| 1922年02月 |
電灯電力設備ならびに送配電工事業者「山加商会」として、東京八重洲口前旧大阪商船ビルに創業。 |
| 1948年09月 |
商号を「山加電業株式会社」に変更 |
| 1948年09月 |
商号を「山加電業株式会社」に変更。 |
| 1949年10月 |
仙台営業所（現 東北送電事業本部）を設置 |
| 1949年10月 |
仙台営業所（現 東北送電事業本部）を設置。 |
| 1950年03月 |
日本初の27.5万ボルト送電線工事北陸幹線工事を着工 |
| 1950年03月 |
日本初の27.5万ボルト送電線工事北陸幹線工事を着工。 |
| 1958年07月 |
名古屋営業所（現 中部送電事業部）を設置 |
| 1958年07月 |
名古屋営業所（現 中部送電事業部）を設置。 |
| 1959年03月 |
大阪営業所（現ソリューション事業部（関西））を設置 |
| 1959年03月 |
大阪営業所（現ソリューション事業部（関西））を設置。 |
| 1961年05月 |
当時の南ベトナム共和国のダニムーサイゴン間送電線建設工事を受注し、日本の電気工事業者として初めて海外に進出 |
| 1961年05月 |
当時の南ベトナム共和国のダニムーサイゴン間送電線建設工事を受注し、日本の電気工事業者として初めて海外に進出。 |
| 1965年06月 |
日本初の50万ボルト送電線として注目された東京電力・房総線工事を受注 |
| 1974年12月 |
ラオスのメコン河開発事業にともなう送電線新設工事ならびにヴィエンチャン市内の配線、各変電所の新設・増改修を受注 |
| 1974年12月 |
ラオスのメコン河開発事業にともなう送電線新設工事ならびにヴィエンチャン市内の配線、各変電所の新設・増改修を受注。 |
| 1976年09月 |
12線路、総長900kmという送電線建設工事をイランより受注 |
| 1976年09月 |
イランより12線路、総長900kmの送電線建設工事を受注。 |
| 1986年06月 |
日本初の50万ボルト送電線として注目された東京電力・房総線工事を受注。 |
| 1986年08月 |
光ファイバー工事を国内の電力会社より受注し、通信情報産業に対応する技術開発を推進 |
| 1986年08月 |
光ファイバー工事を国内の電力会社より受注し、通信情報産業に対応する技術開発を推進。 |
| 1988年10月 |
日本初の100万ボルト送電線建設工事を受注（群馬山梨幹線） |
| 1991年10月 |
日本初の100万ボルト送電線建設工事（群馬山梨幹線）を受注。 |
| 1991年10月 |
日本初の100万ボルト送電線建設工事を受注（群馬山梨幹線）。 |
| 1994年10月 |
引き続き100万ボルト送電線建設工事を受注（南いわき幹線） |
| 1994年10月 |
引き続き100万ボルト送電線建設工事（南いわき幹線）を受注。 |
| 1994年10月 |
引き続き100万ボルト送電線建設工事を受注（南いわき幹線）。 |
| 1995年02月 |
日本証券業協会（現 東京証券取引所JASDAQ市場）に株式を上場し、資本金を7億4,255万円に増資 |
| 1996年02月 |
日本証券業協会（現 東京証券取引所JASDAQ市場）に株式を上場し、資本金を7億4,255万円に増資。 |
| 1996年12月 |
開発事業部（現 電力インフラ事業本部）を新設 |
| 1998年03月 |
資本金を8億2,306万円に増資 |
| 2006年05月 |
資本金を9億8,966万円に増資 |
| 2006年10月 |
日本証券業協会（現 東京証券取引所JASDAQ市場）に株式を上場し、資本金を7億4,255万円に増資。 |
| 2006年10月 |
開発事業部（現 電力インフラ事業本部）を新設。 |
| 2008年07月 |
宮城県石巻市に石巻営業所を設置 |
| 2008年12月 |
開発事業部（現 電力インフラ事業本部）を新設。 |
| 2008年12月 |
資本金を8億2,306万円に増資。 |
| 2009年02月 |
タンザニア共和国ダルエスサラームに送電線建設のためスーパーバイザーを派遣 |
| 2010年03月 |
資本金を8億2,306万円に増資。 |
| 2010年08月 |
宮城県蔵王町に機材センターを新設 |
| 2010年08月 |
宮城県蔵王町に機材センターを新設。 |
| 2011年02月 |
宮城県石巻市に石巻営業所を設置。 |
| 2012年02月 |
建物管理業を営む株式会社東京管理を100%子会社化 |
| 2012年02月 |
建物管理業を営む株式会社東京管理を100%子会社化。 |
| 2012年12月 |
本社を東京都豊島区に移転 |
| 2012年12月 |
本社を東京都豊島区に移転。 |
| 2013年08月 |
鉄塔嵩上げ装置「エナーク160」を開発 |
| 2013年08月 |
鉄塔嵩上げ装置「エナーク160」を開発。 |
| 2014年09月 |
