UBEマシナリー株式会社

1897年　匿名組合　沖ノ山炭鉱組合　設立

1914年1月15日、宇部新川鉄工所は従業員約70名、資本金10万円でその産声をあげた。木造平屋建ての工場からスタートし、巻き上げ機、炭車、ポンプ、クラッシャなど炭鉱用機械を主力製品とした。1917年に株式会社宇部鉄工所に改組した。

1914年1月15日、宇部新川鉄工所は従業員約70名、資本金10万円でその産声をあげた。旋盤と仕上げ、鋳物と製缶、鍛造、ボイラーが各1棟の、計4棟からなる木造平屋建ての工場からのスタートであった。

1924年、宇部セメント製造に直径3m、長さ50mの巨大なキルンが据え付けられ、アンダークーラーなどのキルンのキーデバイスの製作に携わった。

1924年、前年に設立された宇部セメント製造に、直径3m、長さ50mに及ぶ巨大なキルン（※）が据え付けられた。当時の人々は「九州へ向けてえらく大きな大砲を据えたものだ」と話題にしたという。宇部鉄工所はアンダークーラーなど、キルンのキーデバイスの製作に携わった。

1926年に草創期の宇部鉄工所が設立された。

1934年、鋳鋼品と歯車製作に乗り出す。

1934年　事業拡大　鋳鋼品と歯車製作に乗り出す。

1937年、昭和セメント（現・住友大阪セメント）彦根工場に自社製作の第1号セメントキルンを納入。直径3.15m、長さ70m、年産12万トンの規模だった。

1937年　キルン1号機を、昭和セメント（現・住友大阪セメント）彦根工場様に納入。

1938年、昭和セメントへ納入したセメントキルンが稼働。

1942年、沖ノ山炭鉱、宇部鉄工所、宇部セメント製造、宇部窒素工業の4社が合併し、宇部興産株式会社（現在のＵＢＥ（株））が設立。宇部鉄工所はその一事業所として発足した。

1942年3月10日、宇部炭、宇部鉄工所、宇部セメント、宇部窒素工業の4社が合併し、宇部興産株式会社を設立。

1942年3月10日、同じ宇部の石炭をバックグラウンドに持つ、これら4社が宇部の将来と事業存続を懸けて合併し、宇部興産株式会社（現在のＵＢＥ株式会社）を設立。その一事業所として、宇部鉄工所が発足した。

1945年、敗戦の混乱からの再スタートを切る。

1945年　敗戦の混乱からの再スタート。

戦後復興が一段落し、活気を帯びた宇部鉄工所。欧米先進技術の導入と自主技術開発を推進し、成形機など新たな事業を開拓。

1950年　戦後復興が一段落し活気を帯びた宇部鉄工所。

1953年、除塵装置「トラベリングスクリーン」1号機を納入。火力発電所向けの除塵装置の供給を開始。

1953年　戦後のターニングポイント　欧米視察。

1953年、1号機を納入。戦後の機械製品の新機軸を模索した過程で、戦略的に展開を図った分野が複数あった。戦後の復興も緒に付き、電力需要の増大から建設ラッシュとなっていた火力発電所へのトラベリングスクリーンの納入を開始した（1953年、1号機を納入）。この装置は、発電機を冷却するための海水から、クラゲや塵芥を除去し、電力の安定供給に大きく貢献する装置である。草創期から製作に取り組んだ当社は、この分野における現在に至るまでの不動の地位を築くことになる。

