第8回「Photonics Challenge 2027」の開催・募集を発表 ↗
2026年10月20日、第8回 Photonics Challenge 2027の開催と募集開始について報道発表を行いました。光技術を活用したビジネスプランを全国のスタートアップ、起業予定者、中小企業、学生から募り、教員によるプランのブラッシュアップ支援や、企業・金融機関・投資家とのネットワーク構築の機会を提供します。
財団法人光産業創成大学院大学設立準備財団 設立
学校法人光産業創成大学院大学 認可
光産業創成大学院大学 設置
光産業創成研究科(博士後期課程)第一期生入学
附属図書館、学内共同教育研究施設設置(情報・メディアセンター、リエゾンセンター)
平成19年度 6名
20年度 3名
平成20年度に経済産業省関東経済産業局委託事業である『産業技術人材育成支援事業「産学人材育成パートナーシップ事業」』に採択された事業を基礎に継続している。
平成 20年度に採択された経済産業省委託事業「産学連携人材育成事業」における「レーザープロセシングの基礎から応用までを熟知したものづくり中核人材育成事業」を基礎としている。
平成20年度採択経済産業省委託事業「産学連携人材育成事業」
光産業創成研究科(博士後期課程)第一期生修了
21年度 3名
22年度 2名
全国的な公募を開始した。
平成 22年度から令和 7年度までの 16年間で、延べ 567名の人材を輩出した。
23年度 2名
平成23年度以降は本事業を本学の教育研究活動の一環として位置付け、本学の資源等を活かし、ものづくり企業の中堅技術者を主たる対象とし、新しい価値を創造する人材育成に関する事業として展開している。
平成 23年度以降は本学の事業として継続し、レーザープロセシングの基礎から産業応用までを理解し、主体的に製品戦略を構築できる中核人材の育成を目指して、レーザー加工技術に関する社会人向け講座を開催している。
平成24年度から国立大学法人静岡大学大学院自然科学系教育部との単位互換覚書締結に基づく学生の相互受け入れ
24年度 6名
25年度 1名
26年度 2名
27年度 7名
28年度 4名
平成28年度には「文部科学省:職業実践力育成プログラム(BP)」ならびに「厚生労働省:専門実践教育訓練指定講座」の指定を受けた。
29年度 2名
30年度 1名
平成30年には、開講から9年間にわたる講座運営の実績が評価され、一般社団法人レーザー学会より第10回レーザー学会産業賞「貢献賞」を受賞した。
令和元年度に浜松医科大学と包括連携に関する協定を締結。
令和元年度 6名
令和2年度に始動したバイオフォトニクスデザイン分野
3年度 6名
令和3年度以降は、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策として、受講者が受講スタイル(対面式・オンライン式・見逃し配信方式)を選択できるハイフレックス型により本講座を開講している。
4年度 4名
5年度 1名
6年度 2名
令和7年度は30名の申込みがあり、従来方式では参加が困難であった遠方企業の技術者、多忙な中堅技術者の申込みも多く見られた。またリピーター参加企業は17社に上った。
令和7年度入学生から実施する、学生を CEO とした模擬スタートアップ企業(biz チーム光)を設立し教員、学生、その他としたチームで運営する GPI 独自の新しい 実践プロセスの実施を開始した。
在学生数 26 名
評議員 石井 勝弘(光産業創成大学院大学 副学長・教授)
評議員 伊東 幸宏(公益財団法人浜松地域イノベーション推進機構フォトンバレーセンター長)
会計監査人 EY新日本有限責任監査法人
取得時期は令和7年9月に1名
評議員 丸野 正(浜松ホトニクス株式会社 代表取締役社長)
評議員 木村 雅和(静岡理工科大学 学長)
評議員 宮本 淳子(常葉大学短期大学部 准教授)
令和8年3月に3名
2026年10月20日、第8回 Photonics Challenge 2027の開催と募集開始について報道発表を行いました。光技術を活用したビジネスプランを全国のスタートアップ、起業予定者、中小企業、学生から募り、教員によるプランのブラッシュアップ支援や、企業・金融機関・投資家とのネットワーク構築の機会を提供します。
本学は、2026年8月8日(土)から8月16日(日)まで夏季一斉休業を実施します。休業期間中のお問い合わせには、8月17日以降、順次対応します。