| 1962-01-01 |
昭和37年1月：東京都千代田区神田猿楽町１丁目１番地に上下水道の計画及び設計・施工監理を主たる目的として株式会社オリジナル設計事務所を設立。 |
| 1962-01-23 |
昭和37年（1962年）の創業以来、「生活環境の保全に貢献する」を理念に歩みを進めてきました。 |
| 1962-01-23 |
昭和37年1月23日に東京都千代田区神田猿楽町に上下水道の計画及び設計・施工監理を主たる目的として株式会社オリジナル設計事務所を設立 |
| 1963-01-01 |
昭和37年1月 : 東京都千代田区神田猿楽町１丁目１番地に上下水道の計画及び設計・施工監理を主たる目的として株式会社オリジナル設計事務所を設立 |
| 1963-03-01 |
昭和38年3月：本社を東京都千代田区西神田に移転。 |
| 1963-03-01 |
昭和38年3月 : 本社を東京都千代田区西神田に移転 |
| 1963年06月 |
昭和38年3月に本社を東京都千代田区西神田に移転 |
| 1964-08-01 |
昭和39年8月：建設コンサルタント登録規程により建設コンサルタント登録。 |
| 1964年08月 |
昭和39年8月に建設コンサルタント登録規程により建設コンサルタント登録 |
| 1964-08-01 |
昭和39年8月 : 建設コンサルタント登録規程により建設コンサルタント登録 |
| 1964-10-01 |
昭和39年10月：新潟県新潟市に新潟事務所を設置。 |
| 1964年10月 |
昭和39年10月に新潟県新潟市に新潟事務所を設置 |
| 1964-10-01 |
昭和39年10月 : 新潟県新潟市に新潟事務所を設置 |
| 1968-01-01 |
昭和43年1月：本社を東京都新宿区牛込岩戸町に移転。 |
| 1968年01月 |
昭和43年1月に本社を東京都新宿区牛込岩戸町に移転 |
| 1968-01-01 |
昭和43年1月 : 本社を東京都新宿区牛込岩戸町に移転 |
| 1968-06-01 |
昭和43年6月：福岡県福岡市に九州事務所（現福岡事務所）を設置。 |
| 1968年06月 |
昭和43年6月に福岡県福岡市に九州事務所（現福岡事務所）を設置 |
| 1968-06-01 |
昭和43年6月 : 福岡県福岡市に九州事務所（現福岡事務所）を設置 |
| 1971-07-01 |
昭和46年7月：大阪府大阪市中央区に大阪事務所を設置。 |
| 1971年07月 |
昭和46年7月に大阪府大阪市中央区に大阪事務所を設置 |
| 1971-07-01 |
昭和46年7月 : 大阪府大阪市中央区に大阪事務所を設置 |
| 1973-04-01 |
昭和48年4月：コンピュータ自動設計システム完成、運用開始。 |
| 1973年04月 |
昭和48年4月にコンピュータ自動設計システム完成、運用開始 |
| 1973-04-01 |
昭和48年4月 : コンピュータ自動設計システム完成、運用開始 |
| 1974-11-01 |
昭和49年11月：秋田県秋田市に秋田事務所を設置。 |
| 1974年11月 |
昭和49年11月に秋田県秋田市に秋田事務所を設置 |
| 1974-11-01 |
昭和49年11月 : 秋田県秋田市に秋田事務所を設置 |
| 1984-03-01 |
昭和59年3月：管渠自動設計システム、洪水・浸水・湛水防止システム完成、運用開始。 |
| 1984年03月 |
昭和59年3月に管渠自動設計システム、洪水・浸水・湛水防止システム完成、運用開始 |
| 1984-03-01 |
昭和59年3月 : 管渠自動設計システム、洪水・浸水・湛水防止システム完成、運用開始 |
| 1984-08-01 |
昭和59年8月：大韓民国ソウル特別市にソウル事務所を設置。 |
| 1984年08月 |
昭和59年8月に大韓民国ソウル特別市にソウル事務所を設置 |
| 1984-08-01 |
昭和59年8月 : 大韓民国ソウル特別市にソウル事務所を設置 |
| 1988-01-01 |
昭和63年1月：商号をオリジナル設計株式会社に変更。 |
| 1988-04-01 |
昭和63年4月：神奈川県横浜市中区に神奈川事務所を設置。 |
| 1988-06-01 |
昭和63年6月：埼玉県浦和市に埼玉事務所を設置。 |
| 1989年01月 |
昭和63年1月に商号をオリジナル設計株式会社に変更 |
| 1989-01-01 |
昭和63年1月 : 商号をオリジナル設計株式会社に変更 |
| 1989-04-01 |
平成元年4月：栃木県宇都宮市に栃木事務所を設置。 |
| 1989年04月 |
昭和63年4月に神奈川県横浜市中区に神奈川事務所を設置 |
