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鳥島ポンプ製造株式会社

Torishima Pump Mfg. Co., Ltd.株式会社酉島製作所別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
1,921
関連会社
8
§01

基本情報

BASIC
所在地
大阪府高槻市宮田町一丁目1番8号
社長
資本金
1,593,000,000  (15 億)
従業員数(単独)
1,275 人
従業員数(連結)
1,921 人
開始日
1919-08-01
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

17
ポンプメカニカルシール(トリシール)次世代エネルギー用ポンプソリューション技術メンテナンスサービス内部循環型立軸ポンプ遠隔監視・操作システム(OMEGA)回転機械モニタリングシステム(TR-COM)アブソーバフィードポンプ省エネ提案定期メンテナンスREDUトラブルシューティング研修耐水モータ一体型ポンプスーパーエコポンプポンプ、ポンププラント、メカニカルシール、その他ポンプ関連機器の製造・販売及び据付工事・サービスなど
§04

関連会社

8 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
P.T. Geteka Founindo
Group
P.T. Torishima Pump Mfg.
Group
P.T. Torishima Services Indonesia
Group
AES Engineering Ltd.
株主等
Cryo Pump Repairs (CPR)
Torishima Europe Ltd.
Torishima Service Solutions (Saudi Arabia) Ltd.
Torishima-AESSEAL Japan株式会社
株主等
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

161 EVENTS

ポンプのエンジニア竹尾秋助氏らによって、大阪市西区(現此花区)酉島(とりしま)町で創業出典

酉島製作所として最初に製作されたポンプ(製作番号第1番)は、藤田鉱業小百鉱山(栃木県)納入の「口径100mm、7段タービン(ディフューザ)ポンプ」であり、すでにこの時には軸スラスト対策として「バランスジスク」方式が採用されていた。出典

大阪市西区(現・此花区)酉島町73番地に、藤田組傘下藤田鉱業株式会社(現・DOWAホールディングス株式会社)の一部門、ポンプ、水車の専門製作工場として酉島製作所が創設された。出典

農業用小型ポンプ(片吸込渦巻ポンプ)を開発出典

翌年に特許をとり、特許型ポンプとして名声を高めた。出典

農林省告示による全国的な比較審査(農業用小型ポンプの設計コンテスト)が行われた。出典

各社こぞって自信作をもって参加した中で、当社が出品した特許型ポンプは最高効率を呈し、その結果、当社のポンプが第1位の優秀ポンプと認定された。出典

酉島製作所も藤田鉱業(株)から分離することになり、1928年(昭和3年)4月、資本金100万円の株式会社酉島製作所として独立した。出典

当社は、タービン蒸気圧40kgf/cm²級の給水ポンプ(口径200mm、8段、全揚程520 ~ 570m、880 ~ 1040HP)を製作した。出典

当時、社内公募によって、上辻喜代藏のデザインが採用され、1939年(昭和14年)4月に意匠登録された(登録番号 第 315563号)。出典

1939年(昭和14年)4月、大阪府三島郡富田町(現・高槻市宮田町)の現在地を買収、建設工事に取り掛かり出典

1940年(昭和15年)5月に完工出典

1941年(昭和16年)12月 に移転が完了した。出典

1946年(昭和21年)3月、正式に労働組合となり出典

同年5月、ユニオンショップ制による労働協約が締結され、その後、条件付きユニオンショップ制となった。出典

以後、資本系列の変動激しく、ようやく1947年(昭和22年)に完全独立した。出典

当社における近代的メカニカルシールの研究は、1949年(昭和24年)当時、原田龍平から 技術課員の鷲田彰に文献を渡され、開発を特命されたことに始まり、わが国ではもっとも早く研究に着手した。出典

1949年(昭和24年)9月、経営再建のため、原田龍平が役員として迎えられた。出典

研究には非常な苦労を伴ったが、1952年(昭和27年)に実用化の見通しがつき、日東紡績(株)富久山工場向け紡溶液用ポンプに国産初のメカニカルシールが採用され、その優れた効果が確認された。出典

