日本調理機株式会社

1947年（昭和22年）に業務用各種調理機器メーカーとして日本調理機製造株式会社を設立。戦後間もない頃、進駐軍から受注したスライサーを開発・製造したことから、その歴史は始まりました。

1947年、日本調理機製造株式会社を設立。

1957年（昭和32年）にサービス網の充実と販売拡充を狙い、姉妹会社として日本調理機商事株式会社を設立。支店営業所の全国展開をスタートしました。

1957年、日本調理機商事株式会社を設立。

1962年（昭和37年）に都内初の給食センターを手がけ、この経験が全国の給食センター成約へと結実しました。

1962年、都内初の給食センターを手がけ。

1970年（昭和45年）に開催された大阪万博で厨房施設を納入しました。

1970年、大阪万博で厨房施設を納入。

1971年（昭和46年）、厨房業界に先駆けて大型コンピュータを導入し、経営の機械化を推進しました。

1971年、大型コンピュータを導入し経営機械化を推進。

1979年（昭和54年）、製造・商事会社を合併し、日本調理機株式会社と社名を改め、さらなる飛躍のときを迎えました。

1979年、製造・商事会社を合併し日本調理機株式会社と社名を改め。

1983年（昭和58年）、品質の安定、工期短縮を実現するため、CAD/CAMを導入しました。

1983年、CAD/CAMを導入し品質安定・工期短縮を実現。

2003年（平成15年）、本社、支店、栃木工場、大分工場において、国際品質保証規格ISO9001:2000を取得しました。

2003年、ISO9001:2000を取得。

2015年（平成27年）、新本社が完成し、管理栄養士や開発者が自社製品の運用テストを行う「テストキッチン」を新設しました。

2015年、新本社が完成。

2016年（平成28年）、三島営業所を新設し、営業拠点の拡充を図りました。

2016年、三島営業所を新設。

2018年（平成30年）、京都営業所を新設しました。

2018年、京都営業所を新設。

2019年より、IoT技術を応用した保守メンテナンス「キッチンコネクト」を商品化し、クラウドで稼働状況を自動蓄積・遠隔監視し、保守管理を行うサービスを提供開始しました。

2019年、キッチンコネクトを商品化し提供開始。

2020年（令和2年）、大分営業所を新設しました。

2020年、大分営業所を新設。

2021年に東京証券取引所市場第二部に上場しました。

2021年、東京証券取引所市場第二部に上場。