| 1973年07月 |
京都市西京区に永守重信が資本金2,000万円で日本電産株式会社を設立 |
| 1974年10月 |
米国に代理店をおく |
| 1975年01月 |
アジア、欧州各国にも代理店を拡大 |
| 1976年04月 |
米国日本電産株式会社 : 現地法人・米国日本電産（株）を設立 |
| 1978年11月 |
米国のファンメーカー・トリン社と日本電産トリン（株）を設立し、ファンブロワー分野へ本格的進出を図る |
| 1979年10月 |
8インチ型ハードディスク装置用スピンドルモータの生産を開始 |
| 1982年06月 |
京都府中郡峰山町に峰山工場を新設 |
| 1983年11月 |
本社事務所を京都市中京区烏丸御池に移転 |
| 1984年02月 |
米国トリン社の軸流ファン部門を買収し、米国に現地法人・ニデックトリンコーポレーションを設立 |
| 1988年11月 |
株式を大阪証券取引所市場第２部、ならびに京都証券取引所に上場 |
| 1989年01月 |
（株）デーシーパックに資本参加、 茨城日本電産（株）とし電源装置分野へ進出 |
| 1990年08月 |
現地法人・タイ日本電産（株）を設立 |
| 1991年04月 |
台湾駐在員事務所を開設 |
| 1992年02月 |
中国に現地法人・日本電産（大連）有限公司を設立 |
| 1993年04月 |
ドイツに現地法人・欧州日本電産を設立 |
| 1995年02月 |
共立マシナリ（株）の第三者割当増資を引き受け、資本参加 |
| 1997年03月 |
トーソク（株）に資本参加 |
| 1998年02月 |
現地法人・インドネシア日本電産（株）を設立 |
| 1999年03月 |
現地法人・タイ日本電産精密（株）を設立 |
| 2000年03月 |
（株）ワイ・イー・ドライブに資本参加 |
| 2001年01月 |
現地法人・フィリピン日本電産精密（株）を設立 |
| 2002年04月 |
中国に現地法人・日本電産（浙江）有限公司を設立 |
| 2003年03月 |
「本社・中央開発技術研究所」ビルが京都市南区に完成 |
| 2004年04月 |
三協流通興業（株）を日本電産ロジステック（株）に名称変更 |
| 2005年10月 |
現地法人・ベトナム日本電産会社を設立 |
| 2006年02月 |
中国に現地法人・日本電産自動車モータ(浙江)有限公司を設立 |
| 2007年02月 |
シンガポールのブリリアント マニュファクチャリング社を買収 |
| 2009年09月 |
当社100％出資の新会社、日本電産テクノモータホールディングス（株）を設立、日本電産シバウラ（株）、日本電産パワーモータ（株）をその傘下に |
| 2010年01月 |
日本電産テクノモータホールディングス（株）が、イタリアの家電用部品メーカーAppliances Components社の家電用モータ事業を買収。日本電産ソーレモータ有限会社が発足 |
| 2011年07月 |
三洋精密（株）に資本参加 |
| 2012年03月 |
カンボジアに初の拠点となるエス･シー･ワドー・コンポーネント（カンボジア）（株）を設立 |
| 2013年04月 |
米国に車載用モータ事業のアメリカ市場の統括会社として、日本電産自動車モータ・アメリカ（株）を設立 |
| 2014年01月 |
日本電産サンキョーが三菱マテリアルCMIを買収 |
| 2015年02月 |
Geräte- und Pumpenbau GmbH Dr. Eugen Schmidtを買収 |
| 2016年05月 |
ニューヨーク証券取引所における上場を廃止 |
| 2017年01月 |
米国・Emerson Electric Co. のモータ・ドライブ事業及び発電機事業を買収 |
| 2018年02月 |
「生産技術研究所」一期新棟が京都府相楽郡精華町にオープン |
| 2019年02月 |
ドイツ・プレス機用周辺機器メーカーズィステーメ・シュトイエルンゲン社を買収 |
| 2020年04月 |
セコップ・オーストリアのデルタ型コンプレッサー製造事業の譲受契約締結 |
| 2021年04月 |
日本電産グループ新企業理念を制定 |
| 2022年02月 |
小型マシニングセンターの名門企業「OKK」を買収 |
| 2023年02月 |
イタリアの工作機械メーカーPAMA S.p.A.を買収 |
| 2024年02月 |
eVTOL用モータをAIR VEV社と共同開発 |
| 2025年04月 |
ニデックモビリティを存続会社としてニデックエレシスとニデックモビリティを合併 |
| 2025年04月 |
ニデックモビリティを存続会社としてニデックエレシスとニデックモビリティを合併 |
