| 1948年04月 |
創業 : 1948年（昭和23年）4月 |
| 1948年04月 |
創業者 大迫正冨らが別府市に後の善隣出版社を創業 |
| 1948年04月 |
創業 |
| 1949年06月 |
創業初の刊行物、観光小冊子「年刊別府」を発行 |
| 1952年06月 |
初版住宅地図「別府市住宅案内図」を発行 |
| 1954年03月 |
小倉市（現 北九州市小倉北区）に本拠を移転 |
| 1961年04月 |
設立 : 1961年（昭和36年）4月 |
| 1961年04月 |
（有）西日本写真製版を設立 |
| 1961年04月 |
設立 |
| 1967年 |
マイクロカメラ設備を導入し、マイクロフィルムを利用した住宅地図製作を開始 |
| 1968年04月 |
（株）住宅地図出版社を設立 |
| 1969年01月 |
（有）西日本写真製版を（有）ゼンリン印刷に改称 |
| 1969年08月 |
（株）善隣出版社を北九州市に設立 |
| 1970年04月 |
北九州市小倉区（現 小倉北区）下到津に本社新工場が完成 |
| 1972年11月 |
（株）住宅地図出版社を日本住宅地図出版（株）に改称 |
| 1974年03月 |
（有）ゼンリン印刷を改組して（株）善隣を設立 |
| 1980年 |
住宅地図全国出版を達成 |
| 1982年01月 |
地図情報のデジタル化に着手 |
| 1983年07月 |
（株）善隣を（株）ゼンリンに商号変更 |
| 1983年08月 |
（株）善隣出版社、日本住宅地図出版（株）を吸収合併、全国各地の事業所を引継ぎ地図情報企業として全国展開が可能な体制を確立 |
| 1984年05月 |
「住宅地図製作自動化システム」を確立、さらに「住宅地図情報利用システム」を発表 |
| 1985年 |
「住居表示地番対照住宅地図(ブルーマップ)」を発刊 |
| 1985年09月 |
初めて商品化した電子地図をNTT武蔵野通信研究所に納品 |
| 1985年11月 |
地図情報を入力した磁気テープから直接印刷用の刷版を作る「レーザー製版システム」を日本で初めて実用化 |
| 1986年03月 |
カーナビ用データのフォーマットの統一化を目指し、「ナビゲーションシステム研究会」が発足 |
| 1986年11月 |
地図情報のデータベース「Zmap電子地図」及びソフトウェアプログラム「Zmap-PC」を発表 |
| 1987年10月 |
住宅地図製作自動化システムの開発に対して第18回石川賞（日本科学技術連盟主催）を受賞 |
| 1988年02月 |
「Zmap電子地図」東京23区（CD-ROM版）を発売 |
| 1990年03月 |
世界初のGPS カーナビゲーションシステム専用ソフトを開発 |
| 1990年04月 |
VI（ビジュアル・アイデンティティ）を導入し、シンボルマーク等を刷新 |
| 1991年10月 |
ナビゲーションシステム研究会（ナビ研）の統一規格のカーナビ用地図ソフト「ゼンリンナビソフト」を開発 |
| 1992年05月 |
作業効率を図るため、生産本部の一部を（株）ゼンリンプリンテックス（連結子会社）へ移管 |
| 1992年06月 |
ナビゲーションシステム研究会（ナビ研）の統一規格のカーナビ用地図ソフト「ゼンリンナビソフト全国版」を発売 |
| 1992年08月 |
世界初のボイスナビゲーションシステムを開発 |
| 1992年12月 |
北九州市戸畑区に「ゼンリンテクノセンター」を竣工、研究開発部門を当センターに集約 |
| 1994年09月 |
福岡証券取引所に上場 |
| 1995年01月 |
パソコン用地図ソフト「ゼンリン電子地図'95」を発売 |
| 1995年11月 |
ドイツ・デュッセルドルフに駐在員事務所を開設 |
| 1996年02月 |
会員制の「ゼンリン地図ファックスサービス」を開始 |
| 1996年07月 |
VICSに対応したナビ研S規格の「ゼンリンナビソフト」を発売 |
| 1996年09月 |
東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場 |
| 1997年01月 |
電子地図事業の生産効率を図るため、(株)ダイケイ（連結子会社）並びに同社の子会社である上海大計数据処理公司（連結子会社）及び大計数据処理公司（深圳）有限公司をグループ会社化 |
| 1997年04月 |
電子地図の欧州拠点として、ZENRIN EUROPE B.V.（連結子会社・当時）をオランダ・アムステルダム近郊に設立 |
| 1998年06月 |
