| 1985年 |
1985年の創業以来、エフティグループは、情報化社会の発展と共に歩み、ビジネス支援カンパニーとして、トータルソリューションの提供を行ってまいりました。 |
| 1985年08月 |
家庭用ホームテレホンの販売を目的に、大阪市都島区にファミリーテレホン株式会社（資本金2百万円）を設立。岩崎通信機株式会社製ホームテレホン・ビジネスホンの販売活動開始。 |
| 1989年02月 |
NTT商品販売開始。関西地区でNTT関西通信機器事業部と販売店契約を締結。保守受付センター設立。サービスセンターを設置し営業日の12時間体制の保守受付業務を開始。 |
| 1989年06月 |
保守受付業務の年中無休24時間体制への拡充に伴い、サービスセンターをニーヨン・ラインサービスセンターに改称。 |
| 1990年01月 |
OEM商品「Fウェーブ」（岩崎通信機株式会社製）開発・販売開始。 |
| 1993年08月 |
本社を東京都千代田区に移転。 |
| 1993年10月 |
移動体通信本部を設置し携帯電話の取扱開始。 |
| 1994年10月 |
全国の各販社をファミリーテレホン株式会社に統合し支社体制を確立。 |
| 1994年12月 |
全国のNTT通信機器事業部と販売店契約完了。 |
| 1995年04月 |
FC加盟店制度を導入。 |
| 1996年04月 |
本社を東京都台東区へ移転。 |
| 2001年08月 |
株式会社エフティコミュニケーションズに商号変更。 |
| 2003年03月 |
日本証券業協会に店頭登録。 |
| 2003年10月 |
ISP事業を目的とした株式会社アイエフネット（連結子会社）を岩崎通信機株式会社と合弁で設立。 |
| 2004年08月 |
本社を東京都中央区（小伝馬町）へ移転。 |
| 2004年12月 |
ジャスダック証券取引所に上場。 |
| 2005年11月 |
ASP事業を目的とした株式会社フレクソル（連結子会社100％出資）を設立。 |
| 2006年12月 |
株式会社フレクソルにて金融サービス事業の開始。株式会社光通信を割当先とする第三者割当による新株式を発行し、3億49百万円を資金調達。 |
| 2007年02月 |
非連結子会社のファミリーサービス株式会社を株式会社ジャパンTSSと社名変更し、情報通信機器の施工、保守、サポート、電気通信設備工事の営業を開始。 |
| 2007年02月 |
コールセンター事業を目的とした株式会社IPネットサービスの発行済株式数の60％を取得し連結子会社化（2009年11月 100％取得）。 |
| 2007年02月 |
モバイル事業を目的とした株式会社オービーエム城東の発行済株式数の100％を取得し連結子会社化。 |
| 2007年10月 |
ドコモショップの運営を目的とし、会社分割により株式会社サンデックス（連結子会社100％出資）を設立。 |
| 2007年12月 |
株式の公開買付によりハイブリッド・サービス株式会社を連結子会社化。 |
| 2008年03月 |
法人携帯サービスの販売を目的とした株式会社SCSの発行済株式数の100％を取得し連結子会社化。 |
| 2008年07月 |
金融サービス事業を営んでいた株式会社フレクソル（連結子会社100％出資）の所有株式の全部をSBIキャピタルソリューションズ株式会社へ譲渡し、事業撤退。 |
| 2008年08月 |
株式会社光通信を割当先とする第三者割当による新株式を発行し、3億76百万円を資金調達。 |
| 2008年10月 |
モバイル事業を営んでいた株式会社オービーエム城東（連結子会社100％出資）は、所有店舗14店の全部を、株式会社オービーエム・ジャパン、株式会社オービーエム・トーキョー、テレコムサービス株式会社へ事業譲渡。 |
| 2009年03月 |
東京都中央区（小伝馬町）の本社の土地及び建物を売却し、本社を東京都中央区（蛎殻町）へ移転。 |
| 2009年07月 |
株式会社ハローコミュニケーションズ他2名を割当先とする第三者割当による新株式を発行し、3億94百万円を資金調達。 |
| 2010年02月 |
コールセンター事業を目的とした株式会社シー・ワイ・サポートの発行済株式数の100％を取得し連結子会社化。 |
| 2010年04月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所（JASDAQ市場）に上場。 |
| 2010年05月 |
株式会社アントレプレナーの発行済株式数の33.3％を取得し、持分法適用関連会社化。 |
| 2010年05月 |
当社グループの更なるコンプライアンス体制強化のため、コンプライアンス委員会を常設機関として設置。 |
| 2010年10月 |
大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場。 |
