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リオン株式会社

Rion Corporation別名Rion Co., Ltd.別名Lion Corporation別名
銘柄コード
上場市場
TYO
国
Japan
従業員(連結)
1,003
関連会社
20
§01

基本情報

BASIC
所在地
東京都国分寺市東元町3-20-41
社長
加藤 公規
資本金
2,079,250,000  (20 億)
従業員数(単独)
500 人
従業員数(連結)
1,003 人
開始日
1944-06-21
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

3
医療機器事業(補聴器、医用検査機器)環境機器事業(音響・振動計測器)微粒子計測器事業(微粒子計測器)
§04

関連会社

20 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
上海理音科技有限公司
Group
東日本リオン株式会社
Group
東海リオン株式会社
Group
Norsonic AS
Group
リオンサービスセンター株式会社
Group
東洋テクニカルシステム株式会社
Group
有限会社アールアイ
Group
リオンテクノ株式会社
Group
九州リオン株式会社
Group
JPモルガン証券株式会社
得意先
NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN
得意先
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103
得意先
リオン取引先持株会
得意先
リオン従業員持株会
得意先
一般財団法人小林理学研究所
得意先
日本マスタートラスト信託銀行株式会社
得意先
日本生命保険相互会社
得意先
株式会社みずほ銀行
得意先
株式会社日本カストディ銀行
得意先
株式会社日本カストディ銀行
得意先
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
資本関係 得意先 仕入先 業務提携 銀行・株主 ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

49 EVENTS

昭和19年(1944年)、株式会社小林理研製作所(現・当社)を設立

ロッシェル塩の圧電振動子を使用したマイクロホン(M-101)及びピックアップ(P-101)を発売

日本初の量産型補聴器(H-501)を発売

補聴器が身体障害者福祉法品目に指定

オージオメータ(聴力検査器 A-1002)を発売

大阪サービスステーション(現・西日本営業所)を開設

騒音計(N-1101)を発売

トランジスタ補聴器(H-530)を発売、聴力検査室(AT-2)を発売、粘度計(RV-1501)を発売

眼振計(NY-2301)を発売

リオン金属工業株式会社(現・連結子会社)を設立、株式会社小林理研製作所をリオン株式会社に商号変更

リオネットセンターを開設

円盤式録音再生機リオノコーダ(RR-01)を発売

仙台出張所(現・仙台営業所)を開設

耳かけ型補聴器(HA-07)を発売、圧電点火装置リオノスパーカー(PE-01)を発売

振動計(VM-01)を発売

東北リオン株式会社(2010年3月清算結了)を設立、脳波加算装置(AR-03)を発売

小宮電気株式会社(現・連結子会社 九州リオン株式会社)を買収し、子会社化、世界初のデジタル騒音計(NA-10)を発売

補聴器として日本初のグッドデザイン賞を受賞(HA-27シリーズ)

名古屋出張所(現・東海営業所)を開設

広島出張所(2002年5月に閉鎖、現・西日本営業所に統合)を開設、日本初の騒音計における計量法型式承認を取得(NA-09、NA-07A)

気中微粒子計(KC-01)を発売

理音電子工業股份有限公司を台湾に設立(2013年10月売却)

地震計(SM-10)を発売

世界初のトランジスタ式微風速計(AM-02、AM-03)を発売、自動騒音抑制式(ANS)補聴器(HA-39AS)を発売

世界初の人工中耳の開発に成功、ワイヤレスCROS骨導めがね式補聴器(HE-72)を発売

オーダーメイド補聴器(HI-02)を発売、防滴耳かけ型補聴器(HB-35)を発売、日本初の液中微粒子計(KL-01)を発売

世界初の防水耳かけ型補聴器(HB-35PT)を発売、1/Nオクターブリアルタイム分析器(SA-26)を発売

世界初のデジタル補聴器(HD-10)を発売

ISO9001(騒音計)の認証を取得

ISO9001(騒音計を除く全製品)の認証を取得

株式を店頭公開、有限会社アールアイ(現・非連結子会社)を設立、「おまかせ回路」搭載補聴器(HB-55S)を発売

株式会社国際補聴器(旧連結子会社 関東リオン株式会社)を買収し、子会社化

CE認証(93/42/EEC)を取得

ISO14001の認証を取得

東証二部に上場

リオンサービスセンター株式会社(現・連結子会社)を設立、リオンテクノ株式会社(現・連結子会社)を設立、欧州駐在員事務所をオランダに開設

日本初の補聴器シェル自動生産システム「リオネット夢耳工房」稼働

世界初の防水型オーダーメイド補聴器(HI-G4WE)を発売、ISO13485の認証を取得、九州リオン株式会社が株式会社福岡補聴器センターを買収し、子会社化

リオン計測器販売株式会社を設立(2012年11月清算結了)、東海リオン株式会社(現・連結子会社)を設立、補聴器の累計出荷台数600万台を達成

東京営業所を開設

有限会社ヒアリンク(旧連結子会社 東京リオネット販売株式会社)を買収し、子会社化

中国駐在員事務所を中国に開設(2013年3月閉鎖)、国産初のハンディタイプOAEスクリーナー(ER-60)を発売

東証一部銘柄に指定、世界初の生物粒子計数器の開発に成功

東日本営業所を開設(2016年3月閉鎖)、上海理音商貿有限公司(現・非連結子会社)を中国に設立

上海理音科技有限公司(現・非連結子会社)を中国に設立

世界初の軟骨伝導補聴器を発売

東日本リオン株式会社(現・連結子会社)を設立(関東リオン株式会社と東京リオネット販売株式会社を合併)