| 1989-04-01 |
昭和63年4月 : 神奈川県横浜市中区に神奈川事務所を設置 |
| 1989-06-01 |
平成元年6月：都市施設情報管理システム（ＭＯＮＪＵ）を完成、運用開始。 |
| 1989年06月 |
昭和63年6月に埼玉県浦和市に埼玉事務所を設置 |
| 1989-06-01 |
昭和63年6月 : 埼玉県浦和市(現さいたま市)に埼玉事務所を設置 |
| 1990-01-01 |
平成2年1月：石川県金沢市に石川事務所を設置。岡山県岡山市に岡山事務所を設置。 |
| 1990-04-01 |
平成2年4月：長野県松本市に長野事務所を設置。静岡県静岡市に静岡事務所を設置。岩手県盛岡市に岩手事務所を設置。 |
| 1990年04月 |
平成3年4月に東京都新宿区に関東支社（現東京支社）、大阪府大阪市中央区に関西支社（現関西支店）を設置 |
| 1990-04-01 |
平成2年4月 : 長野県松本市に長野事務所を設置 |
| 1990年09月 |
平成3年4月に秋田県秋田市に東北支社（現北日本支店）、新潟県新潟市に北陸支社（現中日本支店）、埼玉県浦和市に東関東支社（現関東支店）、福岡県福岡市博多区に九州支社（現九州支店）、茨城県水戸市に茨城事務所を設置 |
| 1990-09-01 |
平成2年9月 : 静岡県静岡市に静岡事務所を設置 |
| 1990-11-01 |
平成2年11月 : 岩手県盛岡市に岩手事務所を設置 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月：東京都新宿区に関東支社（現東京支社）を設置。大阪府大阪市中央区に関西支社（現関西支店）を設置。秋田県秋田市に東北支社（現北日本支店）を設置。新潟県新潟市に北陸支社（現中日本支店）を設置。埼玉県浦和市に東関東支社（現関東支店）を設置。福岡県福岡市博多区に九州支社（現九州支店）を設置。茨城県水戸市に茨城事務所を設置。 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月 : 東京都新宿区に関東支社（現東京支社）を設置 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月 : 大阪府大阪市中央区に関西支社（現関西支店）を設置 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月 : 秋田県秋田市に東北支社（現北日本支店）を設置 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月 : 新潟県新潟市に北陸支社（現中日本支店）を設置 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月 : 埼玉県浦和市に東関東支社（現関東支店）を設置 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月 : 福岡県福岡市博多区に九州支社（現九州支店）を設置 |
| 1991-04-01 |
平成3年4月 : 茨城県水戸市に茨城事務所を設置 |
| 1993-01-01 |
平成5年1月：愛知県名古屋市中区に愛知事務所（現東海事務所）を設置。 |
| 1993年01月 |
平成5年1月に愛知県名古屋市中区に愛知事務所（現東海事務所）を設置 |
| 1995-07-01 |
平成6年7月：富山県富山市に富山事務所を設置。 |
| 1995年07月 |
平成6年7月に富山県富山市に富山事務所を設置 |
| 1996-01-01 |
平成8年7月 : 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 1996-07-01 |
平成7年11月：本社・東京支社を東京都新宿区新小川町に移転。 |
| 1996-07-01 |
平成8年7月：日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
| 1996年07月 |
平成7年11月に本社・東京支社を東京都新宿区新小川町に移転 |
| 1996年07月 |
平成8年7月に日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 1997-12-01 |
平成9年12月：栃木県宇都宮市に環境分析・研修センターを設置。 |
| 1997年12月 |
平成9年12月に栃木県宇都宮市に環境分析・研修センターを設置 |
| 1997-12-01 |
平成9年12月 : 栃木県宇都宮市に環境分析・研修センターを設置 |
| 1998-09-01 |
平成10年9月：東証第二部上場。 |