特に築上発電所は、ボイラ圧力を従来の45kgf/cm2から65kgf/cm2に高め、発電効率を上げるよう計画された。当時としては画期的なもので、ポンプの引き合いは当社以外に一流メーカー3社に出され、日本発送電とCIE(民間情報教育局)が技術審査に当たった。その結果、当社の斬新、合理的な設計と水平分割型高圧ポンプの製作実績が高く評価され、第1号機受注の栄冠を得た。出典

1953年(昭和28年)には、世界で初めてポンプの水中軸受用としてメカニカルシールが採用された。出典

その後、同形式、同圧力でありながらも容量アップした高圧ポンプとして、九州電力(株)相浦発電所向けに3台、東京電力(株)鶴見第二発電所向けに4台と納入が続いた。出典

この頃、当社は再建以来着実に蓄積してきた企業力を基盤に一段の成長を期し、資本の強化、販売体制の拡充などの措置を実施していた。注目すべきは、国営大規模事業に参加したことだ。出典

当時、東洋一の規模と言われた千葉県・印旛沼排水機場が建設されることになり、超大型可動翼立軸軸流ポンプを受注した。当社は全社をあげてその製作に当たり、最優秀の成績を得て完工、それは第一級の実技を証明すると同時に、業界における位置づけを確立するものとなった。その後も続けて大型の可動翼立軸軸流ポンプを受注し、将来への大きな足掛かりとなった。出典

メカニカルシールの単独販売を開始出典

KSB社との技術提携によって、輪切型一重ケーシングの高圧多段タービンポンプを製作することになった。出典

世界的にトップレベルのポンプメーカーである西ドイツの「Klein Schanzlin & Becker AG」(以下、KSB社)と、技術提携を開始した。提携の対象は資本(当初20%)を含むKSB社全製品の最新の技術とノウハウならびに同社の在外関連工場、販売網の利用など画期的なものであった。出典

KSB社との技術提携によって生産するポンプ機種が増大したため、生産性の向上を図るべく、「第一次工場拡張計画」として新しい機械工場の建設と新鋭工作機械の導入および鋳造工場の増改築に着手出典

初号機として、川崎製鉄(株)千葉製鉄所向けにHDC型10段タービンポンプ(吐出圧力117kg/cm2)を製作納入。出典

新しい機械工場の建設と新鋭工作機械の導入および鋳造工場の増改築が完成した。出典

ポンプの急速な大型化、高速化ニーズの高まりに対応するため、当時としては国内最大規模の大型ポンプ試験設備を新設。出典

「経営方針の徹底」「社内の動きの報道」「会社と従業員の融和を図ること」を目的として、"役に立つ社内報" "読まれる社内報"をモットーに社内報『とりしま』が創刊。以来、季刊誌として1号の欠号もなく発行され続けている。出典

北海道開発局札幌開発建設部・お茶の水排水機場向けの口径2,200mm固定翼立軸軸流ポンプの実物による工場試運転を実施した。出典

1971年(昭和46年)4月、KSB社との技術提携の契約延長を行った。出典

1971年(昭和46年)12月、これまでの事業拡大に伴って増えた従業員のために、従来の独身寮の用地に「藍野寮新館」を完成させた。25mプールやテニスコート、バレーコートなども併設して厚生施設の充実にも力を注いだ。出典

1973年(昭和48年)の高松営業所開設出典

環境衛生改善事業の急速な伸長に伴い、下水汚水、汚泥処理施設が急増するなか、これらの用途に適合するスクリューポンプの高度な生産技術を修得するため、1973年(昭和48年)3月、スイスのGiroud-Olma社と技術提携を結んだ。この技術提携により、スクリューポンプの生産技術が高度化し、下水、廃水、夾雑物を含む悪水汚泥などの処理分野への積極的進出体制を強化した。出典

