株式会社テクノウイング
Technowing Co.,ltd 別名
2002-04-01
Japan
品質管理
開発スキル
ソフトウェア開発
〒060-0062 札幌市中央区南2条西12丁目323 212ビル4階
成田 輝満
80,000,000
50 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
JR 北海道株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 得意先
六花亭製菓株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 得意先
北日本 コンピューターサービス株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 得意先
札幌市
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 得意先
株式会社LAC
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 得意先
株式会社メトリック
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 得意先
株式会社グローバルソフトウエアサービス
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 業務提携
北海道ソフトサービス株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
北海道流通サービス有限会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
札幌総合情報 センター株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
株式会 社北海道新聞社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
株式会社ドゥコム
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
JR北海道株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
銀行等

40 件
日付概要
2002年 株式会社スキャン設立
2002年 資本金3,000万円で、ソフトウェア受託開発事業を開始
2002年04月 当社は2002年4月に創業し、2025年では24年目に至り創業から四半世紀を迎えようとしています。
2003年 事業拡大に伴い本社を移転 (札幌市中央区北1条西3丁目3番地 札幌住友信託ビル8階)
2004年 北海道ソフトサービス株式会社、株式会社ドゥコムと合併
2004年 株式会社グローバルソフトウエアサービスの営業権を取得
2004年 商号を株式会社テクノウイングへ変更
2005年 北海道流通サービス有限会社と合併、広告代理事業を開始
2006年 東京本社を開設し、札幌本社/東京本社の全国2拠点体制に移行
2006年 年商10億円超を達成(2007年3月期13.2億円)
2007年 新卒の定期採用を開始
2007年 札幌商工会議所主催の平成19年度「北の起業家表彰」奨励賞を受賞
2007年 特定労働者派遣事業届出(受理番号:特01-300922)
2007年 役職員100名超となる
2008年 プライバシーマーク使用許諾事業者認定(第10822988(01)号)
2009年 テクノウイング品質管理標準を制定
2009年 全国経済誌「財界」12月号に掲載
2009年 資本金8,000万円に増資
2010年 大型金融システム開発プロジェクトに参画
2011年 農協系基幹業務開発プロジェクト参画開始
2012年 流通業ニアショア開発プロジェクト参画
2013年 製造業基幹業務再構築プロジェクト参画
2013年 東京本社 移転
2014年 農協系基幹業務開発プロジェクト・サービスイン
2014年 酪農業支援業務開発プロジェクト参画
2015年 自治体業務プロジェクトに注力
2017年 2本社制を改めて、東京本社を東京オフィスへ変更
2017年 株式会社北海道総合技術研究所と資本・業務提携
2018年 ニアショア案件に参画
2019年 株式会社北海道総合技術研究所との協業拡大
2020年 自治体向健康管理支援システムアプリパッケージ開発
2021年 ニアショア開発専任体制確立
2021年 大手鉄道会社プロジェクト参画
2022年 ニアショア機構よりニアショアアワード「優秀賞」を受賞
2023年 ニアショア開発体制の拡充
2023年 ストレスチェック制度導入
2024年 ニアショア開発の進展により東京オフィス閉鎖(札幌本社体制に一本化)
2024年 チケットレストラン導入
2025年 オフィスカジュアル導入
2025年05月 今年度(2025年5月)より専務取締役に就任致しました加藤哲也でございます。
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