株式会社エスイー
SE Corporation 別名
1981-12-01
TYO
Japan
建設用資機材の製造・販売事業
建築用資材の製造・販売事業
建設コンサルタント事業
補修・補強工事業
海外展開
関連事業
ケーブル製品分野
鉄鋼製品分野
コンクリート製品分野
仮設建材分野
内装建材分野
生産分野
水・エネルギー・環境分野
道路・運輸分野
構造・橋梁分野
人間中心開発・都市計画・防災・研究開発分野
機材整備・保全・補修分野
コンクリート構造物の調査・補修設計・施工
海外企業への技術輸出
関連資機材の開発とレンタル
BIM/CIM 業務受託
〒163-1343 東京都新宿区西新宿6-5-1 新宿アイランドタワー43階
森元 峯夫
1,228,050,000  (12 億)
198 人
559 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
EN
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 得意先
CCU (National University of Civil Engineering付属機関)
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
GTM Construction
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
VJEC(VIETNAM - JAPAN ENGINEERING CONSULTANTS CO.,LTD.)
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
ingérop
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group

136 件
日付概要
1967年 フランスで開発されたSEEE工法を日本に普及させるために株式会社エスイーは誕生しました。
1967年 株式会社エスイーは日本により確かな社会インフラを実現すべく創業。
1967年 フランスS.E.E.E.社(現INGÉROP社)からSEEE工法を国内に導入。
1967年 新構造技術株式会社がフランスS.E.E.E.社(現ingérop[アンジェロップ]社)よりSEEE工法を日本に導入し、 : SEEE事業部門として製造・営業開始 : 厚木工場で製造開始
1967年 1967年に創業した株式会社エスイーは、日本により確かな社会インフラを実現すべく、フランスS.E.E.E.社( 現INGÉROP[アンジェロップ]社)からSEEE工法を初めて国内に導入しました。
1967年08月 1967年8月に新構造技術株式会社が設立され、SEEE事業部門として製造・営業開始。厚木工場で製造開始。
1968年 「SEEE工法(F型)」の技術導入。
1968年 「SEEE工法(F型)」の技術導入
1969年 「SEEEアンカーF型」の販売開始。
1969年 「SEEEアンカーF型」販売開始
1971年 落橋防止装置の販売開始。
1971年 落橋防止装置の販売開始
1973年 「タイブルアンカーA型(F-TA)」初期タイプ販売開始。
1973年 地すべり防止用の「SEEEグラウンドアンカー」を開発。
1973年 「タイブルアンカーA型(F-TA)」初期タイプ販売開始
1973年 1973年に地すべり防止用の「SEEEグラウンドアンカー」を開発しました。
1977年 「F360型ケーブル」販売開始。
1977年 「F360型ケーブル」販売開始
1978年 「タイブルアンカーB型(F-TB)」販売開始。
1978年 「タイブルアンカーB型(F-TB)」販売開始
1981年 1967年8月設立の新構造技術株式会社の一事業部門を分離・独立し、エスイー産業株式会社を設立。東京営業所、仙台営業所、名古屋営業所、大阪営業所、九州営業所を設置。
1981年 SEEE工法に要する建設用資機材の販売および賃貸を主な事業目的として、新構造技術株式会社 : (1967年8月設立)の一事業部門を分離・独立し、エスイー産業株式会社を設立。 : 同時に東京営業所(現・営業部)、仙台営業所(現・東北支店)、名古屋営業所(現・名古屋支店)、 : 大阪営業所(現・大阪支店)、九州営業所(現・九州支店)を設置
1982年 「高疲労ケーブルF-PH型ケーブル(F100~360PH)」販売開始。
1982年 「高疲労ケーブルF-PH型ケーブル(F100~360PH)」販売開始
1983年 「アンボンドアンカーF-U型」販売開始。
1983年 「アンボンドアンカーF-U型」販売開始
1989年 日本初となる鋼材よりも安価なコンクリート製の斜張橋を実現。
1989年 1989年には日本初となる鋼材よりも安価なコンクリート製の斜張橋を実現しました。
1990年 新構造技術株式会社より製品製造部門および工業所有権を譲受け、神奈川県厚木市に厚木工場を設置。
1990年 新構造技術株式会社より製品製造部門および工業所有権を譲受け、神奈川県厚木市に厚木工場を設置
1991年 美野里工業株式会社の株式取得とともに、商号を株式会社エスイーに変更。