1958年、宇部窒素工場へ竪型ミル「宇部ロッシェミル」1号機を納入。

1958年　竪型ミル「宇部ロッシェミル」1号機納入。

1960年、ディーゼルエンジン事業に進出。

米国レーク・エリー社と液圧プレスで技術提携。ダイカストマシン事業に進出。

1962年　ダイカストマシン 1号機。

1964年　押出プレス 1号機。

1966年、西独ウェルメシュレ社との技術提携により、ベッケンバッハ炉（石灰石焼成炉）を完成させ、初号機を納入。

1966年　ベッケンバッハ炉 1号機。

1967年、射出成形機1号機を納入。型締装置をダイカストマシンと共用できる新型を自社技術で開発。

1972年、沖ノ山に拠点を移転。大型・高性能な新鋭設備を備えた工場群を完成させる。

1976年、世界初の全自動バリレスダイカストマシン「UNI-FF」を上市。自動車向けに供給を開始。

1976年、世界最大の型締力2500tの電動射出成形機を販売開始。

1978年、米国レックスノード社と提携し、破砕機の技術を取得。粉砕プラントのエンジニアリング体制を整備。

1979年、セメント製造用の宇部ロッシェミルLM50/42型を納入。

1982年、アルミホイールの製造販売を目的としたユーモールド社を設立。米国に年産100万個の工場を竣工。

1985年、エレクトロニクス技術と新素材技術を組み合わせた(株)ティーユーエレクトロニクスを設立。

1985年、世界最大の荷揚能力を持つアンローダを2基製作。

1987年、スクイズキャスティングのHVSCシリーズを上市。

1988年、ユーモールド社のロータリー式竪型スクイズキャスティングマシンを導入し、自動車用アルミホイールの生産を開始。

1989年、(株)宇部スチールを設立。

1992年、米国ミシガン州にUBE Machinery Inc.を設立。ダイカストマシン・射出成形機の製作とサービス拠点を構築。

1996年、米国ミシガン州にUBE Machinery Inc.を設立し、ダイカストマシン・射出成形機の製作を開始。

1997年、鳥取市の源太橋が平成26年度田中賞を受賞。橋長358m、幅員5.5mの橋梁を補修・拡幅し、鋼桁部分の製作・架設を担当。

1999年10月、宇部興産の機械事業を分社化し、宇部興産機械株式会社を設立。

2000年4月、宇部興産機械株式会社が営業を開始。

2001年、上海市に宇部興産機械（上海）有限公司を設立。ダイカストマシンの現地生産と販売を開始。

2002年、米国にUBE Machinery Inc.の大型組立工場を拡張。年間組立台数を倍増させ、米国市場でのプレゼンスを強化。

2005年、タイ・バンコクにUBE MACHINERY THAI Co., LTD.を設立し、東南アジアのアフターサービス拠点を構築。

2007年、無錫市に合弁会社無錫宇部大同機械有限公司を設立し、射出成形機の中国現地生産を開始。

2011年、インド・グルガオンにUBE MACHINERY INDIA PRIVATE LIMITED.を設立し、販売・サポート体制を強化。

～インド市場における販売・サポート体制を強化～ 高い経済成長率や市場の規模、発展性等から、これからの重要な市場と位置付けるインドに、当社と宇部テクノエンジ(株)（※）が共同出資で現地法人を設立。デリー近郊のグルガオン市に現地法人を開設することで、日系ならびに現地企業に対するサポート体制を強化するとともに、インド市場の開拓・販売強化を図った。 （※）2013年当社に吸収合併

2013年、宇部テクノエンジ株式会社を吸収合併し、サービス事業の一体化と強化を図る。

～製造・販売・サービスの一体化による多様なニーズへの対応力強化～ 1977年、当時の宇部鉄工所が製作した産機製品や成形機のユーザーに対するアフターサービスを事業とした「宇部興産機械サービス(株)」を設立し、以後当社製品のアフターサービスは同社が担うこととなった(1993年に同社は「宇部テクノエンジ(株)」に改称)。そして2013年、当社と同社は合併し、サービス事業を一本化してユーザーに提供することになった。両社がこれまで培ってきたリソースを最大限に活用し、製造・販売・サービスの一体化を進め、多様化するニーズへの対応力を一層強化することが合併の狙いである。

2014年、東洋機械金属と資本業務提携し、中型ダイカストマシン「UB500iC」を共同開発。

2014年、メキシコ・イラプアト市にUBE Machinery Mexico S.A. de C.V.を設立し、現地でのサービス・メンテナンスを開始。

～ダイカストマシンの共同開発へ～ 東洋機械金属(株)とは、従来から中国でのダイカストマシン生産の業務提携及び電動ダイカストマシンの開発協力を行っていた。協力関係を一層深化させるため、2014年、ダイカストマシンの開発、生産、販売等において提携の拡大を合意した。この提携により、大型機と小型機にそれぞれ強みを持つ両社のモノづくり力を組み合わせ、環境対応に優れ今後の成長が期待される電動ダイカスト市場に、両社の技術を結集した新製品を投入することで、世界規模での販売力の強化・拡大を図ることが期待される。写真の「UB500iC」は宇部興産機械(上海)有限公司で製造している。

～メキシコにおけるアフターサービス体制の強化～ 2014年、メキシコ・グアナファト州イラプアト市に成形機械のサービス・メンテナンスを行う「UBE Machinery Mexico S.A.de C.V.」を設立し、営業を開始した。同社設立には、当時の自動車生産関連メーカーは、各国と自由貿易協定締結を推進しかつ最大市場の米国と隣接するメキシコに有望性を見出し、生産拠点の拡充を積極的に行っていた背景があった。

2015年、鳥取市の源太橋が平成26年度田中賞を受賞。

2015年　当社架設の源太橋が平成26年度田中賞を受賞

2016年、紙パルプ工場の石灰焼成キルンの燃料コスト削減に寄与した技術が佐々木賞を受賞。

～紙バルプ業界での燃料コスト削減への貢献が認められる～ 2016年、当社は、製紙会社各社の紙パルプ工場にある「石灰焼成キルン」の燃料コスト削減に寄与したとして、紙パルプ技術協会から「第44回佐々木賞」を贈られた。 同賞は、明治から昭和にかけての実業家・佐々木時造氏を記念し、同協会が年に一度、技術開発・研究開発による顕著な成果を収め、紙パルプ技術の進歩発展に貢献した企業・個人を表彰するもの。 紙パルプ工場にある石灰焼成キルンでは、重油を使用し、燃料コストの削減が重要な課題となっている。当社は、石油精製の副産物である安価なオイルコークス（PC）を微粉化してキルンバーナーで混合焼成させる技術を提案し、紙バルプ工場に導入された。当社の設備では、粉砕しにくいオイルコークスを安定して微粉化する技術を備えた「竪型ミル」に加え、他業種で培った「キルン燃焼技術」を駆使することにより、高い混焼率（PC率：75％程度）での燃焼が可能となった。