パソコン用地図ソフト「ゼンリン電子地図帳Ｚ[zi:]」を発売、同年のグッドデザイン賞を受賞 |
| 2000年04月 |
電子地図の北米拠点として、ZENRIN USA, INC.（連結子会社・当時）をアメリカ・サンフランシスコに設立 : 電子地図のインターネット配信事業のため、（株）ゼンリンデータコム（連結子会社）を設立 |
| 2000年06月 |
携帯電話向け地図配信サービス「ゼンリン携帯マップ」開始 |
| 2001年08月 |
電子地図の立体映像技術の研究、開発のため、（株）ジオ技術研究所（連結子会社）を設立 |
| 2002年07月 |
パソコン用電子住宅地図「デジタウン」を発売 |
| 2003年05月 |
北九州市小倉北区下到津から同市小倉北区室町に本社機能を移転 |
| 2003年07月 |
北九州市小倉北区の「リバーウォーク北九州」内に地図展示施設「ゼンリン地図の資料館」を開設 |
| 2004年09月 |
当社グループ内での事業変革に対する機動性、柔軟性を高めるために、(株)ダイケイ（連結子会社）を完全子会社化 |
| 2005年08月 |
インターネット住宅地図配信「ZNETTOWN」をサービス開始 |
| 2005年09月 |
世界規格「ISO/TS16949」の認証を地図製作企業として国内で初めて取得 |
| 2005年10月 |
市場環境の変化に対応するため、ZENRIN EUROPE B.V.（連結子会社・当時）を清算し、新たにZENRIN EUROPE GmbH（連結子会社）をドイツ・デュッセルドルフに設立 |
| 2006年02月 |
データ配信事業において事業領域の拡大・サービスの充実を図るため、（株）ゼンリンデータコム（連結子会社）が（株）リクルートと業務・資本提携 |
| 2006年03月 |
東京証券取引所市場第一部に上場 |
| 2006年04月 |
PSP®「プレイステーション・ポータブル」専用地図ソフトウェア「みんなの地図®」を発売 |
| 2007年06月 |
携帯電話向けの地図サービスを普及・拡大するため、（株）ゼンリンデータコム（連結子会社）が（株）エヌ・ティ・ティ・ドコモと業務・資本提携 |
| 2007年07月 |
（株）日立製作所、（株）日立システム九州、（株）リコーと「著作物の複写利用管理システム」を共同開発 |
| 2007年10月 |
欧米向けの新たな地図情報コンテンツ「GCM（Guidable City Model／ガイダブル・シティ・モデル）」を開発 |
| 2008年02月 |
ニンテンドーDS®専用ソフトに初めて地図データを提供 |
| 2008年04月 |
ニンテンドーDS®専用ソフト「DS湯けむりサスペンスシリーズ フリーライター 橘 真希「洞爺湖・七つの湯・奥湯の郷」取材手帳」を発売 |
| 2009年03月 |
長期経営構想「ZENRIN GROWTH PLAN 2013」を策定し公表 |
| 2009年04月 |
（株）ゼンリンデータコム（連結子会社）が、新しいタイプのセールスプロモーション会社（株）ゼンリンプロモ（連結子会社）を子会社化 |
| 2009年07月 |
（株）ゼンリンデータコム（連結子会社）が、インターネットを中心とした広告代理事業を展開している（株）ノッキングオン（連結子会社）を子会社化 |
| 2009年08月 |
携帯電話を利用した位置情報サービスの充実を図るため､（株）ゼンリンデータコム(連結子会社)が（株）エヌ･ティ･ティ･ドコモと業務･資本提携強化 |
| 2009年10月 |
GIS事業拡大のため､GISマーケティング分野におけるコンサルティング業界トップである（株）JPSと業務提携 |
| 2010年03月 |
地域生活を応援する新たなコミュニケーションメディア事業「Actiz（アクティズ）」を発表 |
| 2010年07月 |
地図データの入力業務を委託している沖縄インターマップ（株）（非連結子会社）を完全子会社化 |
| 2010年10月 |
（株）ゼンリンデータコム（連結子会社）が、海外モバイル市場向けコンテンツ・サービス配信及び配信のためのアプリケーションの開発等を手がける（株）ゼロ・サムの第三者割当増資を引受け |
| 2011年06月 |
インドの地図会社大手C.E.Info Systems Private Limitedと業務・資本提携 |
| 2011年11月 |
東日本大震災被災地の応急仮設住宅地図情報提供開始 |
| 2012年01月 |
\"マーケティングコンテンツシリーズ\"を発売 |
| 2012年01月 |
「マーケティングコンテンツシリーズ」を発売 |
| 2012年05月 |
