AJESTHE サポートセンター(一般社団法人日本エステティック協会)
1972-01-01
Japan
エステティシャンの教育・研修
資格・検定制度の提供
サロン検索サービス
会員制度・会員特典の提供
認定校の申請・認定
情報提供・サポートセンター
会員制度の運営
資格・検定の実施
認定校の申請手続き
情報提供
出版物販売
資格・検定サービス
会員制度運営
情報提供サービス
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
エバーリッジ株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
クラランス株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
ホテルパシフィック東京
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
ホテル東京ガーデンパレス
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
ワミレスコスメティックス株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
中央職業能力開発協会
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人SBC東京医療大学
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人ミス・パリ学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人上野学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人大原学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人岡山学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人岸学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人木浪学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人河原学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人琉美学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人窪田学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人菊武学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人関美学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
株式会社エイチ・ツー・オー
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
株式会社エスポワール
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
株式会社ガラシャ
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
花王株式会社*カネボウ化粧品より引継
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
財団法人沖縄美容学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
鹿児島県理容生活衛生同業組合
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
学校法人いわお学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
学校法人石川学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
学校法人石川県理容美容専門学校
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
学校法人穴吹学園
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
CODES
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
業務提携
CODES-JAPON
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
業務提携

75 件
日付概要
1970年 芝山みよか(初代会長)、アムステルダムにおいて第24回CIDESCO国際会議に出席。“CIDESCO-NIPPON”の名称で、CIDESCO日本支部の認可を受ける。
1971年 日本エステティシャン協会(CIDESCO-NIPPON)設立準備発起人会を、銀座東急ホテルにて開催。
1971年 第25回CIDESCO国際会議(ブリュッセル大会)に、芝山みよか他出席。
1971年 日本支部設立準備経過報告を行う。
1972年 1972年の設立以来、充実したカリキュラムと専門性の高い講師の指導により数多くのエステティシャンを輩出しています。
1972-06-06 日本エステティシャン協会設立。(6月6日)
1973年 講習会の定期開催を決め、初年度10回開催。 会員募集を開始。
1974年 第1回会員総会を、 東京プリンスホテルにおいて開催。
1975年 会報誌「Esthétique」創刊。
1978年 CIDESCO本部事務局長ドウルサール女史来日、歓迎パーティ開催。
1980年 第1回CIDESCOインターナショナルエステティシャン試験を実施。
1980年 第34回CIDESCO国際会議を日本で開催(於帝国ホテル)。36カ国3,000名が参加。
1981年 エステティック総合テキストⅠ、Ⅱ完成。
1983年 協会創立10周年記念大会(アジアの集い)を東京プリンスホテルにて開催。
1985年 テキスト「エステティック専門講座」(全10巻)完成。
1986年 通信教育(スキンケア・ベーシックコース)を開始。
1987年 協会創立15周年記念大会(CIDESCO-NIPPON国際大会)を東京全日空ホテルで開催し、5,600名参加。
1987年 エステティックに関する実態調査を全国規模で実施。
1988年 講習会開催地区7地区に拡大。
1989年 各種約款(営業・表示・技術)を作成、施行。
1990年 第5回CIDESCO国際試験を厚生省が視察。
1991年 日本エステティック研究財団設立のための準備委員会を協会内に設置。
1992年 財団法人日本エステティック研究財団が設立。
1992年 協会創立20周年記念大会をホテルパシフィック東京にて開催。
1993年 組織の再編強化に着手。
1994年 協会ロゴマーク刷新。一般女性誌に消費者向け広告掲載。
1994年 認定エステティシャン制度導入。統一試験開始。
1994年 自主衛生基準策定し、講習会開始。
1995年 阪神大震災発生。被災地に義援金拠出、被災会員に復興支援金交付。
1995年 サロン掲載用ポスター作成。
1995年 会員の実態調査開始。
1995年 講習会開催会場9地区に。
1996年 広告・表示自主基準策定。
1996年 サロン経営セミナー開始。
1996年 全国の理美容学校にアンケート実施。
1996年 全日本エステティック業連絡協議会と日本エステティック連合を結成。
1997年 協会創立25周年記念大会を京王プラザホテルにて開催。
1998年 協会ホームページ開設。総合テキスト全20巻完成。
1999年 テキスト「標準エステティック学」刊行。
2000年 日本ではじめての「CIDESCO国際認定校」認可。
2001年 団体名称を「日本エステティック協会」に改称。
2001年 定期講習会開催地区11地区に。
2002年 エステティック業が総務省の日本産業分類に登録される。
2002年 協会創立30周年記念大会を京王プラザホテルにて開催。
2003年 認定フェイシャルエステティシャン、認定トータルエステティックアドバイザーなど、段階制を骨子とした協会新資格制度を発表。
2004年 特定非営利活動法人日本エステティック機構設立。
2004年 フランス・トゥール市のCODES(ソシオエステティシャン養成機関)と提携し、ソシオエステティシャンの教育機関としてCODES-JAPONを設立。
2004年 登録サロン制度を施行。
2007年 CODES-JAPONのソシオエステティシャン養成講座を開始。
2007年 CIDESCO日本支部が中間法人として独立。
2007年 3カ条からなる綱領を策定・公表。
2007年 日本エステティック振興協議会発足。
2007年 第39回技能五輪国際大会開催。日本が「ビューティーセラピー」職種に初参加。
2007年 中央職業能力開発協会より推薦を依頼され、日本代表選手の選考、派遣の協力及び育成を担当。
2007年 日本標準産業分類において、エステティック業が産業として定義・分類される。
2008年 協会創立35周年記念大会をホテルパシフィック東京にて開催。
2008年 第1回エステティックコンテストを開催。
2008年 法人格を取得し、一般社団法人 日本エステティック協会となる。
2009年 第1回社員総会をホテル東京ガーデンパレスにて開催。
2009年 芝山みよか名誉会長 逝去。
2009年 テキスト「新エステティック学」刊行。
2009年 日本で2回目のCIDESCO世界会議開催。基調講演は小池百合子前環境大臣(当時)。
2010年 ピンクリボン運動に賛同し、啓発活動に協力。
2010年 敬老の日ボランティア活動の開始。
2010年 日本エステティック試験センターが一般財団法人化。
2011年 東日本大震災発生。被災地にてボランティア活動を開始。また、日赤や被災会員に義援金を拠出。
2013年 協会創立40周年記念大会を東京、大阪、福岡にて開催。
2014年 CODESとの提携10周年を記念して、CODES理事長・校長を招聘。
2014年 認定上級エステティシャン資格、認定衛生管理者資格を創設。
2015年 第43回技能五輪国際大会「ビューティーセラピー」職種で2位銀賞を獲得。
2015年 一般社団法人日本エステティック振興協議会が日本皮膚科学会総会において「美容ライト脱毛機器適合審査制度に合格した機器を使用し皮膚安全性試験を行ったが、有害に該当するケースはなかった」と発表。
2016年 「美肌検定®」スタート。
2016年 経済産業省に「商務サービスグループ」が新設。「サービス政策課」と「ヘルスケア産業課」が設けられ、ヘルスケア産業という概念が一般的になる。
2017年 国民生活センターが、医療およびエステティックサロンにおける脱毛の違いと双方の安全性について注意喚起、厚生労働省が関連団体に周知させる指示を通達。
2018年 厚労省「職業能力評価制度」の評価基準に「エステティック業」が加えられる。
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2026-07-24 16:50 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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