| 1958年 |
(株)鉄道設計事務所を千代田区大手町2-1に設立（資本金500万円） |
| 1958年 |
1958年（昭和33年）に株式会社鉄道設計事務所を千代田区大手町2-1に設立（資本金500万円） |
| 1958-10-10 |
設立 : 1958年10月10日（昭和33年） |
| 1958-10-10 |
株式会社トーニチコンサルタントは1958年10月10日に設立された。 |
| 1959年 |
商号を(株)鉄道設計事務所から(株)鉄道設計社に変更 |
| 1959年 |
1959年（昭和34年）に商号を株式会社鉄道設計事務所から株式会社鉄道設計社に変更 |
| 1961年 |
日立モノレールコンサルタント(株)を千代田区丸の内1-4に設立(資本金1億円) |
| 1966年 |
商号を日立モノレールコンサルタント(株)から日立シビルコンサルタント(株)に変更 |
| 1966年 |
日立シビルコンサルタント(株)は東日建設コンサルタント(株)と合併 |
| 1966年 |
商号を東日建設コンサルタント(株)に変更 |
| 1966年 |
1966年（昭和41年）に商号を日立モノレールコンサルタント株式会社から日立シビルコンサルタント株式会社に変更し、東日建設コンサルタント株式会社と合併 |
| 1968年 |
(株)鉄道設計社と東日建設コンサルタント(株)の土木部門が合併 |
| 1968年 |
商号を(株)東日交通コンサルタントに変更（資本金2,000万円） |
| 1968年 |
1968年（昭和43年）に株式会社鉄道設計社と東日建設コンサルタント株式会社の土木部門が合併し、株式会社東日交通コンサルタントに商号を変更（資本金2,000万円） |
| 1978年 |
資本金を5,500万円に増資 |
| 1978年 |
1978年（昭和53年）に資本金を5,500万円に増資 |
| 1985年 |
商号を(株)トーニチコンサルタントに変更 |
| 1985年 |
1985年（昭和60年）に商号を株式会社トーニチコンサルタントに変更 |
| 1989年 |
情報処理部門を独立させ(株)トステムズを設立し、営業の一部を譲渡 |
| 1989年 |
1989年（平成元年）に情報処理部門を独立させ株式会社トステムズを設立し、営業の一部を譲渡 |
| 1992年 |
資本金を1億円に増資 |
| 1992年 |
1992年（平成4年）に資本金を1億円に増資 |
| 2002年 |
ISO9001全支社統合 |
| 2002年 |
2002年（平成14年）にISO9001全支社統合 |
| 2005年 |
組織改正により本社事業本部体制をスタート |
| 2005年 |
2005年（平成17年）に組織改正により本社事業本部体制をスタート |
| 2008年 |
創立50周年 |
| 2011年 |
エコアクション21認証取得 |
| 2013年 |
東北事務所を東北支店に名称変更 |
| 2013年 |
2013年（平成25年）に東北事務所を東北支店に名称変更 |
| 2014年 |
本社に総合リスク監理室を設置 |
| 2014年 |
本社事業本部に海外本部を設置 |
| 2014年 |
2014年（平成26年）に本社に総合リスク監理室を設置し、本社事業本部に海外本部を設置 |
| 2015年 |
本社事業本部に情報技術部を設置 |
| 2016年 |
管理本部に基幹システム開発室を設置 |
| 2017年 |
(株)トステムズを解散し、当社へ統合 |
| 2017年 |
2017年（平成29年）に株式会社トステムズを解散し、当社へ統合 |
| 2018年 |
本社事業本部にCIM設計室を設置（技術本部CIM設計室として3次元設計等を推進） |
| 2018年 |
創立60周年 |
| 2018年 |
2018年（平成30年）に本社事業本部にCIM設計室を設置（技術本部CIM設計室として3次元設計等を推進） |
| 2019年 |
大阪府に一級建築士事務所登録を実施（平成31年3月15日登録） |
| 2019-03-15 |
2019年（令和元年）3月15日に大阪府に一級建築士事務所登録を実施 |
| 2020年 |
海外本部を海外事業本部に名称変更 |
| 2020年 |
鉄道本部に第一技術部、第二技術部を設置 |
| 2020年 |
環境計画部に環境計画室、交通計画室を設置 |
| 2020年 |
CIM設計室を研究開発室として拡充 |
| 2020年 |
2020年（令和2年）に海外本部を海外事業本部に名称変更し、鉄道本部に第一技術部、第二技術部を設置、環境計画部に環境計画室、交通計画室を設置、CIM設計室を研究開発室として拡充 |
| 2021年 |
管理本部に企画調査部を設置 |
| 2025年 |
開発計画部に開発計画室、開発施設室を設置 |
| 2025年 |
2025年（令和7年）に開発計画部に開発計画室、開発施設室を設置 |
