| 1947年 |
近藤藤緒が個人経営の近藤商店を大阪市大正区泉尾で創業。創業者 近藤藤緒と妻・ヨリ子。 |
| 1947年 |
近藤藤緒が個人経営の近藤商店を大阪市大正区泉尾で創業 |
| 1953年 |
資本金2,500千円をもって株式会社近藤商店を設立し、本社を大阪市大正区泉尾に設置。船舶用金物の製造並びに販売を開始。 |
| 1953年 |
株式会社 近藤商店を資本金2,500千円をもって設立し、本社を大阪市大正区泉尾に設置 |
| 1955年 |
商号を近藤鉄工株式会社に変更。 |
| 1955年 |
商号を近藤鉄工株式会社に変更 |
| 1956年 |
本社用地工場でシャックルの生産を開始。 |
| 1956年 |
本社用地工場でシャックルの生産を開始 |
| 1957年 |
東京出張所（現支店）を開設。 |
| 1957年 |
東京出張所（現支店）を開設 |
| 1958年09月 |
1958年（昭和33年）9月に設立 |
| 1962年 |
東京工場を開設し、ターンバックルの生産を開始。 |
| 1962年 |
東京工場を開設 |
| 1963年09月 |
1963年（昭和38年）9月に設立 |
| 1964年 |
名古屋出張所（現支店）、貿易部（現 海外営業部）を開設。 |
| 1964年 |
名古屋出張所（現支店）、貿易部（現 海外営業部）を開設 |
| 1965年 |
福岡出張所（現支店）を開設し、ワイヤロープの販売を開始。 |
| 1965年 |
福岡出張所（現支店）を開設 |
| 1966年 |
札幌出張所（現支店）を開設し、九州工場を開設。 |
| 1966年 |
札幌出張所（現支店）を開設、九州工場を開設 |
| 1967年 |
足場吊りチェーンの生産を開始。 |
| 1967年 |
足場吊りチェーンの生産を開始 |
| 1970年 |
1970年度輸出貢献企業として、通商産業大臣より認定され表彰を受ける（認定番号45大1671）。 |
| 1970年 |
1970年度輸出貢献企業として、通商産業大臣より認定され表彰を受ける、仙台営業所（現支店）を開設、広島出張所（現支店）を開設 |
| 1971年 |
社団法人 仮設工業会 労働省産業安全研究所制定 つりチェーン部門認定基準第一号合格（認定番号 4601）。 |
| 1971年 |
社団法人 仮設工業会 労働省産業安全研究所制定 つりチェーン部門認定基準第一号合格 |
| 1972年 |
創業から東京進出、「海から陸へシフト」、九州工場開設。 |
| 1972年 |
創業から東京進出、「海から陸へシフト」、九州工場開設 |
| 1972-06-28 |
1972年（昭和47年）6月29日に設立 |
| 1972-06-28 |
設立 |
| 1973年 |
土木用、建設用金物及び鋲螺の製作並びに販売を開始。 |
| 1973年 |
土木用、建設用金物及び鋲螺の製作並びに販売を開始 |
| 1974年 |
本社を大阪市大正区泉尾より西区北境川（後に住居表示変更により西区境川）に移転。 |
| 1974年 |
本社を大阪市大正区泉尾より西区北境川に移転 |
| 1980年 |
横浜営業所（現支店）、新潟営業所（現支店）を開設。 |
| 1980年 |
横浜営業所（現支店）、新潟営業所（現支店）を開設 |
| 1981年 |
仮設機材の販売を本格展開。静岡営業所を開設。 |
| 1981年 |
仮設機材の販売を本格展開、静岡営業所を開設、九州工場に丸セパレーター自動ライン完成 |
| 1984年10月 |
1984年（昭和59年）10月に設立 |
| 1984年10月 |
設立 |
| 1985年 |
九州工場において、業界初のJIS A 5541 建築用ターンバックル胴の日本工業規格（JIS）表示許可を取得（認可番号885001）。 |
