Japan
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
15 件
| 日付 | 概要 |
|---|
| 1942年01月 |
中央気象台に研究課を設置。（前身） |
| 1946年02月 |
中央気象台分掌規程の改正に伴い、東京都杉並区において中央気象台研究部として再発足（気象研究所創立）。 |
| 1947年04月 |
中央気象台気象研究所と改称。 |
| 1956年07月 |
運輸省設置法の改正により、中央気象台が気象庁に昇格したのに伴い、１課９研究部で構成される気象庁気象研究所となる。 |
| 1958年10月 |
総務部を新設し、会計課と研究業務課を設置。 |
| 1960年04月 |
高層気象研究部を台風研究部に、地球電磁気研究部を高層物理研究部に改組。 |
| 1971年04月 |
気象測器研究部を気象衛星研究部に改組。 |
| 1972年05月 |
研究業務課を廃止し、総務部の外に企画室を設置。 |
| 1974年04月 |
地震研究部を地震火山研究部に改組。 |
| 1980年06月 |
筑波研究学園都市（現在地）に移転。 |
| 1987年05月 |
高層物理研究部と気象衛星研究部を廃止し、気候研究部と気象衛星・観測システム研究部を新設。 |
| 1997年04月 |
応用気象研究部を環境・応用気象研究部に改組。 |
| 2013年05月 |
物理気象研究部、海洋研究部及び地球化学研究部を廃止し、研究総務官、研究調整官及び海洋・地球化学研究部を新設。 |
| 2014年04月 |
地震火山研究部を廃止し、地震津波研究部と火山研究部を新設。 |
| 2019年04月 |
予報研究部、気候研究部、台風研究部、環境・応用気象研究部、気象衛星・観測システム研究部、海洋・地球化学研究部を廃止し、全球大気海洋研究部 、気象予報研究部、気象観測研究部、台風･災害気象研究部、気候･環境研究部、応用気象研究部を新設。 |
2026-09-09 10:56 (Model: gpt-oss-20b(16) )
