東北支社が開設50周年 ↗
株式会社建設技術研究所の東北支社は、2026年4月に開設50周年を迎えました。1976年の開設以来、河川や道路、防災・減災、まちづくりなどを通じて、東北地域の社会資本整備に携わってきました。今後も培った技術と地域との信頼関係を礎に、安全で持続可能な地域社会の実現と東北地域の発展に貢献していくとしています。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| 株式会社CTIリード | ||||||||
| 株式会社地圏総合コンサルタント | ||||||||
| 日本都市技術株式会社 | ||||||||
| 株式会社日総建 | ||||||||
| 湯浅コンサルタント | ||||||||
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| インターナショナル | ||||||||
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| 指定都市など | ||||||||
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昭和45年11月6日に湯浅コンサルタント株式会社が創業された。
湯浅コンサルタント株式会社 創業
昭和46年12月28日に建設コンサルタント業の登録を受けた。
建設コンサルタント業 登録
昭和47年10月9日に測量業の登録を受けた。
測量業 登録
平成6年12月16日に補償コンサルタント業の登録を受けた。
補償コンサルタント業 登録
電線共同溝の整備等に関する特別措置法 が施行された平成7年よりC・C・Boxが主流となり
平成16年には「無電柱化推進計画」が策定されコスト縮減を図るため浅層埋設方式の標準化、既成市街地など狭い歩道や歴史的町並みを保全すべき地区への対応が進められました。
平成31年3月に策定した「道路の無電中化 低コスト手法導入の手引き(案)」
令和2年1月に策定した「電線共同溝マニュアル」
令和6年6月12日にCTIグループに加入した。
CTI グループ 加入
CTI グループ 加入
株式会社建設技術研究所の東北支社は、2026年4月に開設50周年を迎えました。1976年の開設以来、河川や道路、防災・減災、まちづくりなどを通じて、東北地域の社会資本整備に携わってきました。今後も培った技術と地域との信頼関係を礎に、安全で持続可能な地域社会の実現と東北地域の発展に貢献していくとしています。
建設技術研究所は、2026年11月19日~20日にポートメッセなごや第1展示館で開催される「建設技術フェア2026 in 中部」に出展します。水災害リスクマッピング、災害対応支援、下水道DX、AI・画像解析によるDX支援、コンクリート構造物の点検・劣化予測の5テーマを、実機やデモ、動画・パネルで紹介します。
10月17日、大阪本社と環境総合リサーチの社員・アルバイトおよびその家族を対象に、生物多様性の保全と自然環境への理解促進を目的とした調査隊を開催しました。参加者は自然共生サイトと近隣のけいはんな自然公園で「いきものビンゴ」などを楽しみ、草花や樹木を観察しながら生きものの多様性や生態、自然環境とのつながりを学びました。
九州支社は、地域住民や学校と連携し、佐賀県小城市の祇園川でゲンジボタルの保全活動と環境学習を実施しました。岩松小学校の児童による清掃活動を支援し、ホタルの飛翔数調査や、ホタルの生態・川の自然環境をテーマにした水質調査を交えた学習を行いました。飛翔数調査では、多くのゲンジボタルの生息を確認しました。
株式会社建設技術研究所は、2026年10月28日から29日にインテックス大阪で開催される建設技術展2026近畿に出展します。防災・減災分野の技術「RisKma」と「監視チュウ」を紹介し、水災害対策や下水道維持管理の高度化に役立つシステムのデモを行います。
2026年10月6日から建設通信新聞で「緊急支援物流と社会インフラ」という全8回連載が始まります。書籍『緊急支援物流と道路ネットワーク-災害に備えるインフラ整備-』を基に、第1回と第8回は書き下ろしで構成されます。連載では、災害時の物資輸送を支える道路強靱化やインフラ整備の重要性を提言します。
当社は10月20日~21日にサンシャインシティで開催される「建設技術展2026関東」に出展します。ブースB-47では「新型砂防施設」「防災DXソリューション」「コンクリート点検・劣化予測」「AI・BIM/CIM・GISによる建設DX」の4テーマを実機展示・デモで紹介します。10月20日には出展者プレゼンテーションで防災DXやAI画像解析を含む5つの先進ソリューションを発表します。
2026年7月26日、愛知県新城市の寒狭川で開催された「川に集まれ~! 川と私たちの暮らし」イベントに、中部支社が出展しました。アユを題材にしたブースで子どもに生態系保全を伝え、生成AIで作成した魚類画像の釣りクイズを実施しました。参加者はアユの魅力と河川環境への理解を深めました。今後も地域交流と自然環境教育に取り組む予定です。
株式会社建設技術研究所は、2026年7月30日に取締役会で決議した自己株式取得に関し、2026年9月1日から9月30日までに91,300株を市場買付で取得し、取得価額総額は293,920,000円であることを報告しました。
株式会社建設技術研究所が2026年11月号の『日経マネー』に掲載されました。特集は「新TOPIXで探す有望株」で、同社が紹介されています。