| 1997年 |
私は、1997年にFPD（フラットパネルディスプレイ）用の検査装置メーカーとして、3人のエンジニアと共にこの会社を創業しました。 |
| 1997-10-16 |
1997年10月16日にPDP検査装置メーカーとして創業 |
| 2000年03月 |
2000年12月に東京証券取引所マザーズに上場（銘柄コード：7717） |
| 2000年04月 |
2000年4月に韓国にV Technology Korea Co., Ltd.を設立 |
| 2001年11月 |
2001年11月に台湾にV-TEC Co., Ltd.を設立 |
| 2002年03月 |
2002年3月にFPD欠陥検査装置Capricornを販売開始 |
| 2004年10月 |
2004年10月に本社を横浜市保土ヶ谷区に移転 |
| 2005年06月 |
2005年6月にFPD用露光装置AEGISを販売開始 |
| 2007年11月 |
2007年11月に中国・上海に駐在員事務所を開設（2011年にShanghai V Technology Co., Ltd.として法人化） |
| 2009年11月 |
2009年11月にシャープ株式会社殿よりLCD-Award Best in Class設備部門賞を受賞 |
| 2010年04月 |
2010年4月にDeloitte. Technology Fast 500™Asia Pacific (APAC) 2010を受賞 |
| 2011年 |
当社の経営理念は、創業以来、一番大事にしている事や想いを整理して、2011年に制定したものです。 |
| 2011年02月 |
2011年2月に東京証券取引所マザーズより1部へ上場指定替え |
| 2013年10月 |
2013年10月にオムロンレーザーフロント社より「FPD・半導体用リペア装置」を取得 |
| 2014年12月 |
2014年12月に中国・昆山にKunshan V Technology Co., Ltd.を設立 |
| 2015年03月 |
2015年3月にFPDフォトマスク検査装置Geminiを販売開始 |
| 2015年06月 |
2015年6月にプロキシミティ露光装置大手のNSKテクノロジー社を100％子会社化し、商号を株式会社VNシステムズへ変更（2016年に吸収合併） |
| 2015年12月 |
2015年12月に中国・香港にVETON Tech LIMITED.を設立し、Shanghai V Technology Co., Ltd.をShanghai VN Systems Co., Ltdに商号変更 |
| 2016年04月 |
2016年4月に非接触電気検査のオー･エイチ･ティー社を子会社化（2018年12月に100％子会社化） |
| 2017年12月 |
2017年12月にOLED用蒸着マスク事業を担う、ブイ・イー・ティー社を設立し、同年Deloitte. Technology Fast 500™Asia Pacific (APAC) 2017を受賞 |
| 2018年03月 |
2018年3月に中国半導体メーカーへの製品販売加速のためにZ-CSET社を設立 |
| 2018年04月 |
2018年4月に有機EL照明製造のLumiotec社を子会社化 |
| 2019年07月 |
2019年7月に中国パネルメーカーのCHOTと合弁会社CHVTを設立 |
| 2019年08月 |
2019年8月にウエハ検査装置のナノシステムソリューションズ社を子会社化 |
| 2019年09月 |
2019年9月に中国における投資性会社としてV Investment China Co., Ltd.を設立 |
| 2020年04月 |
2020年4月にV-Tech Shining Color Technology (Kunshan) Co., Ltd.を設立 |
| 2021年01月 |
2021年1月に半導体リソグラフィのリソテックジャパン社を子会社化 |
| 2021年06月 |
2021年6月にImecAgriculturalTechnology(Suzhou) Co.,Ltd.を設立（現・連結子会社） |
| 2022年02月 |
2022年2月に株式会社アイテックの株式取得（現・連結子会社） |
| 2022年04月 |
2022年4月に東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2022年08月 |
2022年8月にYRPイノベーションセンターを開設 |
| 2023年01月 |
2023年1月にジャパンクリエイト株式会社の株式取得（現・連結子会社） |
| 2023年04月 |
2023年4月に株式会社LE-TECHNOLOGYを設立（現・連結子会社） |
| 2025年06月 |
2025年6月に監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行 |
