株式会社総医研ホールディングス

1994年7月：医薬品の臨床開発に有用なバイオマーカーおよび生体評価システムの開発を目的として、大阪府堺市に資本金3,000千円をもって有限会社総合医科学研究所を設立。

当社グループは、平成6年7月に当社取締役梶本修身が、バイオマーカーの開発およびそれを用いた生体評価システムの確立を通して、新規医薬品及び機能...

医薬品の臨床開発に有用なバイオマーカーおよび生体評価システムの開発を目的として、大阪府堺市に資本金3,000千円をもって有限会社総合医科学研究所を設立。

平成6年7月に当社取締役梶本修身が、バイオマーカーの開発およびそれを用いた生体評価システムの確立を通して、新規医薬品及び機能・・・

1996年6月：本社を大阪市中央区に移転。

本社を大阪市中央区に移転。機能性食品の販売および医療用具等の企画・販売を目的として、株式会社日本臨床システム（現・連結子会社）を設立。

2001年4月：本社を大阪府豊中市に移転。

本社を大阪府豊中市に移転。

2001年12月：株式会社総合医科学研究所に組織変更。

株式会社総合医科学研究所に組織変更。

2002年5月：総医研クリニックとの業務提携を開始。

総医研クリニックとの業務提携を開始。

2003年6月：大阪市立大学と新規バイオマーカーを用いた疲労等に対する食薬開発とその機能解析に関する研究委託契約を締結。

大阪市立大学と新規バイオマーカーを用いた疲労等に対する食薬開発とその機能解析に関する研究委託契約を締結。

2003年7月：東京都港区に東京支社を開設。

東京都港区に東京支社を開設。

2003年10月：疲労定量化および抗疲労食薬開発プロジェクトを開始。

疲労定量化および抗疲労食薬開発プロジェクトを開始。

2003年12月：東京証券取引所マザーズに株式を上場。

東京証券取引所マザーズに株式を上場。

2005年12月：ウイルスを用いた疲労バイオマーカー等の事業化を目的として、株式会社ウィルス医科学研究所（現・非連結子会社）を設立。

ウイルスを用いた疲労バイオマーカー等の事業化を目的として、株式会社ウィルス医科学研究所（現・非連結子会社）を設立。

2006年1月：特定保健用食品にかかる情報の発信等を行うウェブサイトを介した特定保健用食品等の市販後調査やマーケティングリサーチ等を目的として、株式会社博報堂と合弁で株式会社エビデンスラボ（現・連結子会社）を設立。

特定保健用食品にかかる情報の発信等を行うウェブサイトを介した特定保健用食品等の市販後調査やマーケティングリサーチ等を目的として、株式会社博報堂と合弁で株式会社エビデンスラボ（現・連結子会社）を設立。

2006年7月：化粧品事業への進出を目的として、株式会社ビービーラボラトリーズ他2社（現・連結子会社）を買収。

化粧品事業への進出を目的として、株式会社ビービーラボラトリーズ他2社（現・連結子会社）を買収。

2007年1月：グループ経営効率化やコーポレート・ガバナンスの強化等を目的として、持株会社体制へ移行。当社の事業部門を新設分割により分社化し、新設会社として株式会社総合医科学研究所（現・連結子会社）を設立し、当社は持株会社となり商号を株式会社総医研ホールディングスに変更。

グループ経営効率化やコーポレート・ガバナンスの強化等を目的として、持株会社体制へ移行。当社の事業部門を新設分割により分社化し、新設会社として株式会社総合医科学研究所（現・連結子会社）を設立し、当社は持株会社となり商号を株式会社総合医科学研究所に変更。

2007年5月：医療機関向けの機能性食品等の販売等の事業化を目的として、株式会社日本臨床システムの商号を日本予防医薬株式会社に変更し、同社の株主割当による募集株式の発行を引き受け、連結子会社とする。

医療機関向けの機能性食品等の販売等の事業化を目的として、株式会社日本臨床システムの商号を日本予防医薬株式会社に変更し、同社の株主割当による募集株式の発行を引き受け、連結子会社とする。

2008年2月：東京支社を東京都千代田区に移転。

東京支社を東京都千代田区に移転。

2015年5月：国市場での化粧品販売に関する協力関係の構築を目的として、中国の化粧品会社BeautyplusHoldings Hongkong Limitedと業務提携並びに資本提携契約を締結。

国市場での化粧品販売に関する協力関係の構築を目的として、中国の化粧品会社BeautyplusHoldings Hongkong Limitedと業務提携並びに資本提携契約を締結。

2017年6月：ラクトフェリンを中心とする機能性素材の開発及び販売等を行う株式会社NRLファーマを連結子会社化。

ラクトフェリンを中心とする機能性素材の開発及び販売等を行う株式会社NRLファーマを連結子会社化。

2019年2月：中国市場での化粧品販売及び健康補助食品等の販売に関する提携関係の構築を目的として、中国の流通企業Hangzhou Golong Holding Co.,Ltd.と資本業務提携契約を締結。

中国市場での化粧品販売及び健康補助食品等の販売に関する提携関係の構築を目的として、中国の流通企業Hangzhou Golong Holding Co.,Ltd.と資本業務提携契約を締結。

2022年4月：東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所マザーズからグロース市場に移行。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所マザーズからグロース市場に移行。