| 1916年 |
1916年、民間爆薬製造会社の設立を決意した山本条太郎が、金子直吉、茂木惣兵衛とともに日本火薬製造株式会社を設立。1943年には帝国染料製造株式会社と山川製薬株式会社を吸収合併して、染料事業、医薬事業が発足しました。1945年には総合化学メーカーとしてのさらなる発展を目指し、「火薬、染料、医薬」という3事業を核に進むべく、社名が日本化薬株式会社となりました。 |
| 1916年 |
日本化薬は1916年、日本初の産業用火薬メーカー「日本火薬製造株式会社」として誕生しました。 |
| 1943年 |
1943年には帝国染料製造株式会社と山川製薬株式会社を吸収合併して、染料事業、医薬事業が発足しました。 |
| 1945年 |
1945年に現在の社名である「日本化薬株式会社」となった。 |
| 1945年 |
1945年には総合化学メーカーとしてのさらなる発展を目指し、「火薬、染料、医薬」という3事業を核に進むべく、社名が日本化薬株式会社となりました。 |
| 1948年 |
1948年に医薬事業でペニシリンの製造を開始。 |
| 1948年 |
1948年にペニシリンの製造を開始。 |
| 1949年 |
染料事業では、1949年ごろから蛍光染料の開発を開始し、出荷量が国内トップになるまでに成長した。 |
| 1949年 |
染料事業では、1949年ごろから蛍光染料の開発を開始し、出荷量が国内トップになるまでに成長しました。 |
| 1955年 |
1955年には国内生産ペニシリン錠剤の45％のシェアを占めるまでに成長した。 |
| 1955年 |
1955年には国内生産ペニシリン錠剤の45％のシェアを占めるまでに成長をしました。 |
| 1956年 |
スイス・ガイギー社と提携を結び、1956年に殺虫剤ダイアジノンの生産を開始。現在のアグロ事業につながる農薬部が新設された。 |
| 1956年 |
スイス・ガイギー社と提携を結び、殺虫剤ダイアジノンの生産を開始。現在のアグロ事業につながる農薬部が新設されました。 |
| 1962年 |
1962年、TQC（総合品質管理）の進歩に貢献した者に贈られる、デミング賞への立候補を決意。全社員への社内教育を経て、1963年に受賞した。 |
| 1962年 |
1962年に梅沢博士によってブレオマイシンが発見され、日本化薬にて抗がん剤として開発され、1969年に上市された。 |
| 1962年 |
1962年、TQC（総合品質管理）の進歩に貢献した者に贈られる、デミング賞への立候補を決意。 |
| 1962年 |
医薬事業では、1962年に梅沢博士によってブレオマイシンが発見され、日本化薬にて抗がん剤として開発。 |
| 1963年 |
1963年に受賞をしました。 |
| 1965年 |
1965年にエポキシ樹脂研究開発プロジェクトが発足した。 |
| 1965年 |
1965年にはエポキシ樹脂研究開発プロジェクトが発足。 |
| 1969年 |
1969年に抗がん剤ブレオマイシンが上市された。 |
| 1969年 |
1969年にエポキシ樹脂の製品化が行われました。 |
| 1971年 |
1971年に樹脂部が新設された。 |
| 1971年 |
1971年に樹脂部が新設されました。 |
| 1973年 |
1973年に老人医療費支給制度の導入などで医薬品業界に追い風が吹き、ムスカルム錠やパナカヤクを基剤とするパップ剤などを発売した。 |
| 1973年 |
この時期にアジアの農薬市場に積極的な展開が行われたほか、触媒ライセンス事業などがスタートした。 |
| 1973年 |
1973年には老人医療費支給制度の導入などで医薬品業界に追い風が吹き、ムスカルム錠やパナカヤクを基剤とするパップ剤などを発売しました。 |
| 1973年 |
第一次石油危機、炭鉱の閉山などで事業にとっては厳しい状況が続くなか、日本化薬は組織の大改革や工場の統廃合などで経営基盤を強化。 |
| 1982年 |
1982年（昭和57年） : ニューヨーク駐在員事務所開設（後に現地法人に） |
| 1982年 |
1982年（昭和57年） : 鹿島工場新設 |
| 1982年 |
ニューヨーク駐在員事務所開設（後に現地法人に） : 鹿島工場新設 |
| 1983年 |
1983年、これまでの5事業部9部1室制から、医薬事業本部と化学品事業本部からなる2事業本部7部3室制がスタートした。 |
| 1983年 |
1983年（昭和58年） : 医薬事業本部、化学品事業本部の二事業本部制に |
| 1983年 |
1983年（昭和58年） : ランダ注製造承認取得 |
| 1983年 |
1983年（昭和58年） : 本社を東京都千代田区富士見1-11-2へ移転 |
| 1983年 |
1983年、これまでの5事業部9部1室制から、医薬事業本部と化学品事業本部からなる2事業本部7部3室制がスタートしました。 |
| 1983年 |
