Japan
鉱山・製錬事業
石油精製事業
天然ガス供給事業
金属製造事業
電子材料製造事業
銅製錬事業
石油販売事業
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
29 件
| 日付 | 概要 |
|---|
| 1905年12月 |
久原房之助、赤沢銅山（後の日立鉱山、茨城県）を買収、操業開始 |
| 1912年09月 |
久原鉱業株式会社設立 |
| 1916年09月 |
佐賀関製錬所（現 日鉱製錬株式会社佐賀関製錬所、大分県）操業開始 |
| 1928年12月 |
日本産業株式会社に改称 |
| 1929年04月 |
日本産業株式会社の鉱山・製錬部門を分離・独立、日本鉱業株式会社設立 |
| 1933年09月 |
秋田県雄物川油田で出油に成功（同油田は昭和17年に帝国石油株式会社（当時）へ譲渡） |
| 1959年11月 |
中条油業所（現 ジャパンエナジー石油開発株式会社中条油業所、新潟県）天然ガス供給開始 |
| 1961年06月 |
水島製油所（現 株式会社ジャパンエナジー水島製油所、岡山県）操業開始 |
| 1964年10月 |
倉見工場（現 日鉱金属株式会社倉見工場、神奈川県）開設 |
| 1965年08月 |
共同石油株式会社を共同設立（昭和41年7月、石油販売部門を同社へ集約） |
| 1979年12月 |
東亜共石株式会社の経営を譲り受け、知多石油株式会社発足（昭和58年7月、同社から営業を譲り受け、同社名古屋製油所は日本鉱業株式会社知多製油所（現 株式会社ジャパンエナジー知多製油所）となる） |
| 1981年04月 |
日鉱グールド・フォイル株式会社設立（平成11年7月、社名を株式会社日鉱マテリアルズに変更） |
| 1985年05月 |
磯原工場（現 日鉱金属株式会社磯原工場、茨城県）操業開始 |
| 1988年11月 |
米国グールド社買収 |
| 1992年05月 |
日鉱金属株式会社設立 |
| 1992年11月 |
日鉱金属株式会社：日本鉱業株式会社から金属資源開発部門、金属事業部門及び金属加工事業部門を承継し、営業開始 |
| 1992年12月 |
株式会社日鉱共石：日本鉱業株式会社と共同石油株式会社の合併により発足 |
| 1993年12月 |
株式会社日鉱共石：株式会社ジャパンエナジーに改称。新社章及び石油事業分野における新ブランドネーム「JOMO」を使用開始 |
| 1998年08月 |
日鉱金属株式会社：東京証券取引所市場第一部に株式上場 |
| 1999年07月 |
株式会社ジャパンエナジー：磯原工場を株式会社日鉱マテリアルズに譲渡（国内の電子材料生産体制を統合） |
| 1999年09月 |
日鉱金属株式会社：LG－ニッコー・カッパー株式会社（平成17年3月、社名をLS－ニッコー・カッパー株式会社に変更）による日韓銅製錬合弁事業を開始 |
| 1999年12月 |
株式会社ジャパンエナジー：鹿島石油株式会社を子会社化 |
| 2000年10月 |
日鉱金属株式会社：三井金属鉱業株式会社との銅製錬事業関連製品共同販売会社 パンパシフィック・カッパー株式会社を設立（平成15年4月、同社に原料調達及び生産機能を移管し（生産については製錬機能を有する両親会社に委託）、銅製錬事業一貫体制を構築） |
| 2002年09月 |
日鉱金属株式会社と共同持株会社「新日鉱ホールディングス株式会社」を設立。 : （持株会社体制への経営再編の流れについて） : 新日鉱ホールディングス株式会社の上場に伴い、上場廃止。 |
| 2003年04月 |
石油事業を中心とする部門を新設分割し，100％子会社として株式会社ジャパンエナジーを設立。 これに伴い、ジャパンエナジー電子材料株式会社に社名変更。 |
| 2003年10月 |
ジャパンエナジー電子材料株式会社は電子材料部門を株式会社日鉱マテリアルズに譲渡・集約し、新日鉱ホールディングス株式会社に吸収合併。 |
| 2004年04月 |
日鉱石油化学株式会社を吸収合併。 |
| 2005年01月 |
CSR推進部を新設 |
| 2005年07月 |
購買業務を新日鉱プロキュアメント株式会社に集約 |
2026-07-29 16:36 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
