株式会社クリップコーポレーション
CLIP Corporaition 別名
1981-05-23
TYO
Japan
その他の新規事業
幼児から小学校低学年を対象としたサッカー教室の運営
飲食事業(弁当の宅配)
小中学生を対象とした個別対応指導の学習塾の運営
〒464-0075名古屋市千種区内山三丁目18番10号千種ステーションビル7F
井上  信氏
212,700,000  (2 億)
101 人
193 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
CLIP FIRST LINK PTE. LTD.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
PICL学習教室
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
さくら配食サービス
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
アクシス
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
フェルテマーレフットボールクラブ
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
ユアササッカークