ダイトロン株式会社

1952年（昭和27年）に大阪市北区太融寺に資本金30万円で設立。東京通信工業（株）（現・ソニーグループ（株））の特約店となり、テープレコーダの販売に注力。

大阪市北区太融寺に資本金30万円にて大都商事（株）を設立。 : 東京通信工業（株）（現・ソニーグループ（株））の特約店となり、当時珍しかったテープレコーダの販売に注力。

1952年に創業し

大阪市北区太融寺に資本金30万円にて大都商事（株）を設立。東京通信工業（株）（現・ソニーグループ（株））の特約店となり、当時珍しかったテープレコーダの販売に注力。

1952年に創業

業務拡張に伴い、1954年に本社を大阪市北区堂山町に移転。ソニー製品の卸部を強化し、タムラ製作所のトランスやヒロセ電機、多治見無線電機のコネクタの販売を開始。

業務拡張に伴い、本社を大阪市北区堂山町に移転。ソニー製品の卸部を強化し、同時に（株）タムラ製作所の各種トランス、（株）広瀬商会製作所（現・ヒロセ電機（株））・多治見無線電機（株）の各種コネクタの販売を開始。

業務拡張に伴い、1957年に本社を大阪市北区老松町に移転。

業務拡張に伴い、本社を大阪市北区老松町に移転。

東京都新宿区花園町に東京支店を開設。

米国テーバー社の極東総代理店となり、摩耗試験機や計測器の輸入販売を開始。

米国テーバー社の極東総代理店となり、摩耗試験機、その他計測器の輸入販売を開始。

島田理化工業（株）と代理店契約を締結し、高周波・超音波応用機器の販売を開始。

島田理化工業（株）と全国販売代理店契約を締結し、高周波･超音波応用機器の販売を開始。

（株）日立製作所と販売契約を締結し、無塵無菌装置（クリーン・ベンチ、クリーン・ルーム）の販売を開始。

ブランド名「Daitron」を商標登録。

1970年に技術部を独立させ、大都電子工業（株）（後のダイトロンテクノロジー（株））を設立。

技術部を独立し、大都電子工業（株）（1988年ダイトロンテクノロジー（株）へ商号変更）を設立。

大阪府吹田市垂水町に商品管理センターを開設。

商品管理センターを大阪府吹田市垂水町に開設。

滋賀県栗東市伊勢落に栗東第一工場を竣工し、ベンディックスコネクタを用いたケーブル・ハーネスの製造を開始。

滋賀県栗東市伊勢落に栗東第一工場を竣工。ベンディックスコネクタを用いたケーブル・ハーネスの製造を開始。

米国オレゴン州に現地法人を設立。

大都電子工業（株）をダイトロンテクノロジー（株）に商号変更。

大都電子工業（株）をダイトロンテクノロジー（株）に商号を変更。

大阪市中央区島町に本社ビル新築完成。

経営理念を制定。

経営理念制定。

電装事業部を分離し、ダイトデンソー（株）を設立。

商号をダイトエレクトロン（株）に変更し、ロゴデザインを刷新。マレーシア駐在員事務所を現地法人化。電子部門商品仕入部と多摩営業所がISO9002を認証取得。

ダイトエレクトロン（株）に商号を変更し、商標「Daitron」のロゴデザインを刷新。マレーシア駐在員事務所を現地法人化。電子部門 商品仕入部（東京・大阪）、多摩営業所がISO9002を認証取得。

日本証券業協会に株式を店頭公開（証券コード7609）。

東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第二部に上場し、公募増資により資本金を21億8,600万円に増資。

中国・香港及び上海に現地法人を設立。

大阪市淀川区宮原に本社ビル新築完成。本社及び営業所、物流センターを集約。

大阪市淀川区宮原に本社ビル新築完成。本社及び大阪府内の営業所、物流センターを集約。

東京証券取引所・大阪証券取引所の第一部に上場。韓国のソウル支店を現地法人化。

東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部に上場。ソウル支店（韓国）を現地法人化。

ダイトデンソー（株）が鷹和産業（株）を子会社化。

タイ・バンコクに現地法人を設立。

エムテック（株）の半導体製造装置に関する事業を譲り受ける。

中国・深圳に現地法人を設立。

愛知県一宮市にグループの基幹工場となる中部工場を竣工。

国内製造子会社のダイトデンソー（株）とダイトロンテクノロジー（株）と統合し、ダイトロン（株）に商号を変更。さらに（有）谷本電装を子会社化し、ダイトテック（株）を設立。

国内製造子会社のダイトデンソー（株）、ダイトロンテクノロジー（株）と統合し、ダイトロン（株）に商号を変更。 （有）谷本電装を子会社化し、ダイトテック（株）を設立。

2017年より「ダイトロン株式会社」として歩みを進めてまいりました。

2017年より「ダイトロン株式会社」として歩みを進めてまいりました

中部工場の敷地内に中部第二工場を竣工。

広島県広島市にダイトテック（株）広島新工場を竣工。台北支店（台湾）を現地法人化。

東京証券取引所の市場をプライム市場に移行。シンガポールに現地法人を設立。

東京証券取引所プライム市場へ移行。シンガポールに現地法人を設立。

オランダに現地法人を設立。

ハノイ駐在員事務所を現地法人化。

ハノイ駐在員事務所（ベトナム）を現地法人化。