1991年 美野里工業株式会社の株式取得 : 商号を株式会社エスイーに変更
1992年 厚木工場の土地、建物を新構造技術株式会社より譲受け。
1992年 厚木工場の土地、建物を新構造技術株式会社より譲受け
1994年 秩父公園橋に採用された「斜張橋用斜材F500PH型」の販売を開始。
1994年 財団法人砂防・地すべり技術センターの技術審査証明を取得。
1994年 山口県山口市に山口工場を新設し、西日本・九州市場への供給能力の強化と各種部材の内製化を開始。
1994年 株式会社コリアエスイーの株式取得。
1994年 「斜張橋用斜材F500PH型」の販売を開始(秩父公園橋に採用) : 「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーA型」が財団法人砂防・地すべり技術センター : の技術審査証明を取得 : 山口県山口市に山口工場を新設し、西日本・九州市場への供給能力の強化と各種部材の内製化を開始 : 株式会社コリアエスイーの株式取得
1995年 東京都新宿区西新宿六丁目に本社を移転。登記上の本店所在地を東京都千代田区西神田一丁目に変更。
1995年 「新型落橋防止装置」の販売を開始。
1995年 「新型落橋防止装置」を製品化。
1995年 本社を東京都新宿区西新宿六丁目3番1号に移転 : (登記上の本店所在地を東京都千代田区西神田一丁目3番6号に移転) : 「新型落橋防止装置」の販売を開始
1995年 1995年には「新型落橋防止装置」を製品化しました。
1996年 「斜張橋用大型斜材PAC-H型」の販売を開始(サンマリンブリッジに採用)。
1996年 3次元任意形骨組構造/設計・解析システム『SCOOP』を開発し、運用開始(フランスSEEE社と共同開発)。
1996年 「斜張橋用大型斜材PAC-H型」の販売を開始(サンマリンブリッジに採用) : 3次元任意形骨組構造/設計・解析トータルシステムのソフト『SCOOP』を開発し、運用開始 : (フランスSEEE社(現:INGEROP社)と共同開発)
1997年 株式の額面金額変更のために形式上の存続会社である株式会社エスイーと合併。
1997年 株式の額面金額変更のために形式上の存続会社である株式会社エスイー(東京都中央区)と合併
1998年 「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーU型」の販売を開始。
1998年 国際規格ISO9001認証を取得。
1998年 香川県高松市に四国営業所を設置。
1998年 「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーU型」の販売を開始 : 国際規格ISO9001認証取得 : 香川県高松市に四国営業所を設置 : 「タイブルアンカーU型(F-UA)」販売開始
1999年 日本証券業協会に株式を店頭登録。
1999年 国際標準の新定着工法「FUTシステム」の販売を開始。
1999年 エクストラドーズド橋用「サドルシステム」販売開始。
1999年 日本証券業協会に株式を店頭登録 : 国際標準の新定着工法「FUTシステム」の販売を開始 : エクストラドーズド橋用「サドルシステム」販売開始
2000年 「新型落防タイーブリッジシステム」の販売を開始。
2000年 広島県広島市に中国支店(現・中国営業所)を設置。
2000年 「新型落防タイ-ブリッジシステム」の販売を開始 : 広島県広島市に中国支店(現・中国営業所)を設置
2001年 株式会社アンジェロセック(現・連結子会社)を設立。
2001年 フランスのINGÉROP社との合弁で株式会社アンジェロセックを設立。
2001年 株式会社アンジェロセック(現・連結子会社)を設立
2001年 2001年、フランスのINGÉROP社との合弁で株式会社アンジェロセックを設立しました。
2002年 橋梁用斜材ケーブル「FUT-H型斜材ケーブル」が建設技術審査証明を取得。
2002年 切土法面の崩落防止を目的とした鋼製反力体「KITフレーム」の販売を開始。
2002年 橋梁用斜材ケーブル「FUT-H型斜材ケーブル」が(一財)土木研究センターの建設技術審査証明を取得 : 切土法面の崩落防止を目的とした鋼製反力体「KITフレーム」の販売を開始
2003年 登記上の本店所在地を東京都千代田区神田駿河台二丁目に移転。
2003年 「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーM型」の販売を開始。
2003年 登記上の本店所在地を東京都千代田区神田駿河台二丁目9番地に移転 : 「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーM型」の販売を開始
2004年 北海道札幌市に北海道営業所を設置。
2004年 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2004年 北海道札幌市に北海道営業所を設置 : 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2005年 落橋防止装置下部工側接続具「ユニバーサルシステム」の販売を開始。
