住友林業の多角的な取り組みと未来展望 ↗
住友林業は、建築デザインや森林クレジット、物流再設計など多方面での活動を通じて、持続可能な社会と未来の価値創造に取り組んでいる。
住友林業グループは、1691年、住友家による愛媛県新居浜市の別子銅山の開坑とともに、製錬のための燃料や坑木に使う木材の調達を担う「銅山備林」を経営したことから始まりました。
1691(元禄4年)
住友林業グループは、1691年、住友家による愛媛県新居浜市の別子銅山の開坑とともに、製錬のための燃料や坑木に使う木材の調達を担う「銅山備林」を経営したことから始まり、明治時代には別子銅山の発展に伴う煙害と過伐採で荒廃した山林を再生すべく大規模な植林を行うなど、再生可能な資源である木を活かし事業を展開してきました。
1691年の創業から350周年を迎える2041年を目標に、高さ350mの木造超高層建築物を実現する研究技術開発構想W350計画を発表。高層建築物の木造化・木質化と街を森にかえる環境木化都市の実現を目指すことで木材使用量・CO2の固定量を拡大し、地球環境負荷の低減にも繋げます。
明治27年に創業
昭和23年に設立。設立時の取り扱いは国内材が中心でしたが、1950年の貿易自由化を機に、南洋材の取り扱いを開始。1955年のフィリピン材の取り扱いを皮切りに、マレーシア、インドネシアと事業展開を図り、1958年には米材やニュージーランド材の取り扱いも開始しました。
1955年、四国林業と東邦林業が合併し、住友林業となる。
1956 木材の輸入業務を開始
1964年に分譲住宅事業に進出
1970 海外での製造事業を開始
1970年9月に、日本向け原木の安定仕入れのためにPT.Kutai Timber Indonesia(KTI)社を設立。加工工場も建設し、合板の製造を開始しました。当社の海外製造事業出発点でもあります。
1975年には、東京と大阪を拠点に、営業から設計・工事・アフターサービスまで一貫して行える体制を整え 、本格的に木造注文住宅事業に乗り出しました。
昭和50年に設立。木材・建材を中心に商社事業を展開してきましたが、安心・安全な木造住宅を社会に提供したいという想いから、1964年に分譲住宅事業に進出。1975年には、東京と大阪を拠点に、営業から設計・工事・アフターサービスまで一貫して行える体制を整え、木造注文住宅事業に本格的に乗り出しました。
平成2年に「筑波研究所」を設立。
1990(平成2年) 東京都証券取引所取引所第 一部に上場。
1991 インドネシアにて、熱帯林再生プロジェクトを開始
平成12年に人口増による安定的な成長が見込める豪州の住宅市場において、大手住宅メーカーであるHenley Properties Groupと合弁会社を設立。当時、日本の住宅メーカーでは初の豪州戸建住宅事業への進出となりました。
平成12年 積極的なグローバル展開と技術開発
平成22年に1691年の創業から350周年を迎える2041年を目標に、高さ350mの木造超高層建築物を実現する研究技術開発構想W350計画を発表。高層建築物の木造化・木質化と街を森にかえる環境木化都市の実現を目指すことで木材使用量・CO2の固定量を拡大し、地球環境負荷の低減にも繋げます。
平成22年 持続可能で豊かな未来を目指して本
2041年を目標に
住友林業は、建築デザインや森林クレジット、物流再設計など多方面での活動を通じて、持続可能な社会と未来の価値創造に取り組んでいる。