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山下マテリアル株式会社

Yamashita Materials Corporation別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(単独)
—
関連会社
3
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒140-0004 東京都品川区南品川3-5-13
社長
山下博樹
資本金
250,000,000 円 (2 億円)
従業員数(単独)
従業員数(連結)
開始日
1965-06-15
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

26
フレキシブルプリント配線板(FPC)の設計・製造・実装多層FPC製造ケーブルFPC(YFCケーブル)製造Big Elec(厚銅大電流FPC)製造パターン設計FPC部品実装基板材料評価銅張積層板製造放熱レジスト製造基板材料一覧提供リジッド基板・実装TAINEXYM-Labによる製品信頼性評価と解析サポート体制提供光通信機器向け基板製造医療機器向け基板製造車載向け基板製造FPC実装サービスACF接続製品大電流FPC製造リジッド基板・実装サービスパターン設計サービス基板材料販売TAINEX製品製品信頼性評価・解析サービスYFCケーブル見積サービス
§04

関連会社

3 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
山下サーキテック株式会社
Group
山下商事株式会社
Group
山下電気株式会社
Group
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
資本関係 得意先 仕入先 業務提携 銀行・株主 ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

17 EVENTS

山下電気絶縁社(現:山下電気㈱)創立 絶縁材加工を開始

プリント配線板の製造開始

商品事業部を分離独立し山下商事を設立

山下商事は1965年に設立され、設立当初から主にプリント配線板製造に関連する商材を扱ってきました。これらの商材は山下マテリアルに変わっても受け継がれています。

設立 : 1965年6月15日

回路事業部を分離独立し山下化工を設立

フレキシブルプリント配線板製造開始

山下化工㈱が山下サーキテック㈱に社名を変更

ISO9001認証取得

ISO14001認証取得

山下商事㈱と山下サーキテック㈱が合併、山下マテリアル㈱発足

山下マテリアルは、山下商事(株)と山下サーキテック(株)が2003年に合併し発足した会社です。

事業継続計画(Business Continuity Plan)策定

高温耐久性や電磁シールド性を有する高周波用FPCが「かながわスタンダード」に認定

大電流FPC 特許取得 特許番号:第6679082号

産学公連携事業化促進研究 決定

カンパニー制を廃止し、エムシーカンパニー、サーキテックカンパニーをそれぞれ、品川本社、サーキテック事業所に変更

§07

ニュース

0 ARTICLES

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§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報1010701009940
商号又は名称
山下マテリアル株式会社
フリガナ
ヤマシタマテリアル
英語名
法人種別
301
住所
〒140-0004 東京都品川区南品川3丁目5番13号
郵便番号
1400004
都道府県コード
13
市区町村コード
109
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2018-04-03
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
1325288
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
経済産業省・gBizINFO1010701009940
法人番号
1010701009940
商号又は名称
山下マテリアル株式会社
商号又は名称(カナ)
ヤマシタマテリアル
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都品川区南品川3丁目5番13号
郵便番号
1400004
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
品川区
市区町村コード
109
番地以下
南品川3丁目5番13号
組織種別
301
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
資本金
従業員数
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日
2018-04-03
キー情報
1010701009940
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
§09

出典・更新

SOURCES
↑