| 1998年09月 |
平成10年9月に東証第二部上場 |
| 1998-09-01 |
平成10年9月 : 東証第二部上場 |
| 1999-02-01 |
平成11年2月：香川県高松市に四国支社（現四国事務所）を設置。 |
| 1999年02月 |
平成11年2月に香川県高松市に四国支社（現四国事務所）を設置 |
| 1999-02-01 |
平成11年2月 : 香川県高松市に四国支社（現四国事務所）を設置 |
| 1999-12-01 |
平成11年12月：東京支社及び本社の一部でISO9001認証取得。 |
| 1999年12月 |
平成11年12月に東京支社及び本社の一部でISO9001認証取得 |
| 1999-12-01 |
平成11年12月 : 東京支社及び本社の一部でISO9001認証取得 |
| 2000-04-01 |
平成12年4月：宮城県仙台市に宮城事務所、広島県広島市に広島事務所を設置。 |
| 2000-04-01 |
平成12年4月：新会社（株）オーイーシーシステムズ及びシーオーエヌエス（株）を設立。 |
| 2000-04-01 |
平成12年4月 : 宮城県仙台市に宮城事務所、広島県広島市に広島事務所を設置 |
| 2000-04-01 |
平成12年4月 : 新会社（株）オーイーシーシステムズ及びシーオーエヌエス（株）を設立 |
| 2001-03-16 |
平成13年3月16日 : 設立 |
| 2001-12-01 |
平成13年12月：本社、全支社ISO9001認証取得。 |
| 2002-01-01 |
平成14年10月 : 子会社㈱オーイーシーシステムズ及びシーオーエヌエス㈱の商号を㈱カンザイ及び㈱ウルシに変更し、本店を秋田県秋田市及び栃木県宇都宮市に移転 |
| 2002年04月 |
平成12年4月に宮城県仙台市に宮城事務所、広島県広島市に広島事務所を設置 |
| 2002年04月 |
平成12年4月に新会社（株）オーイーシーシステムズ及びシーオーエヌエス（株）を設立 |
| 2002-10-01 |
平成14年10月 : 子会社㈱オーイーシーシステムズ及びシーオーエヌエス㈱の商号を㈱カンザイ及び㈱ウルシに変更し、本店を秋田県秋田市及び栃木県宇都宮市に移転 |
| 2003年12月 |
平成13年12月に本社、全支社ISO9001認証取得 |
| 2006-02-01 |
平成18年2月 : 西日本支社、関西支店、大阪事務所を大阪府大阪市中央区瓦町に移転 |
| 2006年10月 |
平成14年10月に子会社㈱オーイーシーシステムズ及びシーオーエヌエス㈱の商号を㈱カンザイ及び㈱ウルシに変更し、本店を秋田県秋田市及び栃木県宇都宮市に移転 |
| 2007-07-01 |
平成19年7月 : 北日本支店、秋田事務所を秋田県秋田市山王に移転 |
| 2009-04-01 |
平成21年4月 : プライバシーマーク認定事業者として登録 |
| 2009-10-01 |
平成14年10月：子会社㈱オーイーシーシステムズ及びシーオーエヌエス㈱の商号を㈱カンザイ及び㈱ウルシに変更し、本店を秋田県秋田市及び栃木県宇都宮市に移転。 |
| 2010年01月 |
平成22年1月に（株）カンザイを吸収合併 |
| 2010-01-01 |
平成22年1月 : （株）カンザイを吸収合併 |
| 2010-02-01 |
平成18年2月：西日本支社、関西支店、大阪事務所を大阪府大阪市中央区瓦町に移転。 |
| 2010年02月 |
平成18年2月に西日本支社、関西支店、大阪事務所を大阪府大阪市中央区瓦町に移転 |
| 2010年05月 |
平成22年5月に本社・東京支社・情報技術部を東京都渋谷区元代々木町に移転 |
| 2010-05-01 |
平成22年5月 : 本社・東京支社・情報技術部を東京都渋谷区元代々木町に移転 |
| 2011-07-01 |
平成19年7月：北日本支店、秋田事務所を秋田県秋田市山王に移転。 |
| 2012-01-01 |
平成21年4月：プライバシーマーク認定事業者として登録。 |
| 2012-05-01 |
平成22年1月：㈱カンザイを吸収合併。 |
| 2012-05-01 |
平成22年5月：本社・東京支社・情報技術部を東京都渋谷区元代々木町に移転。 |
| 2012年07月 |
平成24年7月に本社及び情報技術部でISO14001認証取得 |
| 2012-07-01 |
平成24年7月 : 本社及び情報技術部でISO14001認証取得 |
| 2014年02月 |
平成19年7月に北日本支店、秋田事務所を秋田県秋田市山王に移転 |
| 2014-04-01 |
