日本電設工業株式会社
NIPPON DENSETSU KOGYO CO.,LTD. 別名
1942-12-15
TYO
Japan
電気工事
建築設備工事
電気通信工事
鉄道電気工事
一般電気工事
情報通信工事
環境エネルギー工事
土木工事
エネルギー管理サービス
〒110-8706 東京都台東区池之端1丁目2番23号 NDK第二池之端ビル
安田 一成
8,494,290,000 円 (84 億円)
2,553 人
2,553 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
NDKグループ
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group

128 件
日付概要
1942年11月 関門鉄道トンネル開通
1942-12-15 鉄道電気工業株式会社を神田区 隅田町に設立
1942-12-15 鉄道電気工業株式会社を神田区隅田町に設立
1943年03月 社則制定
1943年03月 社則制定
1943年08月 本店を神田区東神田町に移転
1943年08月 本店を神田区東神田町に移転
1944年04月 電気工事業整備要綱発令
1945年08月 太平洋戦争終戦
1945年10月 戦炎により本店消失 - 仮事務所を神田駿河台に設置
1945年10月 戦炎により本店消失
1945年10月 仮事務所を神田駿河台に設置
1946年05月 本店を下谷区同朋町に移転
1946年05月 本店を下谷区同朋町に移転
1946年11月 日本国憲法公布
1947年10月 上越線(石打 - 長岡間)電化
1948年06月 トランジスタが発明される
1948年11月 東京駅復旧工事
1948年12月 日本国有鉄道法公布 - 鉄道が重点産業となる
1949年04月 奥羽本線(福島 - 米沢間)電化
1949年04月 1ドル360円為替レート設定
1949年05月 東海道本線(沼津 - 浜松間)電化
1949年05月 建設業法公布
1949年06月 日本国有鉄道(JNR)設立
1949-07-28 日本電設工業株式会社に社名変更
1949-07-28 日本電設工業株式会社に社名変更
1949年09月 建設業法による建設大臣登録
1949年09月 建設業法による建設大臣登録
1951年02月 本店を台東区上野元黒門町に移転
1951年02月 本店を台東区上野元黒門町に移転
1951年05月 電力再編成完了 9電力会社発足
1951年08月 国鉄 信濃発電所3期工事 - (小千谷発電所 1・2号機運転開始)
1952年04月 高崎線(高崎 - 大宮間)電化
1952年05月 京都駅再建
1952年08月 日本電信電話公社発足
1952年10月 社是・綱領制定
1952年10月 社是・綱領制定
1954年10月 山手貨物線電化完成
1956年04月 日本道路公団発足
1956年11月 東海道本線全線電化開通
1956年12月 NHKカラーテレビ - 東京実験局開局
1958年03月 関門国道トンネル開通
1958年04月 東北本線(上野 - 宇都宮間)電化
1958年11月 東海道本線(東京 - 神戸間) - 「こだま号」運転開始
1958年12月 東京タワー完成
1959年02月 黒部トンネル貫通
1959年06月 電気工事技術者資格検定 - 規則制定
1959年06月 国立西洋美術館開館(世界文化遺産)
1959年09月 日光線電化
1959年09月 ドル為替の自由化実施
1960年09月 NHK・民放各社 - カラーテレビ放送開始
1960年10月 電気工事士法制定
1961年04月 大阪環状線暫定開業
1962年02月 東京都建築業者大会で - 優良企業として表彰
1962年02月 東京都建築業者大会で 優良企業として表彰
1983年12月 本店別館竣工式(現本店社屋)
1985年02月 本店を現在地台東区池之端に移転
1986年06月 決算期を5月から3月に変更
1989年08月 技術開発本部設置
1990年03月 第48期受注工事高・完成工事高 ともに初めて1,000億円突破
1992年10月 創立50周年記念式典
1993年04月 【創立50周年記念事業】 「中央学園」開設
1994年04月 連結決算制度の導入
1994年04月 「安全文化の創造」を提唱
1997年04月 鉄道統括本部・営業統括本部設置
1997年11月 NDK第一池之端ビル取得
1997年12月 ISO 9001 認証取得
1998年11月 NDK第一池之端ビル取得
1998年12月 ISO 9001 認証取得
1999年07月 情報通信本部設置
2001年04月 電設工技術学園開設 東京都より職業訓練課程の認定
2001年04月 電設工技術学園開設 東京都より職業訓練課程の認定
2002年10月 関連事業本部設置
2002年10月 NDK第三池之端ビル取得
2002年10月 関連事業本部設置
2002年10月 NDK第三池之端ビル取得
2003年04月 株式銘柄略称を「電設工」から「日本電設」へ変更
2003年04月 株式銘柄略称を「電設工」から「日本電設」へ変更
2006年04月 NDK安全ルール新設
2006年04月 西日本統括本部設置
2006年04月 NDK安全ルール新設
2006年04月 西日本統括本部設置
