一般社団法人 日本土壌肥料学会

大日本農会設立。 大日本農会報告第１号発行。

農学会結成。

農学会会報第１号発刊。

肥料懇談会設立。麻生・今関・内山・山下・大工 原氏ら参画。

肥料懇談会を土壌肥料学会と改める。

第1回ICSS（国際土壌学会　アメリカ　ワシントン） に参加。

雑誌発行にともなう土壌肥料学会会則 を決定。この日をもって本学会の創立とする。

土壌肥料学雑誌第１巻第１号発刊、菊判、 縦書、158頁。

会員数2,000名を超える。

日本農学会成立、第1回日本農学大会開催。土 壌肥料学部会はその第10部会として第1回講演 会開催、講演題目24。総会を毎年12月に開催。

第2回ICSS（ソ連　モスクワ・レニングラード）参 加。

学会の名称を日本土壌肥料学会と改称。 会誌発行を養賢堂に委嘱。

会誌第8巻より会誌名を日本土壌肥料学雑誌と改 称、三三判、横書となる。年4号発刊。会誌の英文 名をJournal of the Science of Soil and Manure, Japan、学会の英文名をThe Society of the Science of Soil and Manure, Japanと する。

第3回ICSS（イギリス　オックスフォード）参加。

規則改正で支部設置を認める。 会誌総目次（10巻まで）、創刊10周年記念号、会 員氏名録刊行。

関東支部会設立、以後、関西支部、西日本支 部、朝鮮支部、満州支部設立、終戦時まで存続。 会誌第11巻より年6号発刊。

会誌第13巻より年12号発刊。

大手町会館で戦前最後の総会開催、 以後一時学会活動停止状態になる。 会誌第18巻は2・3号合冊、4・5号合冊、計3冊の み発刊。

戦災により諸帳簿が消失し、会の運営を新たに 再出発。支部は北日本支部・関東支部・関西支 部・西日本支部の4支部とした。これまで通常総 会を12月に開催していたが、春期大会と併せて 総会を開催することとした。 戦後日本土壌肥料学雑誌第19巻第1号復刊、B5 判、年5回発行。

北日本支部が北海道支部と東北支部に分かれ5 支部となる。

会誌の製作を第21巻より（株）養賢堂に委託（季 刊）。

秋期臨時大会を11月に福岡で開催、以後1年お きに北海道・静岡・岡山・鹿児島・宮城・愛知・北 海道・愛媛で秋季臨時大会を開催。

本年度より賛助会員制度を設定。在京の若い研 究者が中心となり「植物栄養懇話会」と「土壌学 懇話会」を開催。 会誌第24巻より隔月刊。

昭和29年度春季大会よりシンポジウム形式を採 用。第1回定員外評議員を4氏に委嘱。第１回土 壌微生物談話会開催。 第5回ICSS（ベルギー領コンゴ　レオポルドヴィ ル）参加。

役員選挙規則改正。会計監査委員を設置。土壌 肥料学会賞を設定し、第1回土壌肥料学会賞授 与。 会誌第26巻より月刊。欧文誌“Soil and Plant Food”を創刊、第1巻は2冊。原子力平和利用国際会議（スイス　ジュネーブ） 参加。

部門別講演発表制の採用。日本学術会議第1回 「原子力シンポジウム」を共催。 欧文誌第2巻より季刊。 第6回ICSS（フランス　パリ）2名参加。ICSSに Soil Mineralogy部門が新設。

支部再編成、5支部から現行の6支部制となる。 欧文誌第3巻より会誌報文のAbstractを掲載。 「ペドロジスト」が創刊。

「粘土研究会」が創立。

第1回名誉会員の推戴。欧文誌購読外国会員を 一応会員に準ずると見なすこととした。総会員数 1,981名、有効会員数1,552名。賛助会員61社、 67口。「土壌物理研究会」が創立。 欧文誌第5巻より総説を掲載。

「土壌微生物談話会」が「土壌微生物研究会」に 改称。 （財）肥料経済研究所の資金援助により臨時増刊 号を発刊し、報文消化の促進（普通号の3倍の頁 数、会員に無料配布）。 第7回ICSS（アメリカ　マディソン）参加。ICSSの 国際土壌学会の全会員数は3,297名、74カ国、わ が国の会員数は52名。

第1回ペドロジスト・シンポジウム開催。 欧文誌隔月刊化決定。誌名を“Soil Science and Plant Nutrition”と変更。

土壌肥料の研究と教育の将来計画に関する委 員会（将来計画委員会）を設置。

春季大会京都で開催、以後、2年おきに東京以外 の地で開催することとなる。将来計画委員会「土 壌肥料教育の当面の問題に対する所見」を公 表。賛助会員67社、77口。第1回古土壌学シンポ ジウム開催。 欧文誌隔月刊となる。

第2回理工学における同位元素研究発表会を共 催。 第8回ICSS（ルーマニア　ブカレスト）参加。

「土壌肥料の研究と教育の将来計画に関する委 員会報告」を会誌に公表。部会制準備小委員会 を設置。 会誌報文の制限頁数を4頁から6頁に改訂。

10部門の部門長制発足。日本農学会企画「世界 の米のシンポジウム」小委員会発足。 会誌第37巻1号を分析法特集号として発行。 第11回太平洋学術会議第6部会”Soil Science and Plant Nutrition”に参加。

「世界の米のシンポジウム」第1回「東南アジアの 稲作環境と栽培技術」（10/5-6）、第2回「東南アジアの稲作と水利用」開催（1968.1/25-26）。

学会創立40周年記念行事開催（4/4）。 会誌第39巻1号を部門別進歩総説特集号として 創刊（1/25）。学会創立40周年記念誌「わが國に おける土壌肥料学の進歩」を刊行（11/5）。

第1回日本土壌肥料学会 技術賞を授与。P.M. Huang教授（カナダ サスカチュワン大学）招待講演（4/4）。欧文誌のあり方検討委員会設置。土壌診断士制度について検討開始。

日本学術会議公開シンポジウム「微生物を利用した農業資材の現状と将来」を開催

日本学術会議公開シンポジウム「環境保全と農業」を開催、終了後記者会見を行い「微生物資材」及び「EM菌」に関する学会の見解を公表

部会名の英語標記を決定（第67巻5号に記載）。部門別進歩総説特集号(7)を会誌第67巻5号とし刊行

日本学術会議公開シンポジウム「わが国における食糧生産と循環型農業」を開催

第13回国際植物栄養科学会議を日本学術会議と共催で東京において開催（9/13-19）、参加者数は545名、うち外国から171名参加。第4回ESAFS国際会議（韓国、済州島 11/11-14）参加。

日本学術会議公開シンポジウム「土と水と食品の中の硝酸をめぐる諸問題」を開催

学会創立70周年記念出版「土と食糧－健康な未来のために－」を朝倉書店より刊行

学会創立70周年記念事業としてシンポジウム「地域に根ざした持続的農業における土壌肥料研究の展望」を開催

公開シンポジウム「わが国における土壌汚染の実態とその修復をめぐって」を開催

定款変更後第１回の代議員による総会開催（4月 3日）日本学術会議公開シンポジウム「食品廃棄物の再利用はどうしたらよいのか－循環型社会の形成を目指して－」を開催

日本学術会議公開シンポジウム「世界の土壌資源の現状と問題点」開催

定款変更後第１回の代議員による総会開催（4月 3日）日本学術会議公開シンポジウム「食品廃棄物の再利用はどうしたらよいのか－循環型社会の形成を目指して－」を開催

土壌の観察会（桐生自然観察の森）開催

日本学術会議公開シンポジウム「21世紀の食糧・環境問題解決に向けて－植物栄養学からのアプローチ－」開催

シンポジウムシリーズ「ケイ酸と作物生産」を博友社より刊行

大会と分離した最初の総会、第1回「土と肥料」の 講演会を開催（4/4）。日本土壌肥料学雑誌論文 賞およびSSPN Awardの新設を承認。論文賞と SSPN Awardの新設に伴う細則の一部を変更。 （財）肥料研究所解散に伴う寄付金を受領し

「土の絵本」が産経児童出版文化賞を受賞

（8/4）、若手研究者の海外学会渡航支援に充て る。「土の観察会」を仙台市太白山自然観察の森 で開催（11/2-3）。

第16回国際環境生物地球化学シンポジウム」 （十和田湖町）が日本土壌肥料学会等16団体に より開催（9/1-6）。第6回ESAFS国際会議「低生 産性および劣化土壌における土壌管理技術」（台 湾 台北 11/24-29）参加。

「第12回植物における鉄栄養と相互作用に関する シンポジウム」を東京で共催（4/11-15）。

シンポジウムシリーズ「施肥管理と病害発生」を博友社より刊行（5/25）。

「第6回 PSILPH(低pH領域における植物と土壌の相互作用に関する国際会議)」を仙台市で主催（8/1- 5）。

（財）学会事務センターが破産（8/17）。土壌教育 ワークショップを九州大学農学部演習林で開催（9/16）。

「土壌の観察会」を福岡市油山自然観察の森で開催（9/20）。

第6回国際植物硫黄代謝に関するワークショップ （木更津市）を共催（5/17-21）。

第7回ESAFS国 際会議（フィリピン ケソン 6/1-5）参加。

シンポジウムシリーズ「ダイズの生産・ 品質向上と栄養生理」（9/1）、「養液土耕と液肥・ 培地管理」（9/2）及び「土壌生成と重金属動態」 （10/12）を博友社より刊行。学会監修シリーズ 「続・環境負荷を予測する－モニタリングとモデリ ングの発展－」を博友社から刊行（9/1）。

第15回国 際植物栄養会議（中国 北京 9/14-19）参加。

部門別進歩総説特集号を特別号として刊行（10/17）。

第18回WCSS（アメリカ フィラデルフィア 7/9-15） 参加。

シンポジウムシリーズ「イネの生 産性・品質と栄養生理」を博友社より刊行（9/1）。

日本土壌肥料学会の9番目の部門として「社会・ 文化土壌学」部門を創設。新部門の創設に伴う 細則の一部を変更。九州支部賞を創設。土壌教 育委員会が文部科学大臣賞（理解促進部門）を 受賞。

第8回ESAFS国際会議をつくば市で開催され （10/22-23）、第1回ESAFS Awardが久馬一剛 会員に贈呈。

土壌の定義 (試案)を作成。法人制度への対応に 関する説明会が文部科学省により開催され学会 内で検討を開始。文部科学省による立ち入り検 査。

第18回WCSS（アメリカ フィラデルフィア 7/9-15） 参加。

学会広報委員会編｢肥料をかしこく使おう－豊か で安全な食料の生産のために－」を配布（3/20）。 部門別進歩総説特集号(11)を会誌79巻6号として 刊行（3/13）。シンポジウムシリーズ「土壌肥沃度 の評価と管理－食糧生産と環境保全の両立に向 けて－」を博友社より刊行（8/1）。

第16回国際植物栄養会議（米国 サクラメント 8/27-9/1）。

シンポジウムシリーズ「土壌の原 生生物・線虫群集」を博友社より刊行（9/1）。

土壌教育委員会編「土をどう教えるか新版－現場 で役立つ環境教育教材－」上・下巻（古今書院） を発行（10/10）。

第9回 ESAFS国際会議（韓国、ソウル 10/27-30）参加。

シンポジウムシリーズ「田畑輪換土壌の肥沃度と管理」（9/6）、「文化土壌学からみたリン」（9/6）及び「農 業由来のアンモニア負荷」（2011.1/21）を博友社 より刊行。

SSPNの次期（Vol. 75より）出版委託先について 入札を行い、Taylor & Francis社と契約。

「Nitrogen2010国際植物窒素代謝会議2010（犬 山市）」を共催。

第19回WCSS（オーストラリア ブ リスベン, 日本からの発表登録数97件）参加。

SSPNがIUSS協力誌に認定。「第1回植物微生 物共生と窒素固定に関するアジア国際会議（宮 崎市）」を共催。

東日本大震災が発生(3/11)。ワーキンググルー プを設置し、学会ホームページに「原発事故・津 波関連情報」を掲載。年次大会（つくば）において 公開シンポジウム「放射性核種の土壌中での挙 動と植物汚染－福島原発事故以前と以降－」を 開催。

一般社団法人への移行認可書が交付(2012.2/20)。

一般社団法人日本土壌肥料学会として登記

IUSS中間会議（韓国、済州6/3-8）に参加。IUSS 会長選挙。

第10回ESAFS国際会議（スリランカ、コロンボ 10/10-13）参加。

部門別進歩総説特集号(12)を第82巻6号として刊行（12/5）。シンポジウムシリーズ「溶存有機物の動態と機能－土壌－河川－海を結んで－」を博友社より刊行（3/30）。

シンポジウムシリーズ「土壌環境中の有害元素の挙動」（11/10）及び「土と炭化物－炭素の隔離と貯留－」（2013.1/23）を博友社より刊行。

2013 European Geosciences Union Meeting（ウィーン4/7-12）に参加。

IUSS中間会議（韓国、済州6/3-8）に参加。IUSS 会長選挙。

第12回 ESAFS（東・東南アジア土壌科学連合会議 9/18 ～21中国・南京）に代表者を派遣。

第18回国際窒素固定会議 （宮崎10/14-18）を共催。

第11回ESAFS国際会議（ボゴール、インドネシア 10/21-24）参加。

シンポジウムシリーズ「土壌分類とインベントリー」を博友社より刊行（2014.2/28）。

GSP（Global Soil Partnership）にパートナーとして登録。

第20回WCSS（6/8～13 Jeju 韓国）に代表者を派遣。

東京大会にRainer Horn氏（IUSS会長）を招聘。

IUSS中間会議（11/19～25ブラジル・リオデジャネイロ）に代表者を派遣。

JIRCAS国際シンポジウム　土壌環境と作物生産－開発途上地域の作物安定生産のために－（11/28）を共催。