| 1983年06月 |
株式会社I.S.T 設立。 同年10月より従業員4名(技術者3名)で「研究開発を行い、その技術を販売する会社」として操業を開始。ガラスとフッ素樹脂との機能性複合繊維開発に着手。 |
| 1985年02月 |
電信電話公社(現NTT)より世田谷区通信ケーブル火災事故の再発防止工事における不燃材料として ISTFLON®ヤーン が一社指定を受け、約20tの製品を納入。 |
| 1985年04月 |
エアドームテント構造膜の開発に着手。 |
| 1985年08月 |
E.I.DuPont社（USA）と耐熱機能性繊維の共同開発に着手。 |
| 1986年10月 |
機能性トナー定着ローラーの開発に成功し、生産を開始した。 |
| 1987年02月 |
コンピュータシステムを導入し、生産設備の自社設計及び製作を行い本格的工場生産に移行した。 |
| 1988年05月 |
株式会社I.S.T.加美を生産工場として設立。工場敷地 53,000m2 (16,000坪）。 |
| 1989年09月 |
株式会社I.S.T東京支店開設。 |
| 1989年11月 |
高分子薄膜とガラス繊維の複合化技術の開発に着手。テント構造膜において、日本構造膜協会のＡ種認定を取得し、販売活動を開始した。 |
| 1991年04月 |
レーザープリンターの省電力化を可能にするベルト定着技術を確立し、生産を開始した。 |
| 1992年03月 |
計量器製造事業の登録、許認可を受ける。 |
| 1994年06月 |
Pyre-M.L.® ポリイミド事業を米国DuPont社より取得し、I.S.T(USA)をNew Jersey州 Parlinに設立。 |
| 1996年04月 |
SKYBOND® 事業を米国Monsanto社より取得し、I.S.T(MA)をMassachusetts州 Indian Orchardに設立。 |
| 1996年04月 |
ＪＲ東日本長野新幹線「あさま」に不燃内装材料が採用。 |
| 1997年02月 |
I.S.T(USA)にOA機器部品製造設備を設置、稼動。 |
| 1997年07月 |
I.S.T.加美にI.S.T.加美研究所を建設。 |
| 1998年01月 |
バイオテクノロジー、遺伝子工学の研究開発に着手。 |
| 1998年03月 |
透明テント構造膜製造技術を確立。 |
| 1999年04月 |
不燃カーテンを大津市民病院をはじめ、滋賀県下の老人ホームに寄贈。 |
| 2000年07月 |
映画館、音楽ホール、収録スタジオなどの音響施設用不燃クロスの納入を開始。 |
| 2000年09月 |
I.S.T.加美にて高年齢者雇用と生産改革を両立する独自の取組み､｢ＧＳＬプロジェクト｣を開始。 |
| 2000年11月 |
米国現地法人｢Industrial Summit Technology Corporation｣を設立。 |
| 2001年06月 |
医療用機能性部品の開発に着手。 |
| 2001年12月 |
ISTFLON®不燃クロスが国土交通省の建築用不燃性材料として認定を受けた。 |
| 2002年10月 |
次世代カラープリンター用ポリイミド中間転写ベルトの量産を開始。 |
| 2002年11月 |
設立20周年を迎える。新本社ビルが完成し新社屋での業務を開始。 |
| 2002年12月 |
機能性透明ポリイミドの開発に成功。 |
| 2003年10月 |
｢ＧＳＬプロジェクト｣が、高年齢者雇用開発コンテストにおいて｢厚生労働大臣最優秀賞｣を受賞。 |
| 2003年12月 |
日興毛織株式会社より毛織事業を取得し｢株式会社日興テキスタイル｣を設立。 敷地面積 66,000m2 (20,000坪)。伝統産業再建への挑戦を開始。 |
| 2005年12月 |
カネボウの中国工場を買い取り「中山I.S.T有限公司」を設立。 |
| 2008年07月 |
スーパーレジン工業 株式会社(東京都、神奈川県）を取得、I.S.T技術との融合で更なるコンポジット事業拡大を目指す。 |
| 2008年09月 |
加美工場が20周年を迎える。新社屋ビルが完成し業務を開始。 |
| 2014年11月 |
経済産業省の推薦により代表取締役 阪根 勇が旭日双光章（勲章）を拝受。 |
| 2015年11月 |
スーパーレジン工業 株式会社がI.S.Tグループから独立。 |
| 2016年05月 |
日興テキスタイルの繊維事業をI.S.Tに吸収、テキスタイル事業部として事業を継続。 |
| 2016年11月 |
阪根利子が代表取締役社長に就任。阪根 勇が代表取締役会長に就任。 |
| 2018年11月 |
seven dreamers laboratories株式会社よりゴルフシャフト事業を取得。コンポジット事業のBtoCビジネスを開始。 |