平成26年4月：組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、設計計画本部（渋谷区）、北日本支店（秋田）他２支社５本部６支店体制となる。 |
| 2014年04月 |
平成26年4月に組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、設計計画本部（渋谷区）、北日本支店（秋田）他２支社５本部６支店体制となる |
| 2014-04-01 |
平成26年4月 : 組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、設計計画本部（渋谷区）、北日本支店（秋田）他２支社５本部６支店体制となる |
| 2014-07-01 |
平成24年7月：本社及び情報技術部でISO14001認証取得。 |
| 2015-01-01 |
平成27年1月：アセットマネジメント本部でISO27001認証取得。 |
| 2015年01月 |
平成27年1月にアセットマネジメント本部でISO27001認証取得 |
| 2015-01-01 |
平成27年1月 : アセットマネジメント本部でISO27001認証取得 |
| 2017-04-01 |
平成29年4月：組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部5支店体制となる。 |
| 2017年04月 |
平成29年4月に組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部5支店体制となる |
| 2017-04-01 |
平成29年4月 : 組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部5支店体制となる |
| 2017-12-01 |
平成29年12月：関西支店でISO55001認証取得。 |
| 2017年12月 |
平成29年12月に関西支店でISO55001認証取得 |
| 2017-12-01 |
平成29年12月 : 関西支店でISO55001認証取得 |
| 2018年01月 |
平成21年4月にプライバシーマーク認定事業者として登録 |
| 2018-07-01 |
平成30年7月：えるぼし認証取得。 |
| 2018年07月 |
平成30年7月にえるぼし認証取得 |
| 2018-07-01 |
平成30年7月 : えるぼし認証取得 |
| 2020-10-01 |
令和2年10月：組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部4支店体制となる。 |
| 2020年10月 |
令和2年10月に組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部4支店体制となる |
| 2020-10-01 |
令和2年10月 : 組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部4支店体制となる |
| 2021-03-01 |
令和3年3月：健康経営優良法人2021認定。 |
| 2021年03月 |
令和3年3月に健康経営優良法人2021認定 |
| 2021-03-01 |
令和3年3月 : 健康経営優良法人2021認定 |
| 2021-04-01 |
令和3年4月：組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部3支店体制となる。 |
| 2021年04月 |
令和3年4月に組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部3支店体制となる |
| 2021-04-01 |
令和3年4月 : 組織変更により、東日本支社（渋谷区）、西日本支社（大阪）、施設本部（渋谷区）、水インフラ本部（渋谷区）、東日本支店（新潟）他2支社2本部3支店体制となる |
| 2024-04-01 |
令和6年4月：株式会社ウルシを株式会社VISTAQUAへ商号変更。 |
| 2024年04月 |
令和6年4月に株式会社ウルシを株式会社VISTAQUAへ商号変更 |
| 2024-04-01 |
令和6年4月 : 株式会社ウルシを株式会社VISTAQUAへ商号変更 |
| 2025-01-01 |
令和7年1月：株式会社クラックスシステムの全株式取得。 |
| 2025年01月 |
令和7年1月に株式会社クラックスシステムの全株式取得 |
| 2025-01-01 |
令和7年1月 : 株式会社クラックスシステムの全株式取得 |
| 2025-07-01 |
令和7年7月 : 日本技術サービス株式会社の全株式取得 |