2005年 環境マネージメントシステムISO14001認証を取得(本社・山口工場)。
2005年 斜張橋用斜材ケーブル緊張管理システム「AQ Stressing System」を開発。
2005年 落橋防止装置下部工側接続具「ユニバーサルシステム」の販売を開始 : 環境マネージメントシステムISO14001認証取得(本社・山口工場) : 斜張橋用斜材ケーブル緊張管理システム「AQ Stressing System」を開発
2006年 登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目に移転。
2006年 連結子会社の株式会社アンジェロセックがISO9001認証を取得。
2006年 「伸縮する鉄筋かご」を用いた場所打ち杭施工法を鹿島建設(株)と協同開発。
2006年 登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目3番1号に移転 : 連結子会社株式会社アンジェロセック国際規格ISO9001認証取得 : 「伸縮する鉄筋かご」を用いた場所打ち杭施工法を鹿島建設(株)と協同開発
2007年 山口工場を拡張。
2007年 「永久グラウンドアンカー工法・スーパーフロテックアンカー」の販売を開始。
2007年 有限会社日越建設コンサルタント(現・非連結子会社)を設立。
2007年 生産体制増強を目的として、山口工場を拡張 : 「永久グラウンドアンカー工法・スーパーフロテックアンカー」の販売を開始 : 有限会社日越建設コンサルタント(現・非連結子会社)を設立
2008年 株式会社コリアエスイーが韓国KOSDAQ市場に上場。
2008年 株式会社コリアエスイーが韓国KOSDAQ市場に上場
2009年 山口工場に第2倉庫棟を新設。
2009年 セパレーターを中心とした建築資材(仮設)の製造販売事業に参入。
2009年 朝日興業株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式を取得。
2009年 「岸壁・護岸耐震補強アンカー工法」が(一財)沿岸技術研究センターの『評価証』を取得。
2009年 生産効率の向上を目的として山口工場第2倉庫棟を新設 : セパレーターを中心とした建築資材(仮設)の製造販売事業に参入 : (朝日興業株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得) : 「岸壁・護岸耐震補強アンカー工法」が(一財)沿岸技術研究センターの『評価証』を取得
2009年 2009年以降、積極的なM&Aを通じて業域の拡大を図り、現在では株式会社エスイーのほか合計5社からなるエスイーグループを形成しています。
2010年 吊りボルトを中心とした建築資材(内装)の製造販売事業に参入。
2010年 広島県広島市に中国支店(現・中国営業所)を設置。
2010年 登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目に移転。
2010年 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。
2010年 補修・補強工事への本格受注に向け、リペア・テクノ事業部を設置。
2010年 変位制限構造「SEリミッター」の販売開始。
2010年 吊りボルトを中心とした建築資材(内装)の製造販売事業に参入 : (株式会社キョウエイ(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得) : 登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目5番1号に移転 : ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場 : 補修・補強工事への本格受注に向け、リペア・テクノ事業部を設置 : 変位制限構造「SEリミッター」販売開始
2011年 PPP(公民連携)およびコンセッション事業に参入。
2011年 変位制限構造「CHR緩衝バー」の販売開始。
2011年 PPP(パブリック・プライベート・パートナーシップ:公民連携)ならびにコンセッション事業への参入 : 変位制限構造「CHR緩衝バー」販売開始
2012年 株式会社キョウエイとエスイー朝日株式会社(旧・朝日興業株式会社)が合併し、エスイーA&K株式会社に商号変更。
2012年 橋梁、トンネル、コンクリート構造物の補修・補強工事業に参入。
2012年 株式会社仲田建設(現エスイーリペア株式会社)の株式を取得。
2012年 株式会社キョウエイとエスイー朝日株式会社(旧商号:朝日興業株式会社)が合併、 : エスイーA&K株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社(建築資材の製造販売(現・連結子会社)))への商号変更 : 橋梁、トンネル、コンクリート構造物の補修・補強工事業に参入 : (株式会社仲田建設(現エスイーリペア株式会社)の株式取得)
