| 1932年 |
1932 : 都築商店として名古屋で創業（電話を中心とする電気通信設備工事を営業） |
| 1932年 |
都築商店として名古屋で創業。富士電機の特約店として電話交換機の設置工事および保守を開始。通信設備は将来国民経済の中枢神経となる重要な設備であり、その利用度を高めること＝公共事業へ寄与することを主旨として創立しました。 |
| 1932年 |
都築商店として名古屋で創業（電話を中心とする電気通信設備工事を営業） |
| 1941年 |
1941 : 株式会社に改組、都築電話工業（株）となる |
| 1941年 |
社名を都築電話工業株式会社に変更。「電話屋的企業」から脱皮し、販売・製作・工事を3本の柱とする企業へと拡大するべく、株式組織に改め社名も変更しました。 |
| 1941年 |
株式会社に改組、都築電話工業（株）となる |
| 1945年 |
1945 : 空襲により本社社屋全焼 本社を東京に移転（大田区田園調布） |
| 1945年 |
空襲により本社社屋全焼。東京に仮事務所開設。 |
| 1945年 |
空襲により本社社屋全焼 本社を東京に移転（大田区田園調布） |
| 1947年 |
1947 : 本社移転（品川区小山台） : 大阪出張所（現大阪オフィス）開設 |
| 1947年 |
本社移転（品川区小山台） : 大阪出張所（現大阪オフィス）開設 |
| 1949年 |
1949 : 札幌駐在所（現札幌オフィス）開設 |
| 1949年 |
札幌駐在所（現札幌オフィス）開設 |
| 1954年 |
1954 : 名古屋出張所（現名古屋オフィス）開設 |
| 1954年 |
名古屋出張所（現名古屋オフィス）開設 |
| 1958年 |
1958 : 電算機、関連機器と部品の販売開始 |
| 1958年 |
富士通信機製造（現：富士通）との特約店契約により、コンピュータや関連部品の販売を開始。半導体、電子部品の販売会社として東新電機株式会社（後の都築電産（株））を設立。 |
| 1958年 |
機構部品、半導体の販売を行う東新電機株式会社（後の都築電産（株））を設立。 |
| 1958年 |
コンピュータ販売におけるトータルサービス体制強化のため株式会社都築シーイーセンター設立。 |
| 1958年 |
コンピュータの技術革新・普及増大に伴うソフトウェアの重要性の高まりに対応し株式会社都築ソフトウェア設立（小型コンピュータ（ミニコン））。 |
| 1958年 |
都築空調株式会社設立（現：都築クロスサポート株式会社）。 |
| 1958年 |
電算機、関連機器と部品の販売開始 |
| 1958年 |
コンピュータ販売におけるトータルサービス体制強化のため株式会社都築シーイーセンター設立（現：都築テクノサービス株式会社）。 |
| 1961年 |
1961 : 都築電気工業（株）に社名変更 : 本社移転（港区麻布） |
| 1961年 |
都築電気工業（株）に社名変更 : 本社移転（港区麻布） |
| 1962年 |
1962 : 本社移転（港区新橋） |
| 1962年 |
本社移転（港区新橋） |
| 1963年 |
1963 : 株式を日本証券業協会に店頭登録 |
| 1963年 |
株式を日本証券業協会に店頭登録 |
| 1964年 |
1964 : 横浜出張所（現横浜オフィス）開設 : 本社移転（港区浜松町） |
| 1964年 |
横浜出張所（現横浜オフィス）開設 : 本社移転（港区浜松町） |
| 1967年 |
1967 : 東新電機（株）（後の都築電産（株））設立 : 都築サービス（株）設立（現都築クロスサポート（株）） |
| 1967年 |
東新電機（株）（後の都築電産（株））設立 : 都築サービス（株）設立（現都築クロスサポート（株）） |
| 1969年 |
1969 : （株）都築シーイーセンター設立（現都築テクノサービス（株）） : 福岡出張所（現福岡オフィス）開設 |
| 1969年 |
（株）都築シーイーセンター設立（現都築テクノサービス（株）） : 福岡出張所（現福岡オフィス）開設 |
| 1970年 |
1970 : （株）都築ソフトウェア設立 |
| 1970年 |
（株）都築ソフトウェア設立 |
| 1972年 |
1972 : 本社移転（港区海岸、藤田観光ビル） |
| 1972年 |
本社移転（港区海岸、藤田観光ビル） |
| 1974年 |
1974 : 本社移転（港区海岸、竹芝ビル） |
| 1974年 |
本社移転（港区海岸、竹芝ビル） |
| 1981年 |
1981 : OA事業部設置 |
| 1981年 |
OA事業部設置 |
| 1986年 |
