| 2005年 |
日本での事業展開権利を取得し、カーブスジャパンを創業 |
| 2005年02月 |
株式会社カーブスジャパン設立 : 米国総本部とマスターライセンス契約締結し、日本での事業展開権利を得る。 |
| 2005年07月 |
日本1号店出店 |
| 2006年03月 |
フランチャイズによる全国展開スタート |
| 2006年06月 |
100店舗を突破 |
| 2007年04月 |
会員数が10万人を超える |
| 2007年06月 |
全国47都道府県すべてに出店 |
| 2007年07月 |
会員誌カーブスマガジン発行開始 : 会員向けのサービスとしてカーブスマガジンの発行を開始、現在は85万部を発行する媒体となっている。 |
| 2007年11月 |
カーブスの社会貢献活動「カーブス フードドライブ」開始 |
| 2008年06月 |
国立健康・栄養研究所との共同研究発表 |
| 2008年10月 |
株式会社コシダカ（現 株式会社コシダカホールディングス）の連結子会社となる。 |
| 2009年10月 |
地方自治体との提携による介護予防事業が23市町村に拡大 |
| 2010年01月 |
書籍「30分健康カーブス体操」を発刊 |
| 2011年06月 |
東北大学加齢医学研究所との共同研究実施施設を開設 |
| 2013年10月 |
東北大学加齢医学研究所との共同研究発表 |
| 2014年10月 |
1500店舗突破 |
| 2015年02月 |
体力年齢を5分で測定できる、簡単で精度が高い健康テスト「からだ年齢測定プログラム」を開発 |
| 2015年06月 |
神奈川県認証施設「未病センター」第1号である「未病センターカーブス 小田原」を開設 |
| 2015年07月 |
健康長寿社会の実現を目指し産学官が連携する組織「スマート ウェルネス コミュニティ協議会」への参画 |
| 2015年09月 |
「カーブス大山町健康センター」 オープン : 鳥取県大山町の医療費削減・運動意識向上を目指し産学官連携の地方創生事業として開設 |
| 2016年12月 |
書籍「毎日奇跡に出会えるシゴト」発刊 |
| 2017年01月 |
カーブスの社会貢献活動「カーブス フードドライブ」10回目の開催 |
| 2018年08月 |
静岡県三島市との健康づくりに関する協定を締結 |
| 2018年11月 |
京都府八幡市と「やわた健幸づくり推進連携協定」を締結 |
| 2019年02月 |
北海道札幌市と「健康さっぽろ21の推進に関する包括的連携協定」を締結 |
| 2019年07月 |
北海道苫小牧市と「健康増進に関する連携協定」を締結 |
| 2019年10月 |
神奈川県内のカーブス19店舗が「未病センター」に認証され、県内のカーブス26店舗が県の健康増進拠点となる |
| 2020年03月 |
スピンオフによりコシダカグループから分離独立し、東京証券取引所市場第一部に単独上場 |
| 2020年06月 |
埼玉県東松山市と「東松山市まち・ひと・しごと創生に関する協定」を締結 |
| 2020年09月 |
オンラインフィットネス「おうちでカーブス」をリリース |
| 2021年04月 |
横浜市と「心血管疾患対策に関する協定書」を締結 |
| 2021年09月 |
大阪大学大学院医学系研究科、日本イーライリリーと運動器慢性疼痛と運動の関連に関するデータを公表 |
| 2022年01月 |
カーブスの社会貢献活動「カーブスフードドライブ」15回目の開催 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2022年05月 |
福岡県大牟田市と「健康づくりの推進に係る包括連携協定」を締結 |
| 2023年07月 |
宮城県石巻市と「健康づくりの推進に係る包括連携協定」を締結 |
| 2023年12月 |
ウルトラプロテイン・ ヘルシービューティ 販売開始 |
| 2024年04月 |
大阪府柏原市と 「健康づくりの推進に関する連携協定」を締結 |
| 2024年08月 |
茨城県筑西市と健康づくりに関する包括連携協定を締結 |
| 2025年02月 |
東京都中野区と地域包括ケア推進パートナーシップ協定を締結 |
| 2025年04月 |
愛知県碧南市と健康増進分野における連携と協力に関する包括連携協定を締結 |
| 2025年05月 |
神奈川県内のカーブス60店舗が「未病センター」に認証され、県内のカーブス86店舗が県の健康増進拠点となる |
| 2025年08月 |
埼玉県久喜市と健康増進に関する連携協定を締結 |
| 2025年09月 |
埼玉県立がんセンターと連携開始 |
| 2025年10月 |
「カーブス グループ中期ビジョン2030年・2035年」を発表 |
