| 1960年 |
マクセル電気工業株式会社として設立 |
| 1961年 |
日東電気工業株式会社（現日東電工株式会社）から乾電池、磁気テープ部門が分離独立、マクセル電気工業株式会社として創業 |
| 1963年 |
国内初でアルカリ乾電池を生産 |
| 1964年 |
社名を日立マクセル株式会社に変更 |
| 1966年 |
マクセルブランドで国産初のカセットテープを商品化 |
| 1967年 |
京都工場竣工 |
| 1968年 |
マクセル精器株式会社を設立 |
| 1969年 |
米国に販売拠点「Maxell Corporation of America」を設立 |
| 1970年 |
音楽用カセットテープ「UD」シリーズ商品化、九州日立マクセル株式会社を設立、日本万国博覧会(大阪万博)開催 |
| 1973年 |
超高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」商品化 |
| 1976年 |
国産初のフロッピーディスク「FD-3200S」商品化、日本初の酸化銀電池商品化、ドイツに販売拠点「Maxell Europe GmbH」を設立 |
| 1977年 |
東京・大阪証券取引所市場第二部に上場 |
| 1978年 |
VHS方式ホームビデオカセット商品化、技術研究所（京都）竣工 |
| 1979年 |
米国に生産拠点「Maxell America lncorporated」を設立 |
| 1980年 |
英国に販売拠点「Maxell (U.K.) Limited」を設立、東京・大阪証券取引所市場第一部に指定、京都工場にビデオテープ工場竣工 |
| 1981年 |
コイン形二酸化マンガンリチウム電池（CR）商品化 |
| 1982年 |
筑波工場竣工 |
| 1983年 |
日本初のメモリバックアップ用塩化チオニルリチウム電池（ER）を生産開始、東京ディズニーランド開園 |
| 1984年 |
12型追記型光ディスクカートリッジ（OC301）商品化、ICカード・メモリカード生産開始、英国に生産拠点「Maxell (U.K.) Limited」竣工 |
| 1986年 |
福知山工場竣工 |
| 1987年 |
世界最小径の酸化銀電池SR421SW・SR416SW商品化 |
| 1989年 |
オーディオカセットテープ「Metal Vertex」発売、コンピュータ用データカートリッジ（HS-4、HS-8）商品化、放送局向け業務用テープ市場に本格参入、株式会社東伸精工に資本参加し子会社化、マレーシアに生産拠点「Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.」を設立 |
| 1991年 |
3.5型光磁気ディスク（MO）商品化、筑波研究所新社屋完成、湾岸戦争勃発、バブル経済崩壊 |
| 1992年 |
バックアップ用コンピュータテープDLTtape®III発売、小野工場竣工 |
| 1993年 |
デジタルオーディオ・ミニディスク（MD-RM）商品化、Jリーグ開幕 |
| 1995年 |
書き込み可能なコンパクトディスクCD-R商品化、世界初の光変調オーバーライト方式MO（RO-M230）商品化、阪神淡路大震災、地下鉄サリン事件 |
| 1996年 |
リチウムイオン電池の生産開始、コイン形二酸化マンガンリチウム二次電池（ML）の生産開始、ニッケル水素電池商品化、中国に生産拠点「Wuxi Hitachi Maxell Co., Ltd.」を設立 |
| 1997年 |
ボタン形チタン酸カーボンリチウム二次電池（TC）の生産開始、世界初、改ざん防止のライトワンス型磁性体技術を開発、消費税5%にアップ |
| 1998年 |
世界初で書換型DVD-RAM商品化、音楽用CD-R、CD-RWディスク商品化、全生産拠点で「環境ISO14001」認証取得、長野オリンピック |
| 1999年 |
高性能アルカリ乾電池「ダイナミック」シリーズ発売、大容量タイプポリマーリチウムイオン電池商品化、電池開発研究所（大阪）竣工 |
| 2000年 |
記憶容量4.7GBの追記型DVD-Rディスク商品化、書換型DVD-RAMディスク商品化、小型（8cm）DVD-RAMディスク商品化、LTO Ultrium 1データカートリッジ出荷開始、Super DLTtape®Iデータカートリッジ出荷開始 |
| 2001年 |
コイル・オン・チップRFIDを製品化、薄さ3.8mmのリチウムイオン電池生産開始、USJ開業、アメリカ同時多発テロ |
| 2002年 |
長時間録画用9.4GB DVD-R/-RW両面ディスク発売、スウェーデンのアノト社とデジタルペン共同開発、LTO Ultrium 2データカートリッジ出荷開始、マクセル東京ビル竣工 |
| 2003年 |
Super DLTtape® IIデータカートリッジ、世界初でメディア認定取得、DAT72データカートリッジ出荷開始、携帯電話用カメラレンズユニット出荷開始、録画用Blu-ray Disc発売、ピックアップレンズ生産開始 |
