７年3月愛知県半田市に移転。

千葉工場（四街道市）開設。

仮設機材のリース業務を開始。

現社名「中央ビルト工業株式会社」に社名を変更。

金沢出張所（現　北陸営業所）開設。

仙台機材センター（宮城県山元町）を開設。平成10年１月大衡町へ移転。

草津機材センター（滋賀県草津市）を開設。

東海機材センター（東海市）を開設。平成３年10月半田市へ移転。

厚木機材センターを開設。

広島機材センター（広島県佐伯町）開設。

中央ビルトリース株式会社を設立。

中央ビルトエンジニアリング株式会社を設立。

中央クレオ建設株式会社を設立。

北九州機材センター（福岡県中間市）開設。

中央ビルトリース株式会社・中央クレオ建設株式会社を解散。

神奈川営業所（神奈川県厚木市）開設。（現　神奈川支店）

建設部門を廃止し、一部をエンジニアリング部として機材・鉄構部門に移管。

建設（エンジニアリング）部門から完全撤退。

「私的整理に関するガイドライン」に基づく再建計画成立。

国土交通省より産業活力再生特別措置法に基づく事業再構築計画の認定を受ける。

子会社中央ビルトエンジニアリング株式会社を清算結了。

東北営業所（宮城県大衡村）を仙台市より移転。

東京証券取引所 における所属業種 が「建設業」から「製造業(金属製品)」に変更。

「5ヵ年再建計画」を１年前倒しで終結。

東北営業所（宮城県山元町）を宮城県大衡村より移転。

本社（中央区日本橋富沢町）を中央区日本橋堀留町より移転。

東北営業所を東北支店へ変更。神奈川支店を東京支店へ統合。

北陸営業所（金沢市広岡）を金沢市此花町より移転。

千葉機材センター（千葉市緑区）を四街道市より移転。

北陸営業所(金沢市広岡)を閉鎖。

札幌営業所および札幌機材センターを閉鎖。

広島営業所を広島支店へ変更。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。

広島営業所を広島支店へ変更。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。