株式会社スリー・シー・コンサルティング
基本情報
- 所在地
- 東京都豊島区高田3-14-29 KDX高田馬場ビル7階
- 社長
- 児玉 厚
- 資本金
- 50,000,000 円
- 従業員数(単独)
- 従業員数(連結)
- 46 人
- 開始日
- 1999-07-01
- 終了日
サイト
事業内容
関連会社
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| 株式会社ベルテクノプラント工業 |
関連図
沿革
児玉厚が商法計算書類自動作成システムの基本設計を開始
株式会社リンクプランと共同開発開始
有限会社スリー・シー・コンサルティングを設立
株式会社テクノプラン、株式会社リンクプランと三社共同事業として業務提携
決算報告エクスプレス（商法決算自動化システム）リリース
三社共同事業をスリー・シー・コンサルティングへ一本化することに合意
株式会社に組織変更（株式会社スリー・シー・コンサルティング）
本社を東京都中央区日本橋二丁目に移転
決算報告エクスプレスリニューアル（Version5 決算短信対応版）
「予算キャッシュ・フロー計算書作成演習セミナー」等を開始
株式会社ワークスアプリケーションズとソフトウエアライセンス契約締結
決算報告エクスプレスの財務諸表データを宝印刷株式会社X-Editor（EDINET変換システム）へ連携開始
決算報告エクスプレスのリニューアル（Version6 有価証券報告書対応版）
宝印刷株式会社と業務提携契約締結、宝決算XプレスのOEM供給開始
宝印刷株式会社X-Editorへの「全部データ連携」機能リリース
有価証券報告書等チェックリストの提供開始
特許取得「特許第44048562号」
本社を東京都千代田区麹町に移転
特許取得「特許第4570302号」
決算期の変更を決議（6月から5月）
宝印刷株式会社X-Smart.Basic（開示決算プロセス統合ツール）の財務諸表関係決算情報編集機能のリリース
本社を東京都豊島区高田（現在地）に移転
宝印刷株式会社の連結子会社となる
宝印刷株式会社X-Smart.Advance（開示決算プロセス統合ツール）の財務諸表及び注記の全文XBRL対応版決算情報編集機能のリリース
「開示会計」を商標登録
予算会計エクスプレスの製品発表
予算会計エクスプレスシステムロゴ商標登録
特許取得「特許第5947850号」（予算会計システム、プログラム及び記録媒体）
予算会計エクスプレスリリース（日本初の予算財務諸表自動作成システム）
宝印刷 WizLabo（開示決算プロセス統合ツール）リリース
宝印刷 WizLabo Budget（予算会計エクスプレスのOEM版）リリース
宝印刷 WizLaboとWizLabo Budgetおよび予算会計エクスプレスの連携機能完成
ニュース
ニュースはありません。
公的データ
国税庁・基本情報5010001074483
- 商号又は名称
- 株式会社スリー・シー・コンサルティング
- フリガナ
- スリーシーコンサルティング
- 英語名
- 法人種別
- 301
- 住所
- 〒171-0033 東京都豊島区高田３丁目１４番２９号
- 郵便番号
- 1710033
- 都道府県コード
- 13
- 市区町村コード
- 116
- 国外所在地
- 国内所在地（都道府県）英語
- 国内所在地（市区町村等）英語
- 国外所在地（英語）
- 法人番号指定年月日
- 2015-10-05
- 更新年月日
- 2018-08-17
- 変更年月日
- 2015-10-05
- 登記記録の閉鎖等年月日
- 登記記録の閉鎖等の事由
- 承継先法人番号
- 変更事由の詳細
- 最新履歴
- 1
- 検索対象除外
- 0
- 処理区分
- 01
- 訂正区分
- 1
- 商号又は名称イメージID
- 国内所在地イメージID
- 一連番号
- 1868050
経済産業省・gBizINFO5010001074483
- 法人番号
- 5010001074483
- 商号又は名称
- 株式会社スリー・シー・コンサルティング
- 商号又は名称（カナ）
- スリーシーコンサルティング
- 商号又は名称（英字）
- 登記記録の閉鎖等年月日
- 登記記録の閉鎖等の事由
- 登記住所
- 東京都豊島区高田３丁目１４番２９号
- 郵便番号
- 1710033
- 都道府県
- 東京都
- 都道府県コード
- 13
- 市区町村（郡）
- 豊島区
- 市区町村コード
- 116
- 番地以下
- 高田３丁目１４番２９号
- 組織種別
- 301
- 処理区分
- 01
- 訂正区分
- 1
- 状態
- 代表者名称
- 資本金
- 従業員数
- 44
- 企業規模詳細(男性)
- 企業規模詳細(女性)
- 事業概要
- ・開示書類自動作成システムの開発及び開示関連サービス ・予算財務諸表自動作成システムの開発・販売・サポート ・予算業務改善コンサルティング（予算仕組化コンサルティング） ・予算業務アウトソーシング ・予算関連教育サービス（キャッシュ・フロー予算演習講座・改訂増補版予算会計出版）
- WebサイトURL
- https://www.3cc.co.jp/
- 創業年
- 事業種目
- R:サービス業（他に分類されないもの）
- 設立年月日
- 全省庁統一資格-資格等級
- 全省庁統一資格-営業品目
- 更新年月日
- 2018-08-17
- キー情報
- 5010001074483