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マルオリグループ株式会社

Maruori Group Co., Ltd.別名Maruo Group Co., Ltd.別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(単独)
—
関連会社
9
§01

基本情報

BASIC
所在地
石川県鹿島郡中能登町徳前壱弐部46番地
社長
資本金
従業員数(単独)
従業員数(連結)
開始日
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

20
織物の製造販売・賃織・加工ウェブサービスを利用した販売・通信販売・制作・情報提供合繊織物の製造デジタルプリント・オンデマンドサービスオリジナルプリント事業クリエイター支援事業イベント支援事業スポーツ衣料のOEM・ODMレインウェア・ワークウェア・バッグ・その他商品の企画・製造・販売衣料用・防護用繊維製品および日用雑貨品の製造・販売繊維メーカーによる衣料用織物の製造産業資材向け素材開発環境配慮型素材の展開高付加価値製品の製造IT関連事業アパレル製造事業オンデマンド事業トレーディング事業テキスタイル事業産業資材事業
§04

関連会社

9 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社wundou
Group
株式会社カジメイク
Group
オリジナルラボ株式会社
Group
丸井織物(南通)有限公司
Group
丸井織物株式会社
Group
株式会社良川サイジング
Group
株式会社ウィル・テキスタイル
Group
アップティー株式会社
Group
株式会社made in Japan
Group
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

51 EVENTS

創業者宮本米吉が鹿島町(現・中能登町)徳前に株式会社宮米機業場を設立。フライシャトル織機30台で能登上布(麻布)と化繊(人絹)の生産を開始する。出典

鹿島町(現・中能登町)井田に丸井織物株式会社を設立。初代社長宮本二郎、専務宮本三郎が就任し、フライシャトル織機32台で化繊(レーヨン)の生産を開始。産地で初めて24時間操業体制を実施する。出典

