| 1873年 |
1874年 : 創業 |
| 1873年 |
1874年(明治7年) |
| 1873年 |
創業 |
| 1937年09月 |
1937年9月 : 株式会社西松組を設立 |
| 1937年09月 |
株式会社西松組を設立 |
| 1937-09-20 |
1937年(昭和12年)9月20日 |
| 1937-09-20 |
設立 |
| 1948年07月 |
1948年7月 : 社名を西松建設株式会社と改称 |
| 1948年07月 |
社名を西松建設株式会社と改称 |
| 1948年11月 |
1948年11月 : 東北支店(仙台市)開設 |
| 1948年11月 |
東北支店(仙台市)開設 |
| 1949年10月 |
1949年10月 : 建設業法により、建設大臣登録(イ)第8号の登録完了 |
| 1949年10月 |
建設業法により、建設大臣登録(イ)第8号の登録完了 |
| 1950年06月 |
1950年6月 : 技術研究所開設 |
| 1950年06月 |
技術研究所開設 |
| 1951年09月 |
1951年9月 : 四国支店(高松市)開設、熊本支店(1926年3月開設)を九州支店(福岡市)と改称 |
| 1951年09月 |
四国支店(高松市)開設、熊本支店(1926年3月開設)を九州支店(福岡市)と改称 |
| 1957年10月 |
1957年10月 : 多摩川工場開設 |
| 1957年10月 |
多摩川工場開設 |
| 1958年01月 |
1958年1月 : 中部支店(名古屋市)開設 |
| 1958年01月 |
中部支店(名古屋市)開設 |
| 1961年02月 |
1961年2月 : 松栄不動産株式会社を設立(連結子会社) |
| 1961年02月 |
松栄不動産株式会社を設立(連結子会社) |
| 1961年11月 |
1961年11月 : 東京証券取引所第2部に上場 |
| 1961年11月 |
東京証券取引所第2部に上場 |
| 1962年05月 |
1962年5月 : 東京建築支店開設 |
| 1962年05月 |
東京建築支店開設 |
| 1962年08月 |
1962年8月 : 本社新社屋完成 |
| 1962年08月 |
本社新社屋完成 |
| 1963年08月 |
1963年8月 : 東京証券取引所第1部に上場 |
| 1963年08月 |
東京証券取引所第1部に上場 |
| 1964年02月 |
1964年2月 : 札幌支店開設 |
| 1964年02月 |
札幌支店開設 |
| 1965年06月 |
1965年6月 : 香港支店開設 |
| 1965年06月 |
香港支店開設 |
| 1965年10月 |
1965年10月 : 平塚製作所開設(多摩川工場移転) |
| 1965年10月 |
平塚製作所開設(多摩川工場移転) |
| 1966年04月 |
1966年4月 : 中国支店(広島市)開設 |
| 1966年04月 |
中国支店(広島市)開設 |
| 1972年05月 |
1972年5月 : 横浜支店開設 |
| 1972年05月 |
横浜支店開設 |
| 1973年05月 |
1973年5月 : 定款を一部変更し、会社の目的に不動産取引業を追加 |
| 1973年05月 |
定款を一部変更し、会社の目的に不動産取引業を追加 |
| 1973年06月 |
1973年6月 : 宅地建物取引業法の改正により宅地建物取引業者として建設大臣免許(1)第1743号の免許を取得 |
| 1973年06月 |
1973年6月 : 建設業法の改正により建設大臣許可(特−48)第1100号を取得 |
| 1973年06月 |
宅地建物取引業法の改正により宅地建物取引業者として建設大臣免許(1)第1743号の免許を取得 |
| 1973年06月 |
建設業法の改正により建設大臣許可(特−48)第1100号を取得 |
| 1974年11月 |
1974年11月 : 東関東支店(千葉市)開設 |
| 1974年11月 |
東関東支店(千葉市)開設 |
