Japan
建築設備に関する府民よりの相談および苦情処理に関する事業
建築設備が果たす福祉、省エネルギー、防災等の府民に対する普及啓発に関する事業
建築設備設計業務の進歩改善の調査研究に関する事業
その他本協会の目的を達成するために必要な事業
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
5 件
| 日付 | 概要 |
| 1982年04月 |
本会は昭和57年4月建築設備(空気調和設備・給排水衛生設備・電気設備)の設備設計専業事務所の任意団体、大阪設備事務所協会として発足し、 |
| 1994-01-06 |
平成6年1月6日大阪府知事により社団法人の許可を受け、社団法人大阪建築設備設計事務所協会となりました。 |
| 1995年03月 |
平成7年3月に社団法人日本設備設計事務所協会が発足し、当協会は正会員として組織されています。 |
| 2008年12月 |
平成20年12月に施行された公益法人制度改革に伴い、 |
| 2014-04-01 |
平成26年4月1日より一般社団法人に移行し、協会名も大阪府設備設計事務所協会と変更しました。 |
2026-06-23 23:40 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )