東信システムサービス株式会社
1985-05-01
Japan
IT機器修理
IT機器導入/運用支援
マルチメディアサービス
IT機器ライフサイクルマネジメント
IT機器導入マネジメント
キッティング
ヘルプデスク
センドバック保守
オンサイト保守
受入検査代行
IT機器の機構設計
IT機器の製品評価
〒215-0033 神奈川県川崎市麻生区栗木2丁目6番4号
大竹 博之
50,000,000
66 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
東信システムプロダクト株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group

37 件
日付概要
1953年02月 東京都品川区に遠藤電気設立
1960年07月 川崎溝の口に本社および工場を新設 : 都内各所に点在していた工場を統合
1962年 電子計算機(小型コンピュータ)の生産に着手
1964年01月 東信商事を吸収合併、設立年月日を1950年(昭25年)3月4日とする
1970年04月 山梨東信電気設立 : コンピュータの生産に注力
1976年11月 新潟電子工業設立
1977年06月 東信システムハウス設立 : ソフトウェア開発専門集団の育成
1982年12月 山梨東信電気本社工場建設、石和東信電気設立
1984年09月 群馬東信電気設立 : 地方生産の加速
1985年05月 横浜東信電気設立
1985年05月 1985年 5 月 横浜東信電気株式会社 設立
1986年06月 新潟電子工業を新潟東信電気に社名変更
1988年01月 売上高100億円突破
1989年04月 東信科技香港設立 : 海外生産展開をにらみマーケティングを開始
1991年08月 資本金6億2628万円に増資 : 茨城東信電気設立
1991年10月 1991年10月 茨城東信電気株式会社 設立
1994年10月 山梨東信電気と石和東信電気、横浜東信電気と茨城東信電気を統合合併
1994年10月 1994年10月 横浜東信電気/茨城東信電気の合併。 社名は「横浜東信電気株式会社」となる。
1995年 中国でワープロの生産開始、海外生産本格化
2000年03月 創立50周年記念式典
2001年04月 中国(広東省深圳市)自社工場稼働
2002年03月 経済産業省「システムインテグレータ」登録認定
2002年04月 2002年 4 月 社名変更。「東信システムサービス株式会社」となる。
2002年05月 2002年 5 月 新社屋完成。本社事業所が現住所に移転。
2002年10月 2002年10月 群馬東信電気株式会社を吸収合併。
2003年11月 神奈川県より地域貢献が認められ表彰(地域共生型工場等表彰)
2004年02月 本社事業所にてISO14001認証
2005年04月 東信テクトロニクスを、東信システムプロダクトに社名変更
2007年11月 東信システムプロダクト本社が石和工場から笛吹工場に移転
2009年04月 東信システムサーキット設立
2010年06月 遠藤俊一会長 遠藤俊洋社長 就任
2011年11月 創立60周年記念式典
2012年10月 東信電気深圳有限公司設立
2018年03月 フィリピン事務所開設
2019年02月 本社事業所にてISO9001認証
2020年03月 創立70周年
2025年02月 自社開発・製造した盗難対策システム「Miterus」の販売を開始
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4020001075457
商号又は名称東信システムサービス株式会社
フリガナトウシンシステムサービス
英語名
法人種別301
住所〒215-0033 神奈川県川崎市麻生区栗木2丁目6番4号
郵便番号2150033
都道府県コード14
市区町村コード137
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2015-10-05
更新年月日2018-07-18
変更年月日2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分01
訂正区分1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号2738617
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
4020001075457
法人番号4020001075457
商号又は名称東信システムサービス株式会社
商号又は名称(カナ)トウシンシステムサービス
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所神奈川県川崎市麻生区栗木2丁目6番4号
郵便番号2150033
都道府県神奈川県
都道府県コード14
市区町村(郡)川崎市麻生区
市区町村コード137
番地以下栗木2丁目6番4号
組織種別301
処理区分01
訂正区分1
状態
代表者名称代表取締役社長 大竹 博之
資本金
従業員数
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目
設立年月日1985-05-01
全省庁統一資格-資格等級C|C|C|
全省庁統一資格-営業品目115|116|117|121|215|216|217|220|221|306|309|315
更新年月日2018-07-18
キー情報4020001075457
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-07-18 09:06 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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