| 1982年06月 |
1982年6月 : 定款を一部変更し、会社の目的に建設用機器、材料の設計製造販売及び賃貸に関する業務を追加 |
| 1982年06月 |
定款を一部変更し、会社の目的に建設用機器、材料の設計製造販売及び賃貸に関する業務を追加 |
| 1998年01月 |
1998年1月 : 愛川衝撃振動研究所(神奈川県愛甲郡)開設 |
| 1998年01月 |
愛川衝撃振動研究所(神奈川県愛甲郡)開設 |
| 2002年09月 |
2002年9月 : 関東支店と東京建築支店を統合 |
| 2002年09月 |
関東支店と東京建築支店を統合 |
| 2003年06月 |
2003年6月 : 定款を一部変更し、会社の目的に厚生、医療事業等を追加 |
| 2003年06月 |
定款を一部変更し、会社の目的に厚生、医療事業等を追加 |
| 2005年04月 |
2005年4月 : 北陸支店(新潟市)開設 |
| 2005年04月 |
北陸支店(新潟市)開設 |
| 2008年12月 |
2008年12月 : 海外支店(東京都港区)開設 |
| 2008年12月 |
海外支店(東京都港区)開設 |
| 2009年06月 |
2009年6月 : 在京支店の管理部門を統合し、関東土木支店及び関東建築支店を新設 |
| 2009年06月 |
在京支店の管理部門を統合し、関東土木支店及び関東建築支店を新設 |
| 2010年03月 |
2010年3月 : 西松地所株式会社を設立(連結子会社) |
| 2010年03月 |
西松地所株式会社を設立(連結子会社) |
| 2010年06月 |
2010年6月 : 松栄不動産株式会社を吸収合併・解散(連結子会社) |
| 2010年06月 |
松栄不動産株式会社を吸収合併・解散(連結子会社) |
| 2010年07月 |
2010年7月 : 支社制度に移行(関東土木支社、関東建築支社、北日本支社、西日本支社、九州支社) |
| 2010年07月 |
支社制度に移行(関東土木支社、関東建築支社、北日本支社、西日本支社、九州支社) |
| 2014年10月 |
2014年10月 : 再開発計画に伴い、本社を虎ノ門ヒルズ森タワーに移転 |
| 2014年10月 |
再開発計画に伴い、本社を虎ノ門ヒルズ森タワーに移転 |
| 2015年05月 |
2015年5月 : 新コーポレートスローガン「未来を創る現場力」を制定 |
| 2015年05月 |
新コーポレートスローガン「未来を創る現場力」を制定 |
| 2016年03月 |
2016年3月 : エコ・ファースト企業に認定 |
| 2016年03月 |
エコ・ファースト企業に認定 |
| 2016年06月 |
2016年6月 : 定款を一部変更し、監査等委員会設置会社に移行 |
| 2016年06月 |
定款を一部変更し、監査等委員会設置会社に移行 |
| 2019年02月 |
2019年2月 : 健康経営銘柄2019に選定 |
| 2019年02月 |
健康経営銘柄2019に選定 |
| 2019年10月 |
2019年10月 : 沖縄支店開設 |
| 2019年10月 |
沖縄支店開設 |
| 2020年03月 |
2020年3月 : 再開発完了に伴い、本社を虎ノ門ヒルズビジネスタワーに移転 |
| 2020年03月 |
再開発完了に伴い、本社を虎ノ門ヒルズビジネスタワーに移転 |
| 2022年04月 |
2022年4月 : 東京証券取引所 プライム市場に上場 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所プライム市場に上場 |
| 2024年04月 |
2024年4月 : 新コーポレートロゴ、スローガン「まかせられる人が、いる」を制定 |
| 2024年04月 |
新コーポレートロゴ、スローガン「まかせられる人が、いる」を制定 |
| 2025年04月 |
2025年4月 : 中部支社を設立 |
| 2025年04月 |
中部支社を設立 |