| 1961年04月 |
冨美産業株式会社設立 資本金250万円 什器、備品およびダクタイル鋳鉄管の販売 |
| 1961年04月 |
資本金250万円 |
| 1966年06月 |
日本電信電話公社のケーブル保護管採用による硬質ビニル管施工技術の開発と工法サービスに着手 日本電信電話公社の電気通信工事用業者提供物品の販売 |
| 1966年06月 |
日本電信電話公社のケーブル保護管採用による硬質ビニル管施工技術の開発と工法サービスに着手 |
| 1966年06月 |
日本電信電話公社の電気通信工事用業者提供物品の販売 |
| 1966年10月 |
日本道路公団高速道路関係の電気通信用ビニル管の販売 |
| 1966年10月 |
日本道路公団高速道路関係の電気通信用ビニル管の販売 |
| 1967年01月 |
会社名を冨美通信興業株式会社と変更 |
| 1967年01月 |
会社名を冨美通信興業株式会社と変更 |
| 1968年09月 |
生コンクリート・セメントおよびセメント二次製品の販売 |
| 1968年09月 |
生コンクリート・セメントおよびセメント二次製品の販売 |
| 1968年11月 |
鹿島臨海工業地帯建設に伴い茨城県行方郡潮来町（現潮来市）に茨城営業所を開設、上下水道資材の販売 |
| 1968年11月 |
鹿島臨海工業地帯建設に伴い茨城県行方郡潮来町（現潮来市）に茨城営業所を開設、上下水道資材の販売 |
| 1969年03月 |
コンピュータ関連機器および用紙類の販売 |
| 1969年03月 |
コンピュータ関連機器および用紙類の販売 |
| 1969年09月 |
電線、電纜、および特殊線類の販売 |
| 1969年09月 |
電線、電纜、および特殊線類の販売 |
| 1970年01月 |
橋梁添架用物品[日本電信電話公社業者提供物品]の開発および販売 |
| 1970年01月 |
橋梁添架用物品[日本電信電話公社業者提供物品]の開発および販売 |
| 1973年06月 |
筑波研究学園都市建設に伴い茨城県土浦市に土浦営業所を開設、上下 水道資材の販売 |
| 1973年06月 |
筑波研究学園都市建設に伴い茨城県土浦市に土浦営業所を開設、上下 水道資材の販売 |
| 1975年03月 |
建設業[電気通信工事]の許可を東京都知事より取得 建築、土木用鋼管杭および鋼管矢板類の販売 |
| 1975年03月 |
建設業[電気通信工事]の許可を東京都知事より取得、建築、土木用鋼管杭および鋼管矢板類の販売 |
| 1975年08月 |
骨材（砂利・砂・砕石）の販売 |
| 1975年08月 |
骨材（砂利・砂・砕石）の販売 |
| 1975年11月 |
1964年より十数回の増資を経て、資本金を7,000万円に増額 |
| 1975年11月 |
1964年より十数回の増資を経て、資本金を7,000万円に増額 |
| 1976年03月 |
情報産業機器用プリント配線板の開発および販売 |
| 1976年03月 |
情報産業機器用プリント配線板の開発および販売 |
| 1977年11月 |
機器用防振製品、工業用ゴム、プラスチック製品の開発および販売 |
| 1977年11月 |
機器用防振製品、工業用ゴム、プラスチック製品の開発および販売 |
| 1980年08月 |
上下水および産業廃水汚泥の濃縮脱水、工業用水の除濁、（土木工事[シールド工法等]の廃水、砕石砂利処理）洗い水の処理用脱水剤および凝集剤の販売 |
| 1980年08月 |
上下水および産業廃水汚泥の濃縮脱水、工業用水の除濁、（土木工事[シールド工法等]の廃水、砕石砂利処理）、洗い水の処理用脱水剤および凝集剤の販売 |
| 1981年04月 |
マンホールおよびハンドホール用平鋼、鉄梯子等の販売 |
| 1981年04月 |
マンホールおよびハンドホール用平鋼、鉄梯子等の販売 |
| 1981年10月 |
床および壁貫通部のケーブル防災工事の請負 |
| 1981年10月 |
床および壁貫通部のケーブル防災工事の請負 |
| 1983年06月 |
米国ラスト・オリウム社製各種塗料の開発、販売 |
| 1983年06月 |
米国ラスト・オリウム社製各種塗料の開発、販売 |
| 1985年03月 |
紙幣・硬貨・紙葉の各計数機の開発その他関連機械および付属品の販売 |
| 1985年03月 |
紙幣・硬貨・紙葉の各計数機の開発その他関連機械および付属品の販売 |
| 1985年05月 |
水戸市に連絡所を開設、上下水道資材の販売 |
| 1985年05月 |
水戸市に連絡所を開設、上下水道資材の販売 |
| 1985年09月 |
電気通信事業法に基づく通信専用回線加入契約関連業務 |
| 1985年09月 |
電気通信事業法に基づく通信専用回線加入契約関連業務 |
| 1986年03月 |
ポケットベルの利用申込取次業務、それに付帯する業務 |
| 1986年03月 |
ポケットベルの利用申込取次業務、それに付帯する業務 |