2013年 資本金を10億46百万円から12億28百万円に増資。
2013年 執行役員制度を導入。
2013年 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。
2013年 株主割当により新株式を発行し、資本金10億46百万円より12億28百万円に増資 : 執行役員制度を導入 : 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
2014年 土木金物を中心とした建設資材の製造販売事業に参入。
2014年 鉄建工業株式会社(現エスイー鉄建株式会社)の株式を取得。
2014年 土木金物を中心とした建設資材の製造販売事業に参入 : (鉄建工業株式会社(現エスイー鉄建株式会社)の株式取得)
2015年 建築鉄骨を中心とした建築資材の製造販売事業に参入。
2015年 株式会社森田工産とエスイー鉄建が合併し、商号をエスイー鉄建株式会社に変更。
2015年 エスイー鉄建株式会社関東事業所を設置。
2015年 株式会社中川鉄工所の株式を取得。
2015年 建築鉄骨を中心とした建築資材の製造販売事業に参入 : (株式会社森田工産(現エスイー鉄建株式会社)の株式取得) : 株式会社森田工産とエスイー鉄建株式会社が合併、商号をエスイー鉄建株式会社に変更 : エスイー鉄建株式会社 関東事業所を設置 : (株式会社中川鉄工所の株式取得)
2016年 エスイー鉄建株式会社の上越事業所を設置。
2016年 株式会社丸互の鉄骨事業を事業承継。
2016年 ESCON協会を発足。
2016年 ESCONパネルのNETIS登録。
2016年 「落橋防止装置(F-TD)」がグッドデザイン賞を受賞。
2016年 エスイー鉄建株式会社 上越事業所を設置 : (株式会社丸互の鉄骨事業の事業承継) : ESCON協会発足 : ESCONパネルのNETIS登録 : 「落橋防止装置(F-TD)」がグッドデザイン賞を受賞
2017年 ESCON受圧板のNETIS登録。
2017年 ESCON受圧板のNETIS登録
2018年 コンクリートブロックを中心とした一般コンクリート二次製品の製造販売事業に参入。
2018年 株式会社ホンシュウの株式を取得し、エスイーA&K株式会社と合併。商号をA&Kホンシュウ株式会社に変更。
2018年 普通株式1株につき2株の株式分割を実施。
2018年 コンクリートブロックを中心とした一般コンクリート二次製品(建設資材)の製造販売事業に参入
2018年 (株式会社ホンシュウ(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得)
2018年 エスイーA&K株式会社と株式会社ホンシュウが合併、商号をA&Kホンシュウ株式会社に変更
2018年 普通株式1株につき、2株の割合をもって株式分割を実施
2022年 東京証券取引所の市場再編に伴い、スタンダード市場に移行。
2022年 東京証券取引所の市場再編に伴い、スタンダード市場に移行
+ 開くと読み込みます
4011101042505
商号又は名称株式会社エスイー
フリガナエスイー
英語名
法人種別301
住所〒160-0023 東京都新宿区西新宿6丁目5番1号
郵便番号1600023
都道府県コード13
市区町村コード104
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2015-10-05
更新年月日2018-07-27
変更年月日2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分01
訂正区分1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号1801809
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
4011101042505
法人番号4011101042505
商号又は名称株式会社エスイー
商号又は名称(カナ)エスイー
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所東京都新宿区西新宿6丁目5番1号
郵便番号1600023
都道府県東京都
都道府県コード13
市区町村(郡)新宿区
市区町村コード104
番地以下西新宿6丁目5番1号
組織種別301
処理区分01
訂正区分1
状態
代表者名称代表取締役社長 宮原 一郎
資本金1228057000
従業員数217
企業規模詳細(男性)192
企業規模詳細(女性)25
事業概要建設資機材製造販売
WebサイトURLhttp://www.se-corp.com/
創業年
事業種目E:製造業
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日2018-07-27
キー情報4011101042505
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-07-18 20:53 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
↑