VICSプローブ活用サービス
スペシャルサイト
目指せ!VICSマイスター
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
52 件
| 日付 | 概要 |
| 2013年 |
FM-VICS東京局が東京スカイツリーより放送開始 |
| 2013年 |
FM-VICS伝送方式の統一を告知 |
| 2013年04月 |
一般財団法人へ移行 |
| 2013年07月 |
第Ⅴ期高度化研究委員会がスタート |
| 2013年11月 |
大津波警報の本放送開始 |
| 2014年03月 |
VICS車載機の年間出荷台数が初めて400万台突破 |
| 2014年06月 |
第5代理事長に倉内憲孝氏就任 |
| 2014年10月 |
「ITSスポットサービス」が「ETC2.0サービス」に名称変更 |
| 2015年04月 |
VICS WIDEの本放送を開始 |
| 2015年06月 |
第Ⅵ期高度化研究委員会がスタート |
| 2015年07月 |
財団設立20周年 |
| 2016年03月 |
VICS車載機出荷台数が累計で5,000万台突破 |
| 2016年03月 |
新第2システムセンター運用開始 |
| 2016年04月 |
VICS情報提供サービス開始20周年 |
| 2017年09月 |
大雨情報提供の全国展開(VICS WIDE) |
| 2017年10月 |
ITS世界会議・モントリオール2017に参加 |
| 2017年10月 |
東京・名古屋・大阪・福岡モーターショーに出展 |
| 2018年01月 |
第Ⅵ期VICS高度化研究委員会が終了 |
| 2018年03月 |
第4次中期事業計画(平成30年度~34年度)を策定 |
| 2018年05月 |
アジア太平洋地域ITSフォーラム2018福岡に参加 |
| 2018年06月 |
第6代理事長に長榮 周作氏(パナソニック(株)取締役会長)就任 |
| 2018年06月 |
VICS車載機出荷台数が累計で6,000万台突破 |
| 2018年09月 |
ITS世界会議・コペンハーゲン2018に参加 |
| 2019年01月 |
第Ⅶ期 第1回VICS高度化研究委員会を開催 |
| 2019年05月 |
ブランドスローガンを制定 |
| 2019年10月 |
ITS世界会議シンガポール2019へ参加 |
| 2019年10月 |
東京・名古屋・大阪・福岡・札幌の各モーターショーに出展 |
| 2020年04月 |
関東1都6県で「プローブ情報を活用した道路交通情報サービス」の実証実験を開始 |
| 2020年04月 |
「VICSシステム2.0」運用開始 |
| 2020年07月 |
財団設立25周年を迎える |
| 2020年12月 |
VICS対応車載機の累計出荷台数が7,000万台を突破(VICS WIDE対応車載機は累計で1,500万台を突破) |
| 2021年07月 |
令和3年度事業報告会をWebで開催(コロナ禍対応) |
| 2021年10月 |
システム2.0を全国の放送所設備で運用開始 |
| 2021年12月 |
大規模イベント開催時における「イベントおよび規制予告サービス」を全国に展開 |
| 2022年01月 |
「プローブ情報を活用した道路交通情報サービス」の実証実験を札幌地区、愛知県、大阪府に拡大 |
| 2022年03月 |
VICS対応車載機の累計出荷台数が7,500万台を突破 |
| 2022年04月 |
FM多重放送による旧方式の渋滞度情報提供サービスを終了 |
| 2022年06月 |
第7代理事長に山本 圭司氏(トヨタ自動車(株)執行役員)就任 |
| 2022年06月 |
VICS WIDE対応車載機の累計出荷台数が2,000万台を突破 |
| 2022年07月 |
「プローブ情報を活用した道路交通情報サービス」の実証実験を全国に拡大 |
| 2022年07月 |
令和4年度事業報告会をWebで開催(コロナ禍対応) |
| 2023年03月 |
VICS中期ビジョン2023を策定 |
| 2023年07月 |
令和5年度事業報告会をWebで開催 |
| 2023年10月 |
ITS世界会議・蘇州2023に参加 |
| 2023年10月 |
東京・名古屋・大阪の各モビリティショーに出展 |
| 2023年12月 |
VICS対応車載機の累計出荷台数が8,000万台を突破 |
| 2024年07月 |
2024年度事業報告会をWebで開催 |
| 2024年09月 |
ITS世界会議・ドバイ2024に参加 |
| 2025年01月 |
米国CESを視察・調査 |
| 2025年03月 |
市街地モニターの更新・配信を完了 |
| 2025年04月 |
「VICSプローブ活用サービス」の本格運用を開始 |
| 2025年07月 |
財団設立30周年を迎える |
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