| 1985年 |
九州工場において、JIS A 5541 建築用ターンバックル胴の日本工業規格（JIS）表示許可を取得 |
| 1986年 |
九州工場において、JIS A 5540、JIS A 5541、JIS A 5542の表示許可を追加取得し、ターンバックル・ブレース関連の総合的なJIS表示許可工場となる。 |
| 1986年 |
埼玉営業所を開設、金沢出張所（現営業所）、神戸出張所（現営業所）を開設、九州工場にJIS A 5540, 5541, 5542の表示許可を追加取得、長崎駐在所（現営業所）を開設、合成樹脂・工業用プラスチック製品等の販売を開始 |
| 1988年 |
全国展開と本社ビルの完成から次のステージへ。 |
| 1988年 |
九州工場において、財団法人日本住宅・木材技術センターより軸組工法住宅用優良接合金物規格の承認を受け、関東営業所（現支店）を開設、九州工場第2工場A棟完成 |
| 1988年12月 |
1988年（昭和63年）12月に設立 |
| 1988年12月 |
設立 |
| 1989年 |
商号をコンドーテック株式会社に変更。九州営業所、鹿児島駐在所（現営業所）を開設。 |
| 1989年 |
商号をコンドーテック株式会社に変更、九州営業所、鹿児島駐在所（現営業所）、高松営業所を開設 |
| 1990年 |
東海営業所を開設。中京営業所（現支店）、八王子営業所を開設。 |
| 1990年 |
東海営業所を開設、中京営業所（現支店）、八王子営業所を開設 |
| 1991年 |
関東工場を開設。北関東営業所（現支店）、多摩営業所（現神奈川営業所）、京滋営業所を開設。 |
| 1991年 |
関東工場を開設、北関東営業所（現支店）、多摩営業所（現神奈川営業所）、京滋営業所を開設 |
| 1992年 |
札幌工場、郡山営業所を開設。 |
| 1992年 |
札幌工場、郡山営業所を開設 |
| 1993年 |
結城出張所（現営業所）を開設。 |
| 1993年 |
結城出張所（現営業所）を開設 |
| 1994年 |
松本駐在所（現営業所）を開設。 |
| 1994年 |
松本駐在所（現営業所）を開設 |
| 1995年 |
大阪証券取引所市場第二部に株式上場。 |
| 1995年 |
大阪証券取引所市場第二部に株式上場 |
| 1996年 |
関東工場において、JIS A 5540、JIS A 5542の表示許可を取得。兵庫営業所を開設。九州工場第2工場B・C棟完成。青森駐在所を開設。 |
| 1996年 |
関東工場にJIS A 5540, 5542の表示許可を取得、兵庫営業所を開設、九州工場第2工場B・C棟完成、青森駐在所を開設 |
| 1997年 |
北九州営業所を開設。 |
| 1997年 |
北九州営業所を開設 |
| 1997年06月 |
1997年（平成9年）6月に設立 |
| 1997年06月 |
設立 |
| 1998年 |
浜松営業所を開設。 |
| 1998年 |
浜松営業所を開設 |
| 1999年 |
千葉駐在所（現営業所）を開設。東京証券取引所市場第二部に株式上場。関東物流センターを開設。 |
| 1999年 |
千葉駐在所を開設、東京証券取引所市場第二部に株式上場、関東物流センターを開設、九州工場ISO9002認証取得 |
| 2001年 |
商号をコンドーテック株式会社に変更。関東工場、ISO9002（現ISO9001）認証を取得。 |
| 2001年 |
商号をコンドーテック株式会社に変更、関東工場ISO9002認証取得 |
| 2002年 |
関東工場、ISO9001:2000認証を取得。KONDOTEC INTERNATIONAL（THAILAND）CO.,LTD.（タイ・バンコク市）を設立。 |
| 2002年 |
関東工場ISO9001:2000認証取得 |