1973年(昭和48年)4月に輸送・倉庫工場が完成した。この工場は、製品および重量部品の保管を目的に建設されたもので、受入検査場、発送工場、塗装工場、書庫などを含めた地下1階、地上3階建、延床面積約7,300m2の鉄骨工場である。出典

自給体制の強化ならびに鋳物生産技術の高精度化、多様化、省力化を通じて当社生産体制の構造的改革と合理化を図るため、1973年(昭和48年)4月、新鋳造工場の建設に着手した。出典

この不況を乗り切るために海外への輸出事業(特に中近東、東南アジア向け)に注力し、受注が相次いだ。出典

1975年に鋳造工場を完成出典

工事は平常の操業に支障がないように進められ、1975年(昭和50年)2月、名実ともに近代的な鋳造工場が完成した。出典

徹底した諸準備を重ねて、1977年(昭和52年)8月1日、当社創業記念日を期して「FACOM・230-28」を導入したコンピュータ室がオープン、機械化業務を開始した。出典

1978年(昭和53年)に沖縄営業所を開設して国内販売網を整備した。また、仙台営業所、東京営業所の移転拡充も実施した。出典

経済の拠点としてますます重要度を増していたシンガポールに、当社第1番目の海外駐在員事務所を1979年(昭和54年)1月に開設した。出典

創業60周年を機に建替えに踏み切り、同年10月、地下1階、地上6階建の新事務所が完成した。出典

コンピュータ第二次システム本格稼働出典

1980年(昭和55年)9月に大阪証券取引所第一部への上場出典

1981年(昭和56年)3月27日、財団法人「原田記念財団」が設立された。この財団は、ポンプ産業を通じて社会に貢献したいと願う原田龍平社長が、ポンプ産業に関係の深い水力学、流体力学、流体機械の基礎・応用研究助成と奨学助成を目的に、私財を提供して設立されたものである。出典

1981年(昭和56年)12月には東京証券取引所第一部への上場も果たした。出典

総合開発試験場と特殊水中モータの製作を兼ね備えた「第五機械工場」が、1982年(昭和57年)3月に完成した。出典

1982年(昭和57年)9月に満80歳を迎えた原田社長に、ドイツ連邦共和国「功労勲章・一等功労十字章」が西独カール・カルステンス大統領から授与伝達された。出典

超臨界圧事業用発電所で運転されるものとまったく同一のボイラ循環ポンプ(水浸式モータポンプ)を当社で国産化し、1983年(昭和58年)11月に多数の関係各位をお招きして公開運転を実施、好評を博した。出典

1984年(昭和59年)7月、当社は海外技術協力功労事業所として外務大臣賞を受けた。出典

コンバインドサイクル発電用輪切型ボイラ給水ポンプの公開運転実施出典

当社では、最も複雑な形状のクローズド羽根車でも高精度で測定できるシステムを開発した。出典

当社輪切型ボイラ給水ポンプ(HDA型)の安全性を実証するために、多数の電力、プラント設備関係者をお招きして、実機ポンプによる極めて過酷な条件下におけるDSS(Daily Stop & Start)運転を公開し、高い評価を受けた。出典

当社の販売代理店、P.T. Guna Elektro 社(本社・ジャカルタ)とで設立した現地生産のための合弁会社、P.T. Torishima Guna Indonesia の工場が翌年7月に操業を開始した。出典

全従業員がそれぞれの職責にふさわしい問題解決能力を身につけ、従業員相互の信頼と協調関係をベースにした働きがいのある職場づくりを行うことを目的に、TQC(Total Quality Control 【全社的品質管理】)を導入した。出典

これまでに蓄積してきたラッピング技術の粋を結集した「全自動ラッピング & 水洗浄システム」の開発に着手、その2年後に完成させた。本ラッピングシステムは、メカニカルシールの密封端面をサブミクロン精度の平面に仕上げるラッピング工程と、それに続く洗浄乾燥工程をコンピュータで自動制御するもので、製品の量産化と品質の安定、省力化を実現した。出典

