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グリーンブルー株式会社

Green Blue Corporation別名Green Blue Corporation別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
80
関連会社
3
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒221-0822 神奈川県横浜市神奈川区西神奈川1-14-12
社長
資本金
77,000,000 円
従業員数(単独)
従業員数(連結)
80 人
開始日
1972-10-21
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

7
環境測定サービス空気環境測定音圧レベル測定振動加速度測定計量器修理サービス環境測定機関登録サービス環境測定分析サービス
§04

関連会社

3 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社環境コミュニケーションズ
Group
環境計量証明業厚生年金基金
Group
社団法人日本環境技術協会
Group
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
資本関係 得意先 仕入先 業務提携 銀行・株主 ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

40 EVENTS

1972 : 大田区南馬込に 株式会社日本公害防止技術センター として設立出典

1973 : 大気汚染測定機の維持管理業務に着手出典

1975 : 大田区仲池上に事業所を移転出典

1976 : 計量証明事業所として登録出典

1978 : 電力立地アセスメントに伴う環境大気調査を開始 : 音圧、振動レベルの計量証明事業所登録を追加出典

1979 : 大田区東糀谷に新社屋建設 本社を移転出典

1981 : 風向別ローボリウムエアサンプラー開発出典

1982 : 創立10周年記念式典を催行出典

1983 : 風向別制御装置を開発・発売出典

1984 : データロガーとデータ処理ソフト(旧DRAPS)を開発出典

1985 : 通信自由化:PC-テレメータシステム DRAPS を開発・発売 : PIXE分析用大気エアロゾルのステップサンプラー開発出典

1986 : 環境庁から大気汚染常時監視システム開発業務を受託 : PIXE分析サービスを開始出典

1988 : 環境情報管理システム開発ビジネスに本格参入 : 北京における製品展示会にグリーンブルー製品を出展 : 海外環境協力ビジネスをスタート出典

1989 : 社内報 季刊NIKKOBO を発刊出典

1990 : 中国海南省に大気汚染自動測定機を供与 : 中国清華大学と合弁会社 北京康橋環保有限公司 を設立出典

1991 : 中国海南省海口市に グリーンブルー 独資会社を設立出典

1992 : 本社を品川区南大井に移転 : CIを導入 社名を グリーンブルー株式会社 に変更 記念シンポジウムを開催出典

1993 : NGO中国の環境保全支援委員会を設立出典

1994 : 日本自動車工業会よりSPM調査を受託出典

1995 : 大気汚染常時監視システム EcoDas のWindows版を開発 : 季刊NIKKOBO を Green Blue Paper に改版出典

1996 : ISO9002の認証取得(業界初) : グリーンブルー企業ウェブサイトの立ち上げ出典

1997 : ダイオキシン類分析サービス開始:米国カンテラ社(当時)と業務提携 : DRAPS を EcoDas にバージョンアップ : 姉妹会社 オーエスラボ株式会社 が横浜に環境リスク対策ラボを開設出典

1998 : 本社を大田区東椛谷に再移転 : 環境庁から 全国の農用地・農作物のダイオキシン類分析業務 などを受託出典

1999 : 厚生省から 室内の防蟻剤・防虫剤調査業務 を受託 : 環境庁・アメリカ海軍より厚木基地周辺の大気環境ダイオキシン類調査を受託出典

2000 : ISO14001の認証取得出典

2001 : ユニットマネージメントシステム導入 : 谷前社長が『環境ラボビッグバン』(環境コミュニケーションズ刊)を発行出典

2002 : JCSS認定校正事業者として登録 校正サービス事業を開始 : ドイツベッカーメステクニック社と業務提携 ダイオキシン類長期自動採取装置 アメサ の販売を開始出典

2003 : グリーンブルー株式会社 と オーエスラボ株式会社 が合併出典

2004 : 谷社長(当時)が中国国龍江省環保局2部門の顧問に就任出典

2005 : アスベストの社会問題化にともないアスベスト調査分析業務を多数受注出典

2007 : 谷社長(当時)が計量関係功労者として経済産業大臣から表彰出典

谷學が2007年の計量記念日(11月1日)において計量関係功労者の経済産業大臣表彰を受け、また当社が創業35周年を迎えたこともあり出典

社団法人日本環境技術協会が創立30周年を迎えたことを祝い、2009年6月に発行された記念誌に寄稿した出典

2010 : 温室効果ガス自動採取装置 アグス を開発出典

2011 : 大気中粒子状物質モニターMP101Mが環境省による等価性評価を受ける出典

2014 : ファインバブル発生装置の取扱い開始 : 同時にファインバブルの計測サービスとコンサルテーションを始動出典

2015 : 大気汚染常時監視システム EcoDas のWeb版を市場投入 デジタル仕様に対応 : ドローンを利用した環境調査サービスを開始 環境用ドローン初飛行出典

2016 : 株式会社日硝ハイウエーのグループ会社となる : 杉本健司が代表取締役に就任出典

2017 : ドローンで上空のPM2.5・オゾンの測定に成功 国土交通省航空局の包括飛行許可を取得出典

2020 : マイクロセンサー等IoT技術を利用した空気監視サービス「GBiot®」(ジビオット)を : ローンチ 大気、室内、移動体など様々な局面での導入が進む出典

§07

ニュース

0 ARTICLES

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§09

出典・更新

SOURCES
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