| 2003年 |
九州工場、ISO9001:2000認証を取得。建築構造用アンカーボルト製作工場の認定取得。ホームセンター事業部を開設。 |
| 2003年 |
九州工場ISO9001:2000認証取得、建築構造用アンカーボルト製作工場の認定取得、ホームセンター事業部を開設 |
| 2004年 |
東関東営業所を開設。中国山東省煙台市に煙台物流倉庫を設置。 |
| 2004年 |
東関東営業所を開設、中国山東省煙台市に煙台物流倉庫を設置 |
| 2005年 |
オーストリア・ペワッグ社と代理店契約を締結。山陽営業所、京都営業所を開設。 |
| 2005年 |
オーストリア・ペワッグ社と代理店契約、山陽営業所・京都営業所を開設 |
| 2006年 |
秋田営業所、福島営業所を開設。とび・土工工事業の一般建設業許可を取得。 |
| 2006年 |
秋田営業所・福島営業所を開設、滋賀工場・南九州営業所を開設、滋賀工場ISO9001:2008認証取得、札幌工場JIS A 5540, 5542の表示許可取得、北越営業所を開設 |
| 2007年 |
北海道営業所を開設。滋賀工場、南九州営業所を開設。滋賀工場、JIS A 5540、JIS A 5542の表示許可を取得。 |
| 2007年 |
北海道営業所・滋賀工場・南九州営業所を開設、滋賀工場ISO9001:2008認証取得、札幌工場JIS A 5540, 5542の表示許可取得 |
| 2008年 |
滋賀工場、JIS A 5540、JIS A 5542の表示許可を取得。札幌工場に建築構造用アンカーボルトの認定取得。北越営業所を開設。札幌工場ISO9001:2008認証取得。 |
| 2008年 |
滋賀工場ISO9001:2008認証取得、札幌工場JIS A 5540, 5542の表示許可取得、札幌工場ISO9001:2008認証取得 |
| 2009年 |
滋賀工場に建築構造用アンカーボルトの認定取得。 |
| 2009年 |
滋賀工場「建築構造用アンカーボルト製作工場」の認定取得 |
| 2010年 |
三和電材株式会社を子会社化。北海道営業所を札幌支店に統合。北越営業所を新潟営業所に統合。南九州営業所を鹿児島営業所に統合。三和電材大阪営業所を開設。 |
| 2010年 |
三和電材株式会社を子会社化、北海道営業所を札幌支店に統合、北越営業所を新潟営業所に統合、南九州営業所を鹿児島営業所に統合、三和電材大阪営業所を開設 |
| 2011年 |
九州工場にJIS B 1220、JIS B 1221の表示許可取得。東京・大阪証券取引所市場第一部に指定。滋賀工場にJIS B 1220、JIS B 1221の表示許可取得。 |
| 2011年 |
九州工場にJIS B 1220, 1221の表示許可を取得、東京・大阪証券取引所市場第一部に指定、JIS B 1220, 1221の表示許可取得、一般建設業許可取得 |
| 2011年07月 |
2011年（平成23年）7月 |
| 2011年07月 |
設立 |
| 2012年 |
株式分割(1:2)を実施。札幌工場にJIS B 1220、JIS B 1221の表示許可取得。東北営業所を開設。タイのKONDOTEC INTERNATIONAL（THAILAND）CO.,LTD.を設立。 |
| 2012年 |
株式分割(1：2)実施、札幌工場JIS B 1220, 1221の表示許可取得、東北営業所を開設、タイ・バンコクにKONDOTEC INTERNATIONAL（THAILAND）CO.,LTD.を設立、増資を実施 |
| 2012-11-01 |
2012年（平成24年）11月1日に設立 |
| 2012-11-01 |
設立 |
| 2013年 |