| 2011年05月 |
株式会社アントレプレナーの株式を追加取得し、連結子会社化。 |
| 2011年06月 |
株式会社SCSを株式会社ベストアンサーに商号変更。 |
| 2011年10月 |
株式会社アイエフネットの株式を追加取得し、完全子会社化。 |
| 2012年03月 |
株式会社BB・ONEを株式会社プログレスに商号変更。 |
| 2013年03月 |
株式会社光通信が当社との業務提携をより一層強化することを目的に、当社株式の公開買付けを実施。 |
| 2013年06月 |
株式会社光通信が当社の親会社となる。 |
| 2013年07月 |
大阪証券取引所と東京証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ市場に上場。 |
| 2013年07月 |
株式会社SAMホールディングスが当社連結子会社のハイブリッド・サービス株式会社の株式の公開買付を実施。ハイブリッド・サービス株式会社は、当社の連結子会社から外れる。 |
| 2013年11月 |
株式会社アレクソンを連結子会社化。 |
| 2013年11月 |
株式会社グロースブレイブジャパンを連結子会社化。 |
| 2013年12月 |
株式会社ニューテックを連結子会社化、自然冷媒販売開始。 |
| 2014年09月 |
連結子会社FT Communications(Thailand)Co.,Ltd.設立。 |
| 2014年12月 |
株式会社アドマウントを連結子会社化。 |
| 2015年 |
設立30周年の節目に、持株会社として新たにスタートをきりました。 |
| 2015年08月 |
株式会社エフティグループに商号変更。 |
| 2015年11月 |
フィリピン現地法人設立。 |
| 2015年12月 |
株式会社アローズコーポレーションとの資本業務提携。 |
| 2016年01月 |
自社研修施設に太陽光発電設備の導入。 |
| 2016年03月 |
株式会社フロンティアにおける太陽光発電設備、蓄電池の販売開始。 |
| 2016年04月 |
株式会社アイエフネット組織変更：株式会社ベストアンサーを社名変更し、株式会社TRUSTへ。 |
| 2016年04月 |
株式会社大和環境設備設立。 |
| 2016年09月 |
エコテクソリューション株式会社を連結子会社化。 |
| 2016年10月 |
株式会社アローズコーポレーションを連結子会社化。 |
| 2016年12月 |
インドネシア共和国進出を目的としてP.T.Memory-Tech Indonesia（現 PT FT Group Indonesia）を子会社化。 |
| 2017年04月 |
非連結子会社である株式会社エフエネにて「エフエネでんき」のサービス開始。 |
| 2018年06月 |
監査等委員会設置会社へ移行。 |
| 2018年09月 |
情報セキュリティ監視ソフト「LOOOC」の日本国内における総 販売代理店としての販売を開始。 |
| 2018年11月 |
働き方改革支援サーバ MH1000 販売開始。 |
| 2019年04月 |
連結財務諸表について日本基準に替えて国際財務報告基準（IFRS）の任意適用開始。 |
| 2019年04月 |
携帯電話サービスから撤退 ドコモショップ事業の譲渡。 |
| 2019年05月 |
タイ王国・フィリピン共和国・インドネシア共和国の連結子会社４社の当社が保有する株式をレカム株式会社へ売却し、同社を連結対象から除外。 |
| 2019年07月 |
デジタルデータソリューション株式会社と包括的業務提携「データ復旧保証サービス」の販売開始。 |
| 2020年06月 |
連結子会社株式会社アローズコーポレーションの資本構成を変更し持分法適用関連会社化。 |
| 2020年07月 |
連結子会社株式会社アレクソンの当社が保有する株式を株式会社Ｎｏ．１へ売却し連結対象から除外。 |
| 2020年08月 |
地域分社化していたソリューション事業の事業会社６社を、株式会社エフティコミュニケーションズを存続会社とする吸収合併により統合。 |
| 2020年09月 |
持分法適用関連会社である株式会社アローズコーポレーションの当社が保有する全株式を売却。 |
| 2021年04月 |
連結子会社である株式会社NEXTが保有する株式会社シー・ワイ・サポートの全株式を売却し、同社を連結対象から除外。 |
| 2021年10月 |
株式会社エフティコミュニケーションズによる新設分割により、株式会社FTコミュニケーションズを設立し、連結子会社化。 |
| 2022年02月 |
株式会社エフティコミュニケーションズの当社が保有する全株式を株式会社ICコーポレーションへ売却し、連結対象から除外。 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場に移行 |