2017年、三菱重工と提携し、U-MHIプラテックを設立。射出成形機の事業統合と販売開始。

～大型射出成形機の世界トップブランドを目指して～ 射出成形機の市場が北米、中国、東南アジア、インド等を中心に右肩上がりにある一方、日本国内での成長は見込めず積極的な海外展開を図る必要があった。2000年代後半から国内及び、欧米の競合メーカーが着々と世界各地に拠点を開設する中、当社単独で世界を舞台に戦っていけるのか危機感が募っていた。そんな折、2015年に大型機の射出成形機市場において長年のライバル関係にあった三菱重工業(株)から、(株)宇部スチールへ大型鋳物製造に関する協業の話が舞い込む。それが発端となり話が膨らみ、両社の提携の検討が進んだ。「北米に強い全電動トグル機の宇部」と「アジアに強い油圧および電動２プラテン機の三菱」の両社は主力としていた市場と機種が異なり、十分な相乗効果・補完関係が成り立つ関係にあった。2017年に三菱重工の射出成形機子会社を当社グループ傘下「U-MHIプラテック(株)」として事業を統合。両社の射出成形機を取扱う販売会社「U＆Mプラスチックソリューションズ(株)」を併せて設立、営業を開始した。

2018年、米国ミシガン州のUBE Machinery Inc.の射出成形機組立工場を拡張し、大型機の生産能力を倍増。

～米国市場における日系大型射出成形機メーカーのトップブランドへ～ 2018年、当社の米国子会社UBE Machinery Inc.（米国ミシガン州アナーバー市、以下「UMI」）は、射出成形機の組立工場を新たに拡張した。UMIでは、2017年のU-MHIプラテック社との射出成形機部門の事業統合を機に、より充実した商品ラインナップを提供し拡販を図ってきたが、近年の米国系お客様を中心とした省スペースタイプの大型油圧サーボ式射出成形機の旺盛な需要に対応するため、組立工場を拡張し大型機の年間組立台数を倍増させた。これにより、米国での日系大型射出成形機メーカーのトップブランドとしての地位を一層強固なものとした。工場拡張に併せ、より効率的な生産体制を実現し、制御装置や油圧部品等設備の老朽化した機器を、高効率な機構を取り込んだ機器に刷新して再納入する「リビルド事業」の更なる取り込みも図っている。

～より広い分野の製品を高品質で提供～ 2020年7月当社は、(株)⽇⽴プラントメカニクスの産業プラント⽤機器事業のうち、化学機器の製品・ アフターサービス事業の承継を完了した。以前より化学機器の製作協⼒関係にあった同社から、当社は反応器、熱交換器、薄膜蒸発器等の製品・アフターサービス事業を承継した。事業と同時に、同社が長年にわたって培った技術・設備・⼈員を引き継ぎ、⼀層進化した化学機器事業の製品・サービスを国内外のお客様へ提供する。

～事業拡大を目指し、射出成形事業を再編～ 2020年、名古屋事業所を開設した。

2020年8月、(株)日立プラントメカニクスの化学機器事業を承継。反応器、熱交換器、蒸発器等を提供。

2022年4月、宇部興産(株)が「ＵＢＥ（ユービーイー）株式会社」に商号変更に伴い、当社も“ＵＢＥマシナリー株式会社”に変更。

2023年、「新型エアー浮上コンベヤ実験機」が稼働開始。

2023年、アルファ米粉を量産する特殊粉砕機を納入。

2023年、東京都港区の虎ノ門歩行者デッキが完成。

2023年、「宇部市SDGs未来共創企業」の第1号に認定。

2023年、リョービ（株）からUB6500iV2を受注。自動車の車体部品などのアルミ一体成形に対応した超大型ダイカストマシンの受注。

2024年、(株)宇部スチールの経営権を丸紅(株)が100%出資するアイ・シグマ・キャピタル(株)に譲渡。

2024年、健康経営優良法人に初認定。

2024年、新中型ダイカストマシン「UB-TSシリーズ」を発売開始。

2024年、型締力9,000トンのギガキャスト用超大型ダイカストマシン（UH9000）を開発・上市。

2025年、リョービ（株）にギガキャスト対応の超大型ダイカストマシン（UB6500iV2）を納入。

2025年、世界最大の電動射出成形機「5500emⅢ」を販売開始。

2025年、東京証券取引所への株式上場準備の開始を発表。