原田龍平社長が会長に、原田耕治専務が社長にそれぞれ就任した。出典

原田龍平会長が死去、享年84歳であった。出典

第一機械工場の増築が完工した。本工場は、第一機械工場の北側に隣接して建設され、大型高圧ポンプに代表されるハイテクポンプの増産と、将来の新製品生産工場の必要性から建設されたものである。出典

大型鋳物の手込部門を主体とした第三次設備合理化工事を行い、11月に完工した。出典

本社第二機械工場に高圧・プロセスポンプ部品の機械加工を対象とした画期的なFMS(Flexible Manufacturing System)ラインが完成、稼働開始した。出典

当社は、創業70周年を迎えた。昭和から平成へと新時代に突入し、当社も平成元年を「酉島元年」と位置づけ、新しいスタートラインに立った。出典

この技術提携は、当社が「酉島元年」として新たなスタートを切った創業70周年を機に終結の時を迎え、「自主開発」を柱として進んでいくこととなった。出典

国際花と緑の博覧会に、関西の有力企業40社で構成する「大輪会」の一員として当社も参加。会場の冷暖房設備をはじめ、噴水設備、消火設備などには多くの当社ポンプが用いられ、本万博の成功を支えた。出典

「(株)九州トリシマ」(当社100%出資)を設立出典

インドネシアの合弁会社P.T. Geteka Founindo(GTK社)を設立した。出典

本社工場(大阪府高槻市)の北西、土室町で進めていた新社宅建設および独身寮(藍野寮)の増築が完工した。新社宅は9階建の全67戸、また、増築された独身寮は4階建(48室)で既存の独身寮と合わせ約100名が入居できる体制が整った。出典

(株)九州トリシマ操業開始出典

佐賀県武雄市若木町の武雄工業団地内で工場の操業を開始した。出典

インドネシアの合弁会社P.T. Geteka Founindo(GTK社)が鋳物工場の操業を開始した。出典

シンガポールに当社100%出資の現地法人「Torishima Singapore Pte. Ltd.(トリシマシンガポール有限公司)」を設立した。出典

アジアでの事業展開を図るため、Torishima (Hong Kong) Ltd.を設立した。出典

大規模な下水処理プロジェクトを受注出典

ISO9001品質システムの認証を、ロイドレジスタQA社から授与された。出典

香港の政府機関であるWater Supplies Department(WSD)やDrainage Service Department(DSD)のライセンスを取得出典

社内における情報の共有化や各部門間でのコミュニケーションを促進するためにグループウェア「スターオフィス」を導入、運用を開始した。出典

環境マネジメントシステムの国際規格であるISO14001を取得した。出典

鋳造工場に1トン高周波炉が完成した。出典

創業80周年記念事業の一環として、変化の激しい企業環境に対応できる、感性豊かな人材育成の強化を目的に「とりしまクラブ」を新設した。出典

ドイツTACKE社の風車を導入し、風力発電市場に本格的に参入。出典

第三機械工場の全面建替えと第一機械工場の大型ポンプ試験場の増設に踏み切った。出典

環境の変化に強い会社を目指し、会社組織の改革・再構築および人事制度、教育制度の改革を進めると同時に、「企業理念」および「行動指針」と「行動基準」が明確に示された。出典

原田耕治社長が会長に、大江佳典専務が社長にそれぞれ就任した。出典

環境に配慮した企業として1999年(平成11年)に取得したISO14001の拡大更新の認証を取得した。また、新しい環境方針を制定した。出典

事業再構築の一環としてグローバリゼーションに注力。その推進の中心的役割を担うTorishima Global Team(TGT)を発足し、本格的な活動を開始した。出典

2002年(平成14年)にTorishima Global Team(TGT)を発足して本格的に海外展開を進めて10年出典

環境分野における新しいビジネスモデルの構築を目指して、山形県立川町に(株)立川CSセンターを設立した。出典

さらなる中東市場への営業活動強化およびポンプ関連設備へのエンジニアリングとメンテナンスを拡大するため、U.A.E.の首都Abu Dhabiに中東支店(Middle East Office)を開設した。出典

