「UNION EXPO 2026」に当社デザイナーが参加 ↗
2026年11月8日に渋谷ヒカリエで開催される「UNION EXPO 2026」に、丹青社のデザインセンター シニアクリエイティブエキスパート、田中利岳が参加・登壇します。空間デザイナーの仕事体験ワークショップと、これからの空間と社会を考えるトークセッション「DesignersEdge」に参加する予定です。イベントは無料で、事前申し込み制です。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | ||||||||
| INTERACTIVE BROKERS LLC | ||||||||
| 丹青社取引先持株会 | ||||||||
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| 株式会社日本カストディ銀行(投信口) | ||||||||
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渡辺正治、東京都下谷区谷中清水町で展示装飾業を創業
創業 : 1946年10月
形式上の存続会社である三光株式会社(のちに商号を株式会社日機に変更)が東京都千代田区丸の内に設立
設立/創立 : 1949年10月14日
株式会社丹青社(実質上の存続会社)に改組し現組織を創立、本社を東京都千代田区神田司町におく
株式会社丹青社(実質上の存続会社)に改組し現組織を創立 : 本社を東京都千代田区神田司町におく
1959年12月25日 : (現組織に改組)
設立/創立 : 1959年12月25日 : (現組織に改組)
本社を東京都文京区湯島に移転
大阪営業所設置(1984年7月支店登記、現:関西支店)
建設業者登録(都知事登録)
株式会社丹青社工作所(現:株式会社丹青TDC)設立
建設業者登録(都知事登録から建設大臣登録に変更)
札幌営業所設置(1984年7月支店登記、現:札幌支店)
福岡営業所設置(1984年7月支店登記、現:九州支店)
東北営業所設置
一級建築士事務所登録(都知事登録)
株式会社丹青社(同年7月に株式会社日機より商号変更)が株式会社丹青社を吸収合併し、展示装飾事業を承継。株式会社アール・ビー(現:株式会社丹青ビジネス)設立
株式会社丹青社(同年7月に株式会社日機より商号変更)が株式会社丹青社を吸収合併し、展示装飾事業を承継 株式会社アール・ビー(現:株式会社丹青ビジネス)設立
東京都台東区上野に社屋を建設、本社を移転
社団法人日本証券業協会東京地区協会に株式店頭登録
株式会社丹青総合研究所(現:株式会社丹青研究所)設立
名古屋営業所設置(1989年4月支店登記、現:名古屋支店)
東京証券取引所市場第二部に上場
株式会社丹青ディスプレイ設立
宅地建物取引業者都知事免許取得
東京証券取引所市場第一部に指定
ISO14001の認証を取得
株式会社ゲーム(現:株式会社JDN)を子会社化
株式会社丹青ヒューマネット設立
プライバシーマーク使用許諾の認定を取得
東京都港区港南(現住所)に本社を移転
監査等委員会設置会社へ移行
東京証券取引所の新市場区分「プライム市場」に移行
2026年11月8日に渋谷ヒカリエで開催される「UNION EXPO 2026」に、丹青社のデザインセンター シニアクリエイティブエキスパート、田中利岳が参加・登壇します。空間デザイナーの仕事体験ワークショップと、これからの空間と社会を考えるトークセッション「DesignersEdge」に参加する予定です。イベントは無料で、事前申し込み制です。
第60回日本サインデザイン賞で、丹青社が空間づくりを手掛けた『YKK AP技術館』が日本サインデザイン大賞/経済産業大臣賞を受賞しました。ほかに3作品が銀賞、2作品が銅賞を受賞し、別途入選作品もありました。
丹青社が空間づくりを手掛けた『YKK AP技術館』と、成田国際空港第1ターミナルの『SHIKISAI GARDEN -Seasonal colors-』が、2026年度グッドデザイン賞を受賞しました。『YKK AP技術館』は、1959年竣工のアルミ溶解押出工場建屋を改修した展示施設で、2024年11月に開設されました。丹青社は今後も、利用者の視点を大切にしながら豊かな空間づくりに取り組むとしています。
2026年10月27日にXCspaceショールームで開催されるトークイベント「第2回 デザインのヒキダシ」に、当社デザインセンター 商空間デザイン局のチーフデザイナー、竹島光志郎が登壇します。これまでのプロジェクトを振り返り、デザインに至る思考や発想の源、日々のインプットなどについて語ります。参加無料で、事前登録制・先着順です。
丹青社は、空間演出技術の研究開発拠点「港南ラボ マークスリー[Mk_3]」にて、若手社員主体の自主実践プロジェクトの研究成果を発表するイベント『超文化祭 2026』を2026年11月24日から27日まで開催します。テーマは「KANKAKU LAB」で、空間と先端技術の融合による体験価値を創造することを目的としています。
丹青社は三井住友カードのキャッシュレス決済データ分析サービス「Custella」を活用し、データ駆動型の空間づくりを開始しました。富裕層やインバウンド消費の実購買データを基に、商業施設のリニューアルや新規開発プロジェクトで空間提案を行い、事業収益の最大化を図ります。
丹青社は築古不動産の再活性化事業「R2」の名称を『ビルノワ』に変更し、新ウェブサイトを公開した。『ビルノワ』は老朽化したビルのリノベーションや事業継承を支援し、ビルの価値最大化を目指す事業である。
丹青社グループは、サステナビリティの一環としてDE&I方針を制定しました。多様性、公平性、包摂性を推進し、心理的安全性のある環境で能力を最大限に発揮できる組織を目指します。
丹青社は2026年10月に『人づくりプロジェクト展 2026』を開催します。本展は、新入社員の学びと成長を紹介し、同社の人材育成への取り組みを伝えるものです。テーマは「軸」で、職種混合のチームが制作したプロダクトを展示します。
丹青社は、2030年度までにScope 1、2で34.3%以上、Scope 3で17.3%以上の温室効果ガス削減を目指す目標を設定し、SBTiの妥当性確認を受けました。