| 1986年05月 |
自動車電話、船舶電話の申込取次業務、それに付帯する業務 |
| 1986年05月 |
自動車電話、船舶電話の申込取次業務、それに付帯する業務 |
| 1987年04月 |
水戸連絡所を水戸営業所に組織変更 |
| 1987年04月 |
水戸連絡所を水戸営業所に組織変更 |
| 1988年11月 |
土木工事業、水道施設工事業の許可を東京都知事より取得 |
| 1988年11月 |
土木工事業、水道施設工事業の許可を東京都知事より取得 |
| 1991年02月 |
電気機械器具、同部品および材料の販売 |
| 1991年02月 |
電気機械器具、同部品および材料の販売 |
| 1992年04月 |
エースモール（小口径管推進）工法協会の正会員 |
| 1992年04月 |
エースモール（小口径管推進）工法協会の正会員 |
| 1994年11月 |
ダクタイル製耐震貯水槽の販売 |
| 1994年11月 |
ダクタイル製耐震貯水槽の販売 |
| 1997年03月 |
横浜防衛施設局より通信設備工事を受注 |
| 1997年03月 |
横浜防衛施設局より通信設備工事を受注 |
| 1997年04月 |
管防護用セラミック板の販売 ＮＴＴ電気通信設備用中口径ダクタイル推進管の販売 |
| 1997年04月 |
管防護用セラミック板の販売、ＮＴＴ電気通信設備用中口径ダクタイル推進管の販売 |
| 1998年02月 |
フレクイック工法による止水工事に着手 |
| 1998年02月 |
フレクイック工法による止水工事に着手 |
| 1999年01月 |
大阪市に大阪営業所を開設、電気通信工事用資材および上下水道資材、土木資材の販売 |
| 1999年01月 |
大阪市に大阪営業所を開設、電気通信工事用資材および上下水道資材、土木資材の販売 |
| 1999年04月 |
東京都日本橋に東京営業所を開設、管工機材および土木資材の販売 |
| 1999年04月 |
東京都日本橋に東京営業所を開設、管工機材および土木資材の販売 |
| 1999年11月 |
水戸営業所新築移転および茨城支店開設 |
| 1999年11月 |
水戸営業所新築移転および茨城支店開設 |
| 2000年07月 |
東京営業所を改組して東京支店を設置 |
| 2000年07月 |
東京営業所を改組して東京支店を設置 |
| 2003年02月 |
関連会社 有限会社エフティ産業設立 |
| 2003年02月 |
関連会社 有限会社エフティ産業設立 |
| 2004年05月 |
本社を京橋から八重洲に移転、東京支店を機材事業部に改組、本社へ併合 |
| 2004年05月 |
本社を京橋から八重洲に移転、東京支店を機材事業部に改組、本社へ併合 |
| 2005年04月 |
塗装工事業・鋼構造物工事業等の許可を東京都知事より取得 |
| 2005年04月 |
塗装工事業・鋼構造物工事業等の許可を東京都知事より取得 |
| 2005年06月 |
潮来営業所新築移転 |
| 2005年06月 |
潮来営業所新築移転 |
| 2005年11月 |
関連会社 有限会社エフティ産業を株式会社へ組織変更 |
| 2005年11月 |
関連会社 有限会社エフティ産業を株式会社へ組織変更 |
| 2006年12月 |
鎌倉市に鎌倉出張所を開設、管工機材および土木資材の販売 |
| 2006年12月 |
鎌倉市に鎌倉出張所を開設、管工機材および土木資材の販売 |
| 2007年01月 |
管工事業・防水工事業等の許可を東京都知事より取得 |
| 2007年01月 |
管工事業・防水工事業等の許可を東京都知事より取得 |
| 2008年01月 |
環境保全商品（かごマット等）の販売 |
| 2008年01月 |
環境保全商品（かごマット等）の販売 |
| 2011年04月 |
会社設立50周年 鎌倉出張所閉鎖、同機能を機材営業部へ吸収 |
| 2011年04月 |
会社設立50周年、鎌倉出張所閉鎖、同機能を機材営業部へ吸収 |
| 2011年05月 |
社会インフラ事業部設立 |
| 2011年05月 |
社会インフラ事業部設立 |
| 2012年09月 |
土浦営業所新築移転 |
| 2012年09月 |
土浦営業所新築移転 |
| 2021年04月 |
会社設立60周年 |
| 2021年04月 |
会社設立60周年 |
| 2023年04月 |
本社を八重洲から日本橋に移転 |
| 2023年04月 |
本社を八重洲から日本橋に移転 |
| 2024年03月 |
金沢市に金沢営業所を開設、電気通信工事用資材および上下水道資材、土木資材の販売 |
| 2024年03月 |
金沢市に金沢営業所を開設、電気通信工事用資材および上下水道資材、土木資材の販売 |
| 2025年04月 |
大阪営業所を大阪支店に組織変更 印刷用沿革のPDFはこちら |
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