「ポンプ」「新エネルギー」「環境」「サービス」という4つの主力となる事業領域を明確化し、この4事業を中心として事業の再構築をスタートした。出典

ヨーロッパ市場のポンプ関連設備の販売・エンジニアリング・サービス業務の拠点として、スコットランドのGlasgowにEurope Officeを開設した。出典

北米市場の拠点として、米国のMassachusettsにU.S. Officeを開設した。出典

経営方針の一つとして「収益力の向上」を掲げ、その方策として、技術・設計部門を対象に生産性を2倍にする「TW(Torishima Way)プロジェクト」をスタートした。出典

CSR本部を設置した。出典

Qatar Project Officeを開設(カタール)出典

Beijing Representative Officeを開設(中国)出典

原田耕太郎専務が社長に就任(原田耕治会長が相談役に、大江佳典社長が会長に就任)し、経営体制の若返りを図るとともに、組織機構の改訂と合わせて、経営における監督機能と執行機能を分離する「執行役員制度」を導入、コーポレート・ガバナンス体制の確立に努めた。出典

Torishima Europe Ltd.を設立(英国)出典

海外の売上高比率はTGT発足当時の10%前後から徐々に高まり、2007年度(平成19年度)には50%を超えた。出典

Dubai Officeを開設(U.A.E.)出典

本社・工場の近隣にある小学校へ「ものづくりの楽しさ・やりがい」を伝える出張授業「ドリカムスクール」を2008年度(平成20年度)より毎年実施している。出典

2008年度(平成20年度)からスタートした「弾丸ツアー」は、週末をはさみ過密日程で若手・中堅社員を海外に派遣する研修ツアーである。出典

Torishima Pump (Tianjin) Co., Ltd.を設立(中国)出典

Torishima Service Solutions FZCOを設立(U.A.E.)出典

旧食堂は、その役割を新食堂に託し、2009年(平成21年)12月、70年の歴史に幕を閉じた。出典

英国 Torishima Service Solutions Europe Ltd.を設立出典

翌年1月には新食堂および厚生棟の竣工式が執り行われ、新しい食堂がオープンした。出典

スコットランドのGlasgowに、ポンプのサービス会社Torishima Service Solutions Europe Ltd.(TSSE)を設立し、2010年(平成22年)6月から営業を開始した。ヨーロッパ地域を中心に、ロシア、トルコ、北アフリカまで広範囲をカバーし、これまで当社が納入した大型ポンプや高圧ポンプのメンテナンスサービス事業ならびにポンプ設備の改善・改良提案を行うソリューション事業の拡大を目指すものである。出典

当社は、風力発電開発の大手、日本風力開発(株)の100%子会社である「イオスエンジニアリング&サービス(株)(EES社)」の発行済み株式の49%を取得。これまで70基あまりの風力発電設備の納入と運営経験で培ってきたエンジニアリングおよびメンテナンス技術力を活かすとともに、EES社を通じて万全のメンテナンス体制を整え、風車の稼働率向上に寄与していった。出典

長年の技術を終結して徹底的に省エネにこだわった世界最高水準の高効率小型ポンプ「エコポンプ」を開発。2010年、「ポンプdeエコ」をスローガンに掲げ、「ポンプで省エネできること」を伝えるさまざまな活動を展開していった。出典

2010年(平成22年)より本格的に活動してきた「ポンプdeエコ」出典

当社は、2010年(平成22年)から支援学校卒業生の受け入れを開始出典

2010年(平成22年)6月に創刊、2019年(令和元年)6月で80回にも上る。出典

この活動は、2011年度(平成23年度)「第2回キャリア教育アワード」地域密着型キャリア教育部門において「最優秀賞(経済産業大臣賞)」を受賞した。出典

火力発電所で使用するボイラ循環ポンプやボイラ給水ポンプの販売およびサービスを拡大、強化するために、2011年(平成23年)1月、現地法人Torishima Pumps (India) Pvt. Ltd.(TPIPL)を設立、首都ニューデリー近郊のグルガオンにオフィスを開設した。出典

