| 1970年02月 |
（昭和45年） : TOA株式会社（旧 東亞特殊電機株式会社）の特別仕様品開発部門として、1970年2月 東京都練馬区立野町に東亞通信工業株式会社を設立 |
| 1970年02月 |
TOA株式会社（旧 東亞特殊電機株式会社）の特別仕様品開発部門として、1970年2月 東京都練馬区立野町に東亞通信工業株式会社を設立 |
| 1972年 |
（昭和47年） : 国鉄（現JRグループ）および民営鉄道向けに、駅舎専用自動案内放送装置を開発し、TOA株式会社向けに生産を開始 |
| 1972年 |
国鉄（現JRグループ）および民営鉄道向けに、駅舎専用自動案内放送装置を開発し、TOA株式会社向けに生産を開始 |
| 1977年 |
（昭和52年） : 本社を東京都文京区本郷へ移転し、TOA株式会社100％出資の子会社となる |
| 1977年 |
本社を東京都文京区本郷へ移転し、TOA株式会社100％出資の子会社となる |
| 1985年 |
（昭和60年） : 音声合成アナウンスマシンを開発し、TOA株式会社向けに生産を開始 |
| 1985年 |
音声合成アナウンスマシンを開発し、TOA株式会社向けに生産を開始 |
| 1989年 |
（平成元年） : 大阪支社を大阪市浪速区日本橋に開設 |
| 1989年 |
大阪支社を大阪市浪速区日本橋に開設 |
| 1990年 |
（平成2年） : 社名を TOAエンジニアリング株式会社 に変更 : 併せて資本金を増資 |
| 1990年 |
（平成2年） : 名古屋支社を名古屋市東区徳川に開設 |
| 1990年 |
社名を TOAエンジニアリング株式会社 に変更 : 併せて資本金を増資 |
| 1990年 |
名古屋支社を名古屋市東区徳川に開設 |
| 1992年 |
（平成4年） : 神戸特機工場を開設 : TOA株式会社のフィールドエンジニアリング機能強化の一環として、放送設備の設計・施工・保守事業を本格的に開始 |
| 1992年 |
（平成4年） : 福岡駐在所を博多市博多区博多駅南に開設 |
| 1992年 |
神戸特機工場を開設 : TOA株式会社のフィールドエンジニアリング機能強化の一環として、放送設備の設計・施工・保守事業を本格的に開始 |
| 1992年 |
福岡駐在所を博多市博多区博多駅南に開設 |
| 1995年 |
（平成7年） : 一般建設業許可（東京都知事）を取得 |
| 1995年 |
一般建設業許可（東京都知事）を取得 |
| 1997年 |
（平成9年） : 設計部門をTOA株式会社宝塚事業場内に設立 |
| 1997年 |
設計部門をTOA株式会社宝塚事業場内に設立 |
| 1998年 |
（平成10年） : 各拠点・設計機能を再編し、設計・開発・生産体制を強化 |
| 1998年 |
各拠点・設計機能を再編し、設計・開発・生産体制を強化 |
| 2000年 |
（平成12年） : TOA株式会社より鉄道車両PA事業を移管し、鉄道事業部（現 交通システム部）を設立 : 資本金を5,000万円に増資 |
| 2000年 |
TOA株式会社より鉄道車両PA事業を移管し、鉄道事業部（現 交通システム部）を設立 : 資本金を5,000万円に増資 |
| 2001年 |
（平成13年） : 品質保証部門（現 品質保証室）を設立 |
| 2001年 |
品質保証部門（現 品質保証室）を設立 |
| 2003年 |
（平成15年） : ISO9001の認証取得（設計部） : 空港・商業施設向け放送関連機器の開発を開始 |
| 2003年 |
ISO9001の認証取得（設計部） : 空港・商業施設向け放送関連機器の開発を開始 |
| 2004年 |
（平成16年） : 本社機能を東京都江東区木場へ移転 |
| 2004年 |
本社機能を東京都江東区木場へ移転 |
| 2005年 |
（平成17年） : 一般建設業許可（国土交通大臣許可）を取得 |
| 2005年 |
一般建設業許可（国土交通大臣許可）を取得 |
| 2008年 |
（平成20年） : TOAグループ初のインターネット直営サイト「TOA Direct」を開設 |
| 2008年 |
TOAグループ初のインターネット直営サイト「TOA Direct」を開設 |
| 2013年 |
（平成25年） : 鉄道車両用コミュニケーションシステム機器について、米国での事業許可を取得 |
| 2013年 |
鉄道車両用コミュニケーションシステム機器について、米国での事業許可を取得 |
| 2014年 |
（平成26年） : 情報システム部門（現IT企画室）を設立 |
| 2014年 |
情報システム部門（現IT企画室）を設立 |
| 2016年 |
（平成28年） : 海外鉄道市場への対応強化のため、交通システム部門の海外拠点（インド・ニューデリー）を設立 |
| 2016年 |
海外鉄道市場への対応強化のため、交通システム部門の海外拠点（インド・ニューデリー）を設立 |
| 2018年 |
（平成30年） : 宝塚事業場から兵庫県尼崎市へ移転。（現 交通システム部、交通システム設計部、生産部、品質保証室、IT企画室） |
| 2018年 |
宝塚事業場から兵庫県尼崎市へ移転。（現 交通システム部、交通システム設計部、生産部、品質保証室、IT企画室） |