海外営業部に昇格。開発営業部を新設し、鉄道環境グループとホームセンターグループを編入。関西支店に名称変更。九州工場にJIS B 2809の表示許可取得。 |
| 2013年 |
海外営業部に昇格、開発営業部を新設、鉄構営業部を「東日本鉄構営業部」「西日本鉄構営業部」に分割、関西支店を新設、九州工場にJIS B 2809の表示許可を取得 |
| 2014年 |
中央技研株式会社を子会社化。商品部を新設。盛岡営業所を開設。九州工場ISO9001:2015認証取得。 |
| 2014年 |
中央技研株式会社を子会社化 |
| 2015年 |
商品部を新設。盛岡営業所を開設。九州工場ISO9001:2015認証取得。 |
| 2015年 |
商品部を新設、盛岡営業所を開設、九州工場ISO9001:2015認証取得 |
| 2015年04月 |
2015年（平成27年）4月に設立 |
| 2015年04月 |
設立 |
| 2015年06月 |
設立 |
| 2016年 |
長野営業所、熊本営業所を開設。事業戦略室（現経営戦略室）を新設。 |
| 2016年 |
長野営業所・熊本営業所を開設、事業戦略室を新設 |
| 2017年 |
東日本製造部、西日本製造部を廃止し、各工場を製造本部の直轄とする。eコマースグループを新設。沖縄駐在所を開設。 |
| 2017年 |
東日本・西日本製造部を廃止し、工場を製造本部直轄化、eコマースグループを新設、沖縄駐在所を開設 |
| 2018年 |
岡山営業所を開設。滋賀工場ISO14001:2015認証取得。 |
| 2018年 |
岡山営業所を開設、滋賀工場ISO14001:2015認証取得 |
| 2019年 |
株式会社メカトロエンジニアリングより省力化・画像処理機器事業を譲り受ける。土木建築用足場等の架払工事の子会社化。滋賀第2工場完成。品質保証室を新設。 |
| 2019年 |
省力化・画像処理機器事業を譲り受け、商品部を海外営業部・業務部に移管し廃止、滋賀第2工場完成、品質保証室を新設 |
| 2020年 |
東海ステップ株式会社を子会社化。関東工場ISO14001:2015認証取得。監査等委員会設置会社へ移行。 |
| 2020年 |
土木建築用足場等の架払工事を事業目的とする東海ステップを子会社化、関東工場ISO14001:2015認証取得、監査等委員会設置会社へ移行 |
| 2021年 |
SDGs推進室に名称変更。株式会社フコクの全議決権株式取得。日本足場ホールディングス設立。栗山アルミの株式取得。 |
| 2021年 |
品質保証室をSDGs推進室に名称変更、土木建築用足場等の架払工事を事業目的とする株式会社フコクを子会社化、日本足場ホールディングス設立、栗山アルミ株式取得 |
| 2021年04月 |
2021年（令和3年）4月に設立 |
| 2021年04月 |
設立 |
| 2022年 |
九州工場、札幌工場ISO14001:2015認証取得。群馬営業所を開設。東京証券取引所プライム市場へ移行。 |
| 2022年 |
九州工場ISO14001:2015認証取得、群馬営業所を開設、東京証券取引所プライム市場へ上場移行、札幌工場ISO14001:2015認証取得 |
| 2023年 |
鉄構営業部を「東日本鉄構営業部」と「西日本鉄構営業部」に分割。 |
| 2023年 |
鉄構営業部を「東日本鉄構営業部」「西日本鉄構営業部」に分割 |
| 2024年 |
北海道営業所を開設。上田建設の全議決権株式を取得し子会社化。 |
| 2024年 |
北海道営業所を開設、上田建設の全議決権株式取得 |
| 2025年 |
北陸営業所を開設。環境エネルギーグループを新設。鈴東株式会社と琉球ブリッジの株式取得・子会社化。 |
| 2025年 |
北陸営業所を開設、環境エネルギーグループを新設、鈴東・琉球ブリッジ株式取得 |