研究開発に大規模PCクラスタと最新の流体解析ソフトウェアを導入し、基本設計から解析、評価、設計パラメータ変更までを完全自動化するシステムを構築した。出典

2011年(平成23年)3月11日、最大震度7の強い地震と国内観測史上最大の津波が発生、福島第一原子力発電所も被災するなど、東北・関東地方を中心とする広い範囲が甚大な被害を受けた。当社は、被災地の復旧と未来への復興のために2011年度(平成23年度)の経営方針のひとつに「東北、世界、そして地球に貢献する」を掲げ、震災直後より、被災状況の把握およびポンプの修理や交換、機能回復などの復旧作業に全力をあげて取り組んだ。また、被災地支援の一環として、義援金の拠出および社員による復興支援ボランティアを実施、瓦礫の撤去、個人宅の片づけ、写真洗浄などを行った。出典

1961年(昭和36年)に建てられ、主に高圧ポンプの生産の中枢を担ってきた第二機械工場は、火力発電および海水淡水化用高圧ポンプの増産体制の確立と生産効率の向上を目的に建替えが行われ、2011年(平成23年)8月に竣工した。出典

第二機械工場は、2011年(平成23年)10月に本格稼働を始めた。出典

工場の建設は2012年(平成24年)に完工、稼働を開始した。出典

中東地域における当社サービス事業の中心となる工場の建設は2012年(平成24年)に完工、稼働を開始した。出典

この一連のプロセス改善を「Torishima Innovation System(TIS)プロジェクト」と銘打ち、全社を挙げて取り組んだ。出典

東南アジアやオセアニア地域におけるサービス事業の拡大を目指し、2012年(平成24年)4月、サービス子会社Torishima Service Solutions Asia Pte. Ltd. (TSSA)を設立した。出典

企業内託児所「バードランド」を2012年(平成24年)5月に開所。出典

2013年(平成25年)5月、グローバル社内報「TORISHIMA Company Magazine」を創刊した。出典

同国内の火力発電所向けに納入した数多くのボイラ循環ポンプなどのメンテナンスサービスを行う工場を、南部バンガロールに建設した(2013年〔平成25年〕10月に完成、稼働開始)。出典

2014年度〔平成26年度〕より、活動名を「トリポンスクール」に変更出典

2014年(平成26年)には西部のJurong Eastへ移転出典

天津工場製高圧多段ポンプは品質、価格ともに世界で競えるレベルに達し、日本を含む世界中に販路を広げていった。出典

2014年度に「ポンプdeエコ」活動がビジネスモデル分野で同賞を受賞している出典

「ポンプdeエコ」が評価され、2014年度(平成26年度)「省エネ大賞-製品・ビジネスモデル部門」において最高位である「経済産業大臣賞(ビジネスモデル分野)」を受賞した。出典

大阪府が実施する2016年度(平成28年度)「障がい者雇用貢献企業(ハートフル企業)顕彰」において支援学校生徒の職場実習受け入れや雇用、職業教育への貢献が顕著であると認められ「ハートフル企業教育貢献賞」を受賞した。出典

Torishima Service Solutions (Saudi Arabia) Ltd.を設立出典

2016年(平成28年)4月、晴れて完成を迎えた。出典

サウジアラビア東部の大都市Dammamにポンプのメンテナンスサービス拠点としてTorishima Service Solutions (Saudi Arabia) Ltd.を設立出典

サービス工場が完成した。出典

タイの首都バンコク近郊にサービス事業の拠点となる現地法人Torishima Service Solutions (Thailand) Ltd.(TSST)を設立した。出典