1986 : 東京証券取引所 市場第二部上場 |
| 1986年 |
東京証券取引所 市場第二部上場 |
| 1987年 |
1987 : 本社移転（品川区大崎） |
| 1987年 |
本社移転（品川区大崎） |
| 1988年 |
1988 : 通産大臣認定のシステムインテグレータ企業となる |
| 1988年 |
通産大臣認定のシステムインテグレータ企業となる |
| 1991年 |
1991 : 都築電気（株）に社名変更 |
| 1991年 |
都築電気（株）に社名変更 |
| 1994年 |
1994 : シンガポールに現地法人 : TSUZUKI DENSAN SINGAPORE PTE.LTD.設立 |
| 1994年 |
シンガポールに現地法人設立。 |
| 1994年 |
シンガポールに現地法人 : TSUZUKI DENSAN SINGAPORE PTE.LTD.設立 |
| 1995年 |
1995 : 本社移転（品川区小山） |
| 1995年 |
本社移転（品川区小山） |
| 1997年 |
1997 : 香港に現地法人 : 都築電産香港有限公司設立 |
| 1997年 |
香港に現地法人設立。 |
| 1997年 |
香港に現地法人 : 都築電産香港有限公司設立 |
| 2001年 |
2001 : 「ISO9001」の認証を取得 |
| 2001年 |
「ISO9001」の認証を取得 |
| 2004年 |
2004 : 本社移転（港区新橋） |
| 2004年 |
本社移転（港区新橋） |
| 2005年 |
2005 : 「ISO14001」の認証を取得 |
| 2005年 |
「ISO14001」の認証を取得 |
| 2006年 |
2006 : 上海に現地法人 : 都築電産貿易（上海）有限公司設立 |
| 2006年 |
上海に現地法人設立。 |
| 2006年 |
電子デバイス事業を分社化し、都築エンベデッドソリューションズ株式会社を設立。 |
| 2006年 |
上海に現地法人 : 都築電産貿易（上海）有限公司設立 |
| 2006年 |
電子デバイス事業を分社化、都築エンベデッドソリューションズ株式会社を設立。 |
| 2011年 |
2011 : （株）ネクストヴィジョンを子会社化 : ※ : 現在は（株）都築ソフトウェアと合併 |
| 2011年 |
（株）ネクストヴィジョンを子会社化 : ※ : 現在は（株）都築ソフトウェアと合併 |
| 2012年 |
2012 : 都築電産（株）と合併 |
| 2012年 |
都築電産（株）と合併 |
| 2016年 |
2016 : 新経営理念と新ロゴマークを発表 |
| 2016年 |
新経営理念と新ロゴマークを発表 |
| 2017年 |
2017 : （株）麻生との資本業務提携 |
| 2017年 |
（株）麻生との資本業務提携 |
| 2018年 |
2018 : 経済産業省 健康経営優良法人に認定（現在まで継続中） : 東京証券取引所における所属業種を「卸売業」から「情報・通信業」に変更 |
| 2018年 |
経済産業省 健康経営優良法人に認定（現在まで継続中） : 東京証券取引所における所属業種を「卸売業」から「情報・通信業」に変更 |
| 2020年 |
2020 : 東京証券取引所 市場第一部に指定 : （株）コムデザインを子会社化 |
| 2020年 |
東京証券取引所 市場第一部に指定 : （株）コムデザインを子会社化 |
| 2021年 |
2021 : 電子デバイス事業を分社化、 : 都築エンベデッドソリューションズ（株）を設立 |
| 2021年 |
電子デバイス事業を分社化、 : 都築エンベデッドソリューションズ（株）を設立 |
| 2022年 |
2022 : 経済産業省が定めるDX認定事業者に認定 : 東京証券取引所プライム銘柄に移行 : パーパスを制定、経営理念を刷新 |
| 2022年 |
経済産業省が定めるDX認定事業者に認定 : 東京証券取引所プライム銘柄に移行 : パーパスを制定、経営理念を刷新 |
| 2024年 |
2024 : 都築エンベデッドソリューションズ株式会社・都築電産貿易（上海）有限公司・都築電産香港有限公司・TSUZUKI DENSAN SINGAPORE PTE.LTD.の株式を（株）レスターホールディングスに譲渡 |
| 2024年 |
都築エンベデッドソリューションズ株式会社・都築電産貿易（上海）有限公司・都築電産香港有限公司・TSUZUKI DENSAN SINGAPORE PTE.LTD.の株式を（株）レスターホールディングスに譲渡 |
| 2032年 |
創業100周年に向け、新価値創造に挑み続ける。 |
