富士写真フイルム株式会社
Japan
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等

17 件
日付概要
1934年 創業と同年の1934年、国産初となる映画用ポジフィルムをはじめ、印刷用フィルム、乾板、印画紙などの写真感光材料を発売。
1936年 1936年には医療用のレントゲンフィルムを発売するなど、独自開発の製品を市場投入し、売り上げを拡大しました。
1940年 1940年に小田原に光学ガラス工場を設立。
1958年 1958年には、南米市場の開拓に向けてブラジルに販売会社を設立するとともに、米国・ニューヨークにも事務所を開設しました。
1961年 1961年に英国ランク・ゼロックス社と技術提携を結び、
1962年 1962年に同社との合弁会社「富士ゼロックス」を設立しました。
1969年 1969年には、東京都港区に当時国内で6番目の高さを誇る東京本社 西麻布ビルを竣工。
1980年 1980年、当社の新たなCIマークを制定するとともに、
1982年 1982年にオランダ工場を設立しました。
1983年 1983年、米国・Philip A. Hunt Chemical Corporationとの合弁で富士ハントエレクトロニクステクノロジー(現 富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ)を設立しました。
1984年 創立50周年を迎える1984年のあるべき姿とその実現に向けた中期経営計画「Vision-50」を策定。
1988年 1988年に米国工場を設立しました。
2005年 2005年、需要が急拡大した液晶ディスプレイ材料の生産工場を熊本県菊陽町に設立。
2006年 2006年に神奈川県開成町に先進研究所を開設しました。
2006年 2006年には「写真文化を守り育てることが弊社の使命」であるとして、さらなる写真文化の発展に貢献する決意を表明しました。
2014年 2014年、創立80周年を迎えた富士フイルムは、革新的な技術や製品・サービスを生み出し、 社会に貢献し続けるという企業姿勢を表したコーポレートスローガン「Value from Innovation」を発表。
2017年 2017年には、2030年をゴールとするCSR計画「Sustainable Value Plan 2030」を策定し、事業を通じて社会課題の解決に取り組み、サステナブル社会の実現に貢献することを宣言しました。
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2026-06-10 22:08 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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