当社は、2017年度(平成29年度)から創業100周年を迎える2019年度(令和元年度)を最終年度とした3ヵ年の「2019中期経営計画(BEYOND100)」を策定し、その達成に向けた経営施策の一つに「設備の新鋭化による生産性向上および生産能力拡大」を掲げた。これに伴い、最新機械などの導入・更新を積極的に進めた。出典

2017年(平成29年)7月に厚生労働省大阪労働局より、認定マーク「くるみん」を取得した。出典

2017年(平成29年)12月には顧客の多いJurong島やTuas工業地帯に近いPioneerへ移転した。出典

IoTを活用したサービス市場向けに回転機械簡易モニタリングシステム「TR-COM」を開発した。出典

2018年、台湾にサービス事業の拠点となる現地法人、台湾酉島股份有限公司(Torishima Service Solution Formosa Co., Ltd.)を設立した。出典

2018年(平成30年)4月、「働き方改革推進チーム」を発足、RPA(Robotic Process Automation)を用いた業務効率化、書類の電子化・共有化、ワークスタイル・ワークプレイスの変革など、さまざまな取り組みの検討がスタートした。出典

創業100周年を迎える。これを機に、時代に合わせて経営理念と行動指針を刷新。出典

トリシマは2019年にBahr Al Baqar(バハル・エル・バカール)水処理プラント向けに大型ポンプ20台を受注し、約10か月という短納期で納入を完了した。出典

新型コロナウイルス感染症の拡大により世界的な混乱が続くなか、トリシマは社会インフラを支えるエッセンシャルワーカーとして事業を継続し、安定したポンプ供給を行うために各種対策を実施した。出典

トリシマが開発したTR-COM(回転機器モニタリングシステム)が、公益社団法人日本プラントメンテナンス協会主催の「2020 TPM優秀商品賞(実効賞)」を受賞した。出典

高槻市にある本社の移転工事が完了し、「新本社工場ビル」が完成した。出典

同ビルは第34回日経ニューオフィス賞「近畿ニューオフィス推進賞」を受賞した。出典

気候変動の影響により、降水量の増加や集中豪雨の発生頻度が高まるなか、各地で浸水被害が深刻化。こうした社会的課題を背景に、トリシマは防災・減災技術の提案活動を強化した。出典

2021年12月、オーストラリアのAustralia Fluid Handling Pty. Ltd.(AFH)を子会社化した。出典

「会場整備参加」におけるブロンズパートナーとして、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会と協賛契約を締結した。出典

2023年7月、エジプトにアフリカ地域で初となるサービス拠点として、現地法人 Torishima Service Solutions Egypt Ltd. を設立した。出典

英国に本社を置くAES Engineering Ltd.との合弁会社として、「Torishima-AESSEAL Japan株式会社」を2023年10月に設立した。出典

トリシマのスーパーエコポンプが、一般財団法人省エネルギーセンター主催の2024年度「省エネ大賞(製品・ビジネスモデル部門)」において、電気需要最適化分野の最高位となる「経済産業大臣賞」を受賞した。出典

2024年3月、JAXA(国立研究開発法人 宇宙航空研究開発機構)の秋田県・能代ロケット実験場において、マイナス253℃の液化水素実液を用いた運転試験を実施し、液化水素用の遠心ポンプとして世界最高スペックの運転に成功した。出典

1975年に鋳造工場を完成して以来、約50年ぶりとなる大幅改装を実施し、2024年4月より新たな鋳造工場として稼働を開始した。鋳造から加工、組立、試験、塗装までを一貫して自社で行う生産体制はトリシマの大きな強みであり、本改装では生産性向上と作業環境の改善を目的に、耐震性能や集塵能力の強化に加え、危険作業の省人化を図る設備を新たに導入した。また、容量10トン級の高周波電気炉や砂処理設備など主要設備の刷新も進め、生産能力は従来比で約1.5倍に向上。大型部品や特殊部品の製造強化、部品の内製化による納期短縮およびコスト低減を実現している。出典