2004年4月23日に設立出典

丸井織物がナイロン織物の衣料資材、傘地へ商品転換する。出典

宮米織物株式会社に社名変更。丸井織物に続き、宮米織物もポリエステル織物の生産を開始し、化繊から合繊へシフトする。出典

丸井織物が一村産業から蝶理へ主要取引先を変更する。出典

1966年10月6日に設立出典

ウォータジェットルームの自社試験を開始する。出典

丸井織物が産元を目指してサイジング事業を内製化する。出典

丸井織物がウォータージェットルーム60台を導入し、裏地向けナイロンタフタを生産。従来の5倍の生産能力を持つ革新織機導入により、生産競争力が大きく向上する。出典

丸井織物が鹿島町(現・中能登町)久乃木に工場を移転し、本格的な準備センターを建設。傘下工場は60社、織機台数800台を超える。出典

第一次オイルショックの不況下の中、省エネ型ウォータージェットルームを開発し革新織機に積極的に投資する。出典

ポリエステル長繊維に原糸メーカー5社が参入し、過当競争化。東レ株式会社のポリエステル事業拡大に応じ、裏地向けポリエステルタフタで設備投資を実施。出典

宮米織物の2代目社長に宮本次良が就任する。出典

1979年(昭和54年)7月に設立出典

第2次オイルショックの不況期にもかかわらず、宮米ジェット工場建設し、ウォータージェットルーム182台を増設。出典

アメリカのテキスタイルメーカーミリケン社を視察し、技術開発を重視。商品開発室を設置しナイロン用高速織機の開発を開始。ドビー織機を導入しスポーツ用途に参入。出典

丸井織物と宮米織物の経営を丸井グループとして統合。織機LANシステムを開発し、コンピュータによる工場のデータ管理を開始。提案制度を導入。出典

東レ株式会社のスタナー(特殊ナイロン糸織物)がスキー市場の拡大に伴い大増産。スポーツ用途の商品開発を強化し表地へ商品転換。出典

東レ株式会社の要請に応じタイのラッキーテックス社への技術支援を開始し、タイ人研修生を受け入れて教育。出典

1990年7月に設立出典

経営理念を明文化。夢工場プロジェクト(新準備工場建設)を発表。出典

全社的体質改善活動TPMを開始。福利厚生棟を建設。台風19号と暴風により工場の屋根損壊、災害時の体制を構築。出典

丸井織物2代目社長に宮本三郎が就任。マネジメントシステムとして方針管理制度を導入。出典

自動化準備工場の七尾工場が操業開始。夢工場とTPM活動が評価されPM優秀賞を受賞。エアバッグ織布工場も操業開始し品質保証体制を整備。出典

丸井織物検査自動物流システムを導入。宮本徹が3代目社長に就任。出典

ISO9001認証を取得。出典

230cm幅のエアージェットルームを導入し、付加価値の高い商品へ用途拡大。自動検反機も導入。出典

2003年3月に設立出典

中国人実習生6名を受け入れ、丸井織物(南通)有限公司を設立。現地採用の中国人幹部を派遣し幹部教育を実施。出典

2004年4月23日に設立出典

丸井織物(南通)有限公司が操業を開始し、中国国内向けエアバッグ基布の生産を開始。出典

スポーツ素材創造企業宣言を発表し、テキスタイルスタジオを開設。東京・大阪営業所と技術教育センターも開設。出典

ISO14001認証を取得。出典

2007年5月7日に設立出典

土木・橋梁用補強材、スポーツ用品、自動車用部品などの炭素繊維織物の生産を開始。出典

東レと共同開発した軽量高密度ダウン用生地の生産が拡大。出典

中期経営計画「変革100」にて売上高目標100億円を掲げ、商品開発提案力を強化し自販業態をスタート。ビジョン経営を導入。出典

良川サイジング株式会社を子会社化。染工房Dスタジオを開設し、開発スピードと商品開発力を向上。太陽光発電設備も設置。出典

ポリ乳酸製ティーバッグ用基布の一貫生産を開始。精練工場・CF工場を立ち上げる。出典

中期経営計画「革新200」を発表し、三角(3つの革新)プロジェクトを推進。IT事業を開始。出典

「NOTO QUALITY」ブランドを発表。新商流創造と山中産業誘致を進める。出典

倉庫精練株式会社を子会社化。出典

オリジナルラボ株式会社を子会社化。デジタルプリント工場を移設し増産。出典

宮井織物と宮米織物の社長に宮本好雄が就任。アパレル企画会社やネイルチップ販売サイトも買収。出典

中期経営計画「Next Stage-300」を発表。スポーツウェア会社やマスク事業を子会社化し、サステナビリティビジョンを掲げる。出典

「第三のマスク」を発売し、全国マスク工業会認証とJIS適合番号を取得。コンサートグッズや販促物の事業も拡大。出典

持株会社「マルオリグループ株式会社」を設立し、グループ経営体制へ移行。不織布事業を開始し、リーダー育成プロジェクトも展開。出典

100周年ビジョン「VISION2036」を発表。本社織布工場火災を契機に防火管理体制を再構築。出典

中期経営計画「MARUORI500」を発表。出典

2024年1月16日に設立出典

§07

ニュース

0 ARTICLES

ニュースはありません。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報8220001015678
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
マルオリグループ株式会社
フリガナ
マルオリグループ
英語名
法人種別
301
住所
〒929-1817 石川県鹿島郡中能登町徳前壱弐部46番地
郵便番号
9291817
都道府県コード
17
市区町村コード
407
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2023-07-11
変更年月日
2023-07-03
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
11
訂正区分
0
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
3127543
経済産業省・gBizINFO8220001015678
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
8220001015678
商号又は名称
マルオリグループ株式会社
商号又は名称(カナ)
マルオリグループ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
石川県鹿島郡中能登町徳前壱弐部46番地
郵便番号
9291817
都道府県
石川県
都道府県コード
17
市区町村(郡)
鹿島郡中能登町
市区町村コード
407
番地以下
徳前壱弐部46番地
組織種別
301
処理区分
11
訂正区分
0
状態
代表者名称
資本金
従業員数
52
企業規模詳細(男性)
37
企業規模詳細(女性)
15
事業概要
合繊織物及び合繊産業資材織物製造
WebサイトURL
https://www.maruig.co.jp/
創業年
事業種目
E:製造業
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日
2023-07-11
キー情報
8220001015678
§09

出典・更新

SOURCES
↑