公益財団法人 日本生産性本部
1955-03-01
Japan
経営コンサルタント養成事業
調査研究
情報収集・提供
普及・啓発
研究会・セミナー開催
〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12
小林 喜光
1,680,000,000  (16 億)
250 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
一般社団法人 栃木県生産性本部
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
中国生産性本部
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
千葉県生産性本部
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
四国生産性本部
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
神奈川県生産性本部
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
群馬県生産性本部
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
静岡県東部生産性本部
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主

24 件
日付概要
1955年03月 「日本生産性本部」設立
1955年03月 日本生産性本部第1回理事会(1955年3月)
1955年05月 「生産性運動三原則」決定
1955年09月 第1次トップ・マネジメント視察団派遣
1956年04月 「生産性研究所」設立
1956年10月 「日本マテリアル・ハンドリング協会」発足
1957年10月 「日本マーケティング協会」発足
1957年11月 「労使協議制常任委員会」設置
1958年08月 「第1回軽井沢トップ・マネジメント・セミナー」開催
1959年03月 「日本インダストリアル・エンジニアリング(IE)協会」発足
1959年04月 「全国労働組合生産性企画実践委員会(現・全国労働組合生産性会議)」発足
1961年09月 「日本消費者協会」発足
1963年09月 「日本包装技術協会」発足
1964年03月 「生産性本部ビル」(渋谷区渋谷)完成
1964年05月 「企業内における労使協議制の具体的設置基準案」発表
1965年04月 「経営アカデミー」開講
1971年05月 「生産性の船」開始
1977年02月 「メンタル・ヘルス調査研究会」設置
1983年05月 第1回国際生産性シンポジウム開催
2003年07月 「新しい日本をつくる国民会議(21世紀臨調)」発足
2005年03月 「生産性運動50周年記念式典」開催
2005年03月 「生産性運動50周年宣言」発表
2006年08月 「ワーク・ライフ・バランス推進会議」発足
2007年05月 令和国民会議(令和臨調)」
+ 開くと読み込みます
2026-09-04 02:10 (Model: gpt-oss-20b(99) )
↑