| 2004年 |
耐熱コイン形二酸化マンガンリチウム電池（CR）商品化、アルカリ乾電池「イプシアルファ」発売、使用推奨期限4年達成のアルカリ乾電池「ダイナミック」発売、記録型DVD高速記録用ビスマス系相変化記録膜開発、業務用顔料インク出荷開始、5倍速記録対応DVD-RAM商品化、LTO Ultrium 3出荷開始 |
| 2005年 |
微粒亜鉛粒子「ミクロジンク」100％使用のアルカリ乾電池「イプシアルファ」発売、車載カメラ用レンズユニット出荷、水銀・鉛ゼロの酸化銀電池商品化、円筒形二酸化マンガンリチウム電池商品化、愛知万博開催 |
| 2006年 |
ナノインプリント薄型光ディスク技術開発、水とアルミニウムを水素発生源とした燃料電池開発、DLTtape®S4出荷開始、記憶容量15GBのHD DVD-Rディスク発売、記憶容量25GBのBD-R/REディスク発売、Maxell Electronics (Malaysia)とTohshinの合併と社名変更 |
| 2007年 |
LTO Ultrium 4データカートリッジ商品化、iVDR規格対応ハードディスク発売、DAT160商品化、大容量磁気テープ技術開発、ビデオカメラ用7.5GB（8cm）BD-R/RE商品化、株式会社スリオンテック子会社化 |
| 2008年 |
ブルーレイピックアップ用ガラスレンズ量産開始、耐熱セパレータ開発、高容量リチウムイオン電池出荷開始、リーマンショック |
| 2009年 |
コバルト削減のハイパワーリチウムイオン電池出荷、ピエゾアクチュエータ搭載マイクロカメラレンズ開発、京都事業所に電極工場竣工、東伸精工と長野光学研究所吸収合併しマクセルファインテック設立 |
| 2010年 |
LTO Ultrium 5データカートリッジ出荷、面記録密度45.0Gb/in2の磁気テープ技術開発、東京・大阪証券取引所市場第一部に上場廃止後、日立製作所の完全子会社に |
| 2011年 |
Qi規格準拠ワイヤレス充電器エアボルテージ発売、電界結合方式採用iPad2用ワイヤレス充電器発売、日立マクセルエナジー株式会社設立、東日本大震災 |
| 2012年 |
ポータブル蓄電池「Energy Station」発売、LTO Ultrium 6データカードリッジ出荷開始、東京スカイツリー開業 |
| 2013年 |
中国向けプロジェクター出荷100万台達成、日立マクセルエナジーと経営統合、子会社化 |
| 2014年 |
HEMS対応蓄電システムとコントローラー受注開始、太陽光発電事業開始、東京証券取引所市場第一部に上場、消費税8%にアップ |
| 2015年 |
オゾネオシリーズ発売、薄膜高分子フィルム粘着テープ開発、リチウムイオン電池高容量化技術「ULSiON」開発 |
| 2016年 |
セルロースナノファイバー発泡成形技術開発、監査等委員会設置、京都本社設置、東京本社との二本社制移行、熊本地震 |
| 2017年 |
有機ELディスプレイ蒸着用ハイブリッドマスク開発、射出発泡成形技術「RICFOAM」開発、「Glasses-free 3D-Display」技術開発、リチウムイオン電池高性能化技術開発、資本関係変更に伴い日立製作所の持分法適用外、社名変更、マクセルシステムテック設立、品川プリンスホテルのネーミングライツ取得、持株会社体制へ移行し社名変更 |
| 2018年 |
エッジAI組込み画像認識システム開発、旅券用ICシート受注、医療・ヘルスケア電池開発、産業電池事業譲受、子会社化、京都工場設立 |
| 2019年 |
車載ARヘッドアップディスプレイ製品化、全固体電池サンプル出荷、ガルバニ電池式酸素センサ受注、子会社化、共同出資、改元、消費税10%にアップ |
| 2020年 |
非接触HMI開発、シェーバー発売、マクセルフロンティア設立、工場竣工、企業理念制定、コロナ感染拡大 |
| 2021年 |
硫化物系全固体電池開発、サンプル出荷、持株会社体制解消、社名変更、「国連グローバル・コンパクト」参加、気候関連情報開示賛同、東京オリンピック |
| 2022年 |
画像認識ソリューション「iXAM Vision」誕生、全固体電池製品化、Head-Up Display開発、市場区分見直し、ロシアのウクライナ侵攻、再編 |
| 2023年 |
硫化物系セラミック全固体電池量産開始、研究プロジェクト参画、ディスプレイ開発、長寿命シェーバー発売、全固体電池開発、車載超音波レンズ開発、資本業務提携、環境ビジョン制定、コロナ感染症移行 |
| 2024年 |
発泡成形技術開発、全固体電池作動温度向上、産業用全固体電池開発、サステナビリティ推進、資金調達、地震、月面着陸、新紙幣発行、ノーベル平和賞受賞 |
| 2025年 |
全固体電池販売開始、研究開発再委託、ディスプレイ開発、長寿命シェーバー発売、電池開発、万博開催、関税発効、女性内閣総理大臣誕生 |
| 2026年 |
全固体電池モジュール開発、高周波対応部材出荷、子会社化、資本取得 |