医薬事業本部、化学品事業本部の二事業本部制に : ランダ注製造承認取得 : 本社を東京都千代田区富士見1-11-2へ移転 |
| 1985年 |
1985年（昭和60年） : 小倉染料工場閉鎖 |
| 1985年 |
1985年（昭和60年） : 偏光板事業開始 |
| 1985年 |
小倉染料工場閉鎖 : 偏光板事業開始 |
| 1986年 |
1986年（昭和61年） : 創立70周年、新社章制定 |
| 1986年 |
創立70周年、新社章制定 |
| 1988年 |
1988年（昭和63年） : デュッセルドルフ駐在員事務所開設（後フランクフルトに移し現地法人に） |
| 1988年 |
デュッセルドルフ駐在員事務所開設（後フランクフルトに移し現地法人に） |
| 1990年 |
1990年代後半には製造拠点の海外移転を推進し、中国に合弁会社「招遠先進化工有限公司」、次いで「無錫先進化工有限公司」を設立した。 |
| 1990年 |
1990年（平成2年） : 東京工場の農薬製造部門鹿島工場への移転完了 |
| 1990年 |
1990年（平成2年） : 姫路工場エアバッグサンプルを出荷開始 |
| 1990年 |
1990年代後半には製造拠点の海外移転を推進し、中国に合弁会社「招遠先進化工有限公司」、次いで「無錫先進化工有限公司」を設立しました。 |
| 1990年 |
東京工場の農薬製造部門鹿島工場への移転完了 : 姫路工場エアバッグサンプルを出荷開始 |
| 1991年 |
1991年（平成3年） : 機能性フィルムの合弁会社株式会社ポラテクノ設立 |
| 1991年 |
機能性フィルムの合弁会社株式会社ポラテクノ設立 |
| 1992年 |
1992年（平成4年） : 研修センター「飛翔」竣工 |
| 1992年 |
1992年（平成4年） : 化薬サートマー株式会社設立 |
| 1992年 |
研修センター「飛翔」竣工 : 化薬サートマー株式会社設立 |
| 1993年 |
1993年に「台湾日化股份有限公司」が設立され、上海駐在員事務所が開設された。 |
| 1993年 |
1993年（平成5年） : 台湾日化股份有限公司設立 |
| 1993年 |
1993年（平成5年） : 上海駐在員事務所設立 |
| 1993年 |
1993年には、「台湾日化股份有限公司」が設立され、上海駐在員事務所が開設されました。 |
| 1993年 |
台湾日化股份有限公司設立 : 上海駐在員事務所設立 |
| 1994年 |
1994年（平成6年） : 日化実業株式会社は内外興業株式会社を合併し、株式会社ナイガイニッカ発足 |
| 1994年 |
1994年（平成6年） : エアバッグ用インフレータ納入開始 |
| 1994年 |
日化実業株式会社は内外興業株式会社を合併し、株式会社ナイガイニッカ発足 : エアバッグ用インフレータ納入開始 |
| 1995年 |
1995年（平成7年） : 食品事業の子会社日本化薬フードテクノ株式会社設立 |
| 1995年 |
1995年（平成7年） : 中国に合弁会社招遠先進化工有限公司設立 |
| 1995年 |
食品事業の子会社日本化薬フードテクノ株式会社設立 : 中国に合弁会社招遠先進化工有限公司設立 |
| 1996年 |
1996年（平成8年） : 中国に合弁会社無錫先進化工有限公司（現 無錫先進化薬化工有限公司）設立 |
| 1996年 |
1996年（平成8年） : 創立80周年 |
| 1996年 |
中国に合弁会社無錫先進化工有限公司（現 無錫先進化薬化工有限公司）設立 : 創立80周年 |
| 2000年 |
2000年以降、日本化薬は、東京工場、福山工場、色材事業の営業部門などを分社化し、グループ経営とすることで経営の効率化を図った。 |
| 2000年 |
2000年以降、日本化薬は、東京工場、福山工場、色材事業の営業部門などを分社化し、グループ経営とすることで経営の効率化を図ります。 |
| 2017年 |
2017年以降、従来の事業体制から「モビリティ＆イメージング事業領域」「ファインケミカルズ事業領域」「ライフサイエンス事業領域」の3事業領域制へ移行し、環境・社会に配慮したサステナブル経営を実践し、持続的な成長を目指している。 |
| 2017年 |
2017年以降、従来の4事業部制から、「モビリティ＆イメージング事業領域」「ファインケミカルズ事業領域」「ライフサイエンス事業領域」の3事業領域制へ移行し、ターゲット領域を明確にした戦略的な組織体制へと進化しました。 |
| 2023年 |
2023年、従来の4事業部制から、「モビリティ＆イメージング事業領域」「ファインケミカルズ事業領域」「ライフサイエンス事業領域」の3事業領域制へ移行し、ターゲット領域を明確にした戦略的な組織体制へと進化しました。また、企業の社会的責任の高まりを背景に、環境・社会に配慮した透明かつ公正なサステナブル経営を実践し、持続的な成長を目指しています。 |