中期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2015（ZGP2015）」を策定し公表 |
| 2012年10月 |
「スマートフォン版ゼンリン住宅地図」配信サービス開始 |
| 2012年12月 |
出版事業の編集体制をより強化するため、子会社「(株)ゼンリンプラスワン」を設立 |
| 2013年04月 |
GISパッケージシリーズ「ZENRIN GISパッケージ不動産」を発売 : 東京都千代田区に「東京本社」を設置 |
| 2013年04月 |
GISパッケージシリーズ「ZENRIN GISパッケージ不動産」を発売 |
| 2013年06月 |
(株)ゼンリンデータコムが、インドを中心に動態管理サービスを展開しているINFOTRACK TELEMATICS PTE.LTD.（連結子会社）へ出資を行い、同社の子会社であるINFOTRACK TELEMATICS PRIVATE LIMITED（連結子会社）と共に子会社化 |
| 2013年06月 |
（株）ゼンリンデータコムが、インドを中心に動態管理サービスを展開しているINFOTRACK TELEMATICS PTE.LTD.へ出資を行い、同社の子会社であるINFOTRACK TELEMATICS PRIVATE LIMITEDと共に子会社化 |
| 2014年04月 |
GISパッケージシリーズ「ZENRIN GISパッケージ建設」を発売 : 沖縄インターマップ(株)を(株)ゼンリンインターマップへ商号変更 |
| 2014年04月 |
GISパッケージシリーズ「ZENRIN GISパッケージ建設」を発売 |
| 2014年10月 |
(株)セプテーニ・ダイレクトマーケティングを(株)ゼンリンビズネクサスと商号変更し完全子会社化 |
| 2014年10月 |
（株）セプテーニ・ダイレクトマーケティングを（株）ゼンリンビズネクサスと商号変更し完全子会社化 |
| 2015年05月 |
中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2020（ZGP2020）」を策定し公表 |
| 2016年01月 |
地図データをデザインとして活用したステーショナリー「mati mati（マチマチ）」シリーズを発売開始 |
| 2016年04月 |
GIS事業を強化するため、GISマーケティング事業会社である（株）ゼンリンジオインテリジェンスを子会社化 |
| 2016年09月 |
海外事業を中心とした事業を強化するため、Abalta Technologies,Inc.及び同社子会社である Abalta Technologies EOODを子会社化 |
| 2017年06月 |
東京都の島嶼部7村の住宅地図帳を初めて出版し、日本全国の住宅地図データを全て整備 |
| 2017年09月 |
マーケティングソリューション事業を強化するため、大東マーケティングソリューションズ（株）を子会社化 |
| 2019年04月 |
中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2025」を策定し公表 : （株）ゼンリンプラスワンが（株）ゼンリンMSホールディングスに商号変更 |
| 2020年04月 |
（株）ゼンリンMSホールディングスが、連結子会社である（株）ゼンリンビズネクサス、（株）ゼンリンジオインテリジェンス、大東マーケティングソリューションズ（株）の3社を吸収合併し、商号を（株）ゼンリンマーケティングソリューションズに変更 |
| 2020年06月 |
歴史を映し出す地図の博物館「ゼンリンミュージアム」開館 |
| 2021年01月 |
コーポレートベンチャーキャピタル（CVC）子会社、（株）ゼンリンフューチャーパートナーズを設立 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所の取引区分見直しに伴い、プライム市場に移行 |
| 2022年04月 |
中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2025」ローリングプランを発表 |
| 2024年04月 |
ローカスブルー（株）を連結子会社化 : 「ZENRIN GISパッケージ セールスサポート」の販売を開始 |
| 2025年04月 |
中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2030」を策定し公表 |
| 2025年07月 |
（株）アーバンエックステクノロジーズを連結子会社化 |