世界初の補聴器用ワイヤレス充電システムを発売、世界初のフルコードレスなオージオメータを発売

東証プライム市場へ移行、ノルソニック社(現・連結子会社)を買収し、子会社化

§07

ニュース

43 ARTICLES

テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!」制作協力 ↗

リオン株式会社は、2026年10月29日放送予定のテレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!」の番組制作に協力しました。認知症の早期発見をテーマに、聴力と認知症の関係が紹介され、補聴器の紹介コーナーには同社製品も登場します。

第2四半期決算説明会の開催案内 ↗

2026年11月17日、機関投資家・アナリスト向けに2027年3月期第2四半期決算説明会を開催します。会場は兜町平和ビルで、説明者は代表取締役社長の加藤公規氏と経営企画本部長の入江裕介氏です。説明会では第2四半期決算と中長期の見通しを説明し、質疑応答を行います。資料と動画は開催後に公開予定です。

リオン、2026世界ろう野球大会に協賛 ↗

リオン株式会社が2026年11月に神奈川県で開催される「2026世界ろう野球大会(WDBC)」に協賛することを発表。大会は世界各国のろう野球選手が集まり、国際交流と発展を促進する。リオンは補聴器・医用検査機器ブランド「RIONET」を通じて聴覚ヘルスケア事業を展開し、選手たちの挑戦を応援し社会貢献を目指す。

残響時間測定プログラム「NX-43RV」をリオンが発売 ↗

リオン株式会社は、騒音計に残響時間測定機能を追加できる専用プログラム「NX-43RV」を本日発売しました。本製品は従来のノイズ断続法に加え、インパルス応答二乗積分法に対応し、測定データの収録から残響時間算出、信頼性確認までを1台の騒音計で完結できるようにしました。これにより現場での測定作業の負担を軽減し、室内音響評価の効率化に貢献します。

リオン株式会社 2026年9月30日期六か月間の連結財務結果 ↗

2026年9月30日期の連結売上高は前年同期の13,621百万円から14,284百万円へ増加し、営業利益率は4.5%から4.9%に改善しました。経常利益は2,150百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は2,185百万円と前年同期を上回っています。基本1株当たり利益は127.91円で、前年同期の117.77円から上昇しました。

台風第25号被災者へ補聴器支援のお知らせ ↗

リオン株式会社は、令和8年台風第25号で被災された皆様に対し、補聴器の無償代替品提供または修理、補聴器用空気電池を1人につき2パックまで無償で提供する支援を開始します。支援対象は災害救助法が適用された地域の被災者で、支援期間は2026年9月24日から2026年1月までとします。

NHK『あさイチ』特集制作協力のお知らせ ↗

リオン株式会社は、NHK総合テレビ『あさイチ』の9月14日放送予定の特集『聞こえの悩み解決のヒント▽難聴・耳鳴りの原因と対策』に協力しました。特集では補聴器や補聴器リハビリ、聞き取り困難症について紹介され、リオン製品も番組内で使用されます。

台風・大雨被災者へ補聴器支援のお知らせ ↗

リオン株式会社は、令和8年台風第24号及び前線による大雨で被災された皆様へ、補聴器の無償代替品・修理サービスを提供するとともに、補聴器用空気電池を2パックまで無償で提供することを発表しました。支援対象は災害救助法が適用された地域の被災者です。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報1012401002696
商号又は名称
リオン株式会社
フリガナ
リオン
英語名
法人種別
301
住所
〒185-0022 東京都国分寺市東元町3丁目20番41号
郵便番号
1850022
都道府県コード
13
市区町村コード
214
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2018-07-06
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
1393345
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
経済産業省・gBizINFO1012401002696
法人番号
1012401002696
商号又は名称
リオン株式会社
商号又は名称(カナ)
リオン
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都国分寺市東元町3丁目20番41号
郵便番号
1850022
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
国分寺市
市区町村コード
214
番地以下
東元町3丁目20番41号
組織種別
301
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
代表取締役社長  加 藤 公 規
資本金
2079254000
従業員数
559
企業規模詳細(男性)
415
企業規模詳細(女性)
149
事業概要
微粒子計測器事業(微粒子計測器)、医療機器事業(補聴器、医用検査機器)、環境機器事業(音響・振動計測器)の製造、販売およびこれらに関連する部品、機器等の製造、販売、サービス
WebサイトURL
https://www.rion.co.jp/
創業年
事業種目
E:製造業
設立年月日
1944-06-21
全省庁統一資格-資格等級
A|A|A|
全省庁統一資格-営業品目
118|119|121|127|218|219|221|227|306|315
更新年月日
2018-07-06
キー情報
1012401002696
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
§09

出典・更新

SOURCES
↑