ナトコ、JIMTOF2026に出展決定 ↗
ナトコ株式会社は第33回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2026)に出展することを発表しました。ブースでは、作業効率向上に寄与する機能性塗料「スーパーワン」、高耐久・高意匠の「サングロス」、環境性と耐久性を兼ね備えた工作機械用粉体塵塗料、カラーマネジメントを効率化する自動調色機「NATOCO JOY CONNECT」などを紹介します。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
|
|
||||||||
|
|
||||||||
|
|
||||||||
|
|
||||||||
|
|
||||||||
|
|
||||||||
| 三丸化学株式会社 | ||||||||
| 中央研究所 | ||||||||
|
|
||||||||
|
|
||||||||
| 沼田出張所 | ||||||||
|
|
||||||||
|
|
||||||||
|
|
名古屋市瑞穂区高田町に名古屋塗料株式会社を設立。シンナー、酒精ニスの製造、販売を開始。
名古屋市瑞穂区二野町に移転。
合成樹脂塗料及びラッカー塗料の専門メーカーに転換。
本社工場を愛知県西加茂郡三好町に移転。
三好工場内に配送センターを新設。
三好工場内に第2工場を増設。
社名をナトコペイント株式会社に改称。
三好工場内に樹脂生産工場を増設。
名古屋市瑞穂区二野町に研究所を新設。
名古屋工場をLCD用高分子化合物生産工場に変更。
日本証券業協会に店頭登録。
群馬工場竣工。
群馬工場内に粉体塗料生産工場を新設。
社名をナトコ株式会社に改称。本社を愛知県三好町(現みよし市)に移転。
ISO14001全社一括認証を取得。
三好工場内に受注センターを開設。
中華人民共和国山東省に耐涂可涂料化工(青島)有限公司を設立。
耐涂可涂料化工(青島)有限公司の操業開始。
ISO9001全サイト一括認証を取得。
三好工場内に本社社屋を新設。
中央研究所社屋を増築。
三好町市制化に伴い三好工場を本社工場に改称。
韓国支店を開設。
中華人民共和国山東省に耐涂可精細化工(青島)有限公司を設立。
有限会社豊川シーエムシーを株式取得により完全子会社化。
巴興業株式会社を株式交換により完全子会社化。
フィリピン共和国バタンガス州にNATOCO PAINT PHILIPPINES, Inc.を設立。
フィリピン共和国バタンガス州にNATOCO PAINT PHILIPPINES, Inc.を設立
有限会社アイシー産業を株式取得により完全子会社化。
耐涂可精細化工(青島)有限公司が耐涂可涂料化工(青島)有限公司を吸収合併。
タイ王国バンコク郡にNATOCO PAINT(THAILAND)Co., Ltd.を設立。
ベトナム社会主義共和国ハナム省にNATOCO VIETNAM Company Limitedを設立。
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行。
コーポレートロゴを刷新。
三丸化学株式会社を株式取得により子会社化。
ナトコ株式会社は第33回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2026)に出展することを発表しました。ブースでは、作業効率向上に寄与する機能性塗料「スーパーワン」、高耐久・高意匠の「サングロス」、環境性と耐久性を兼ね備えた工作機械用粉体塵塗料、カラーマネジメントを効率化する自動調色機「NATOCO JOY CONNECT」などを紹介します。
ナトコ株式会社は、子育て支援や地域貢献活動が評価され、みよし市育エールカンパニーに認定されました。
ナトコの「IMC(型内塗装)」は、成形と塗装を同時に行い、工程短縮、省エネルギー、高い再現率を実現する環境対応型の技術です。
ナトコ株式会社は、2026年3月14日に開催されるみよし市就職ガイダンスに出展します。
ナトコグループの巴興業株式会社は、蒸留再生溶剤メーカーとして環境に配慮した事業を展開し、ホームページをリニューアルしました。
ナトコ株式会社は、環境配慮と高機能を両立した新製品を展示し、塗料・塗装設備展に出展します。
ナトコは、ホルムアルデヒドフリーで耐候性に優れた1液型ウレタン焼付塗料「ステラベークX」を開発し、環境負荷低減に配慮した製品を紹介しています。
ナトコは、環境負荷低減と高耐久性を両立した2液型ハイソリッド塗料「サングロス®」を展開し、従来の塗装条件で美しい仕上がりと耐候性を実現しています。
ナトコが開発したプラスチック成形用添加剤「表面改質剤」は、塗料やインクの濡れ性を向上させ、工程削減とエネルギー低減に寄与します。
ナトコ株式会社は2025年6月30日に三丸化学株式会社の株式の66%を取得し、子会社化を完了した。