ミャンマー国内に於ける基幹送電線工事に関わるスーパーバイザー契約を締結及び工事実施 |
| 2014年09月 |
ミャンマー国内に於ける基幹送電線工事に関わるスーパーバイザー契約を締結及び工事実施。 |
| 2015年12月 |
株式会社LG CNSジャパンより、30MWの大規模太陽光建設工事を受注（福島県） |
| 2015年12月 |
株式会社LG CNSジャパンより、30MWの大規模太陽光建設工事を受注（福島県）。 |
| 2016年06月 |
カナディアン・ソーラープロジェクト株式会社より、最大45度の急勾配斜面にて行う高難易度工事である埼玉皆野発電所建設工事を受注 |
| 2016年06月 |
カナディアン・ソーラープロジェクト株式会社より、最大45度の急勾配斜面にて行う高難易度工事である埼玉皆野発電所建設工事を受注。 |
| 2016年08月 |
鉄塔嵩上げ装置「エナーク160」の特許権を取得 |
| 2016年08月 |
鉄塔嵩上げ装置「エナーク160」の特許権を取得。 |
| 2017年08月 |
仙台送電事業部（現 東北送電事業本部）を宮城県仙台市青葉区中央に移転 |
| 2017年08月 |
仙台送電事業部（現 東北送電事業本部）を宮城県仙台市青葉区中央に移転。 |
| 2017年12月 |
商号を「株式会社ETSホールディングス」に変更 |
| 2017年12月 |
商号を「株式会社ETSホールディングス」に変更。 |
| 2018年02月 |
一般社団法人障がい者自立支援機構とパートナー契約を締結 |
| 2018年02月 |
一般社団法人障がい者自立支援機構とパートナー契約を締結。 |
| 2018年05月 |
資本金を9億8,966万円に増資。 |
| 2019年05月 |
ナビック社との業務提携契約を締結 |
| 2019年05月 |
ナビック社との業務提携契約を締結。 |
| 2019年06月 |
55MW太陽光発電所における15.4万ボルト受電の特高変電所工事を完工（岐阜県） |
| 2019年06月 |
55MW太陽光発電所における15.4万ボルト受電の特高変電所工事を完工（岐阜県）。 |
| 2019年09月 |
関西営業所を大阪市中央区東高麗橋に移転 |
| 2019年09月 |
62MW太陽光発電所における15.4万ボルト受電の特高変電所工事を完工（愛知県）。 |
| 2019年10月 |
中部送電事業部を愛知県名古屋市北区清水に移転 |
| 2019年11月 |
62MW太陽光発電所における15.4万ボルト受電の特高変電所工事を完工（愛知県） |
| 2020年03月 |
生態系調査などを手がける京都大学発ベンチャー企業サンリット・シードリンクス株式会社（京都府）と業務提携。 |
| 2020年10月 |
生態系調査などを手がける京都大学発ベンチャー企業サンリット・シードリンクス株式会社（京都府）と業務提携。 |
| 2021年02月 |
株式会社岩井工業所を100%子会社化。 |
| 2021年06月 |
生態系調査などを手がける京都大学発ベンチャー企業サンリット・シードリンクス株式会社（京都府）と業務提携 |
| 2021年08月 |
うきは太陽光発電所（福岡県うきは市）を取得 |
| 2021年08月 |
うきは太陽光発電所（福岡県うきは市）を取得。 |
| 2021年09月 |
株式会社岩井工業所を100%子会社化 |
| 2021年09月 |
株式会社岩井工業所を100%子会社化。 |
| 2021年12月 |
ユウキ産業株式会社を100%子会社化 |
| 2021年12月 |
ユウキ産業株式会社を100%子会社化。 |
| 2022年02月 |
創業100周年 |
| 2022年02月 |
創業100周年。 |
| 2022年06月 |
中央電氣建設株式会社を100%子会社化 |
| 2022年06月 |
中央電氣建設株式会社を100%子会社化。 |
| 2022年10月 |
中央電氣建設株式会社が子会社の株式会社電友社と合併し、株式会社DCラインに社名変更。 |
| 2023年10月 |
中央電氣建設株式会社が子会社の株式会社電友社と合併し、株式会社DCラインに社名変更 |
| 2023年10月 |
株式移転により当社設立。 |
| 2023年10月 |
「株式会社ETSホールディングス」の商号を「ETSライン株式会社」に変更。 |
| 2023年10月 |
「株式会社東京管理」の商号を「ETSOK株式会社」に変更。 |
| 2023年10月 |
「ユウキ産業株式会社」の商号を「ETSクリア株式会社」に変更。 |
| 2024年10月 |
株式移転により当社設立 |
| 2025年10月 |
「株式会社ETSホールディングス」の商号を「ETSライン株式会社」に変更 |
| 2025年10月 |
「株式会社東京管理」の商号を「ETSOK株式会社」に変更 |
| 2025年10月 |
「ユウキ産業株式会社」の商号を「ETSクリア株式会社」に変更 |