2025年1月より、インドネシアの子会社P.T. TORISHIMA GUNA ENGINEERINGの工場において、新たに開発した商用サイズの没液型インタンクポンプを用いたアンモニア実液による運転試験を実施した。本試験では、4万トン級タンクからの払出量に相当する流量を確認し、商用運転を想定した条件下で良好な結果を得た。アンモニアはCO₂を排出しない次世代燃料として注目される一方、強い毒性を有するため、設備には高い安全性が求められる。本ポンプは、メンテナンス時のガス拡散を抑制する構造を備えており、安全性と性能の両立を実環境で実証した。出典

§07

ニュース

23 ARTICLES

新日本造機株式会社代表取締役異動のお知らせ出典

新日本造機株式会社において、2027年1月1日付で代表取締役社長が河内一成氏から迫田浩隆氏に交代することが決定しました。河内氏は常務取締役として残任し、迫田氏は取締役として代表取締役社長に就任します。

木原慎二氏、執行役員兼シンガポール支店長に就任出典

Torishima Pump Mfg. Co., Ltd.は、2027年1月1日付で木原慎二氏を新任執行役員兼海外本部シンガポール支店長に任命しました。木原氏は新日本造機株式会社(出向)にてTorishima Service Solutions ASIA会長も兼務します。

化学工業日報「省エネ徹底追求 ポンプ世界一へ オイル&ガス・ケミカルを新たな柱に」出典

化学工業日報「省エネ徹底追求 ポンプ世界一へ オイル&ガス・ケミカルを新たな柱に」

化学工業日報「酉島製作所 LNGポンプに本格参入 高効率製品の製品化めど」出典

化学工業日報「酉島製作所 LNGポンプに本格参入 高効率製品の製品化めど」

酉島製作所とブレインズテクノロジー、河川排水機場向けAIモニタリングシステム開発出典

酉島製作所とブレインズテクノロジーは、国土交通省の研究開発グループ公募で採択され、河川排水機場向けAIモニタリングシステムの開発を開始した。両社は酉島製作所のポンプ設備専門知識とブレインズテクノロジーのAI異常検知ソリューション「Impulse」を組み合わせ、設備異常の早期検知・故障リスク評価・寿命予測に取り組む。将来的には全国の排水機場の維持管理効率化と社会インフラの安定稼働に貢献することを目指す。

耐水モータ一体型ポンプ、ジャパン・レジリエンス・アワード最優秀賞受賞出典

「耐水モータ一体型ポンプ」が第12回ジャパン・レジリエンス・アワードで最優秀賞を受賞し、公式ガイドブックに掲載された。ガイドブックでは、耐水モータの完全水密構造や導入事例など、事前防災の切り札としての強みが紹介されている。受賞は内閣府の国土強靭化基本計画に基づくもので、次世代レジリエンス社会の構築を目指す企業の表彰制度である。

万博提供のエコポンプを水資源機構へ寄贈出典

トリシマは、2025年大阪・関西万博の会場で冷暖房用に提供したエコポンプを、閉幕後に水資源機構総合技術センターへ寄贈しました。ポンプ設備の維持管理や、実機を使った技術研修・職員育成に活用される予定です。寄贈に対し、同センター所長から感謝状を受領しました。

万博のエコポンプを水資源機構へ寄贈出典

トリシマは、大阪・関西万博の会場で使用されたエコポンプを閉幕後に水資源機構総合技術センターへ寄贈し、同センター所長から感謝状を受領しました。ポンプは設備の維持管理や技術研修に活用され、職員の知識・技術の習得と育成に役立てられます。

酉島との連携で油ガス市場を深耕出典

新日本造機の迫田浩隆社長へのインタビュー。酉島とのシナジー発現を目指し、オイル・ガス市場を深耕する方針が紹介されている。本文ではポンプや蒸気タービンなどの事業にも触れている。

日刊工業新聞「CFOの視点 ポンプ、メンテで収益化」出典

日刊工業新聞「CFOの視点 ポンプ、メンテで収益化」

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