2007年04月 NDK安全ルール展示室開設
2007年04月 コーポレートカラーの変更
2007年04月 「NDK安全ルール展示室」開設
2007年04月 コーポレートカラーの変更
2008年04月 環境方針策定
2008年04月 登録電気工事基幹技能者認定制度の創設
2008年04月 「環境方針」の策定
2008年04月 登録電気工事基幹技能者認定制度の創設
2009年11月 優良認定職業訓練実施事務所として東京都知事から感謝状受領
2009年11月 優良認定職業訓練実施事務所として東京都知事から感謝状受領
2010年10月 NDKデジタル学園開校
2010年10月 NDKデジタル学園開校
2010年11月 職業能力開発関係 厚生労働大臣表彰を受賞
2010年11月 職業能力開発関係厚生労働大臣表彰を受賞
2011年04月 創立70周年記念事業 電設工技術学園をNDK技術学園に名称変更
2011年04月 【創立70周年記念事業】電設工技術学園を「NDK技術学園」に名称変更
2012年01月 中央学園に第2教育棟・高所体感
2012年01月 実習設備・実習線設備増設
2012年02月 東京スカイツリー竣工
2012年09月 東京駅丸の内駅舎保存復原完成
2013年03月 交通系ICカード
2013年03月 全国相互利用サービス開始
2014年04月 三陸鉄道全線運行再開
2014年10月 三保ソーラーパワー JFEソーラー
2014年10月 パワー清水(株)竣工
2015年03月 北陸新幹線(長野 - 金沢間)開業
2015年03月 北陸新幹線「かがやき」
2015年03月 営業運転開始
2016年 監査等委員会設置会社へ移行
2016年03月 北海道新幹線(新青森 - 新函館北斗間)開業
2019年 新年号「令和」に改元
2019年06月 中央学園に「NDK安全文化創造館」開設
2019年09月 道後温泉「ホテル古湧園遥」竣工(ZEB化事業)
2019年11月 相鉄・JR直通線開業
2020年 新型コロナウイルス感染症流行
2020年03月 高輪ゲートウェイ駅開業
2021年07月 東京夏季オリンピック2020
2021年07月 夏季パラリンピック2020開催
2022年 東京証券取引所プライム市場に移行
2022年09月 九州新幹線(武雄温泉-長崎間)開業
2022年10月 鉄道開業150周年記念式典
2023年03月 相鉄・東急直通線開業
2023年08月 宇都宮・芳賀LRT(ライトライン)開業
2024年03月 北陸新幹線 (金沢 - 敦賀間)開業
2025年04月 中央学園に第三宿泊棟を建設
2025年10月 大阪・関西万博 大阪ヘルスケアパビリオン竣工
+ 開くと読み込みます
6010501016240
商号又は名称日本電設工業株式会社
フリガナニッポンデンセツコウギョウ
英語名
法人種別301
住所〒110-0008 東京都台東区池之端1丁目2番23号
郵便番号1100008
都道府県コード13
市区町村コード106
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2015-10-05
更新年月日2018-07-11
変更年月日2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分01
訂正区分1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号2057760
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
6010501016240
法人番号6010501016240
商号又は名称日本電設工業株式会社
商号又は名称(カナ)ニッポンデンセツコウギョウ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所東京都台東区池之端1丁目2番23号
郵便番号1100008
都道府県東京都
都道府県コード13
市区町村(郡)台東区
市区町村コード106
番地以下池之端1丁目2番23号
組織種別301
処理区分01
訂正区分1
状態
代表者名称代表取締役社長    安田 一成
資本金8494000000
従業員数2717
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要<特定建設業> 電気工事業、電気通信工事業、管工事業、土木工事業、消防施設工事業、鋼構造物工事業、とび・土工工事業、塗装工事業、解体工事業
WebサイトURLhttps://www.densetsuko.co.jp/company/sustainability/social/
創業年
事業種目D:建設業
設立年月日1942-12-15
全省庁統一資格-資格等級|B|B|A
全省庁統一資格-営業品目216|219|229|306|308|309|315|402
更新年月日2018-07-11
キー情報6010501016240
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-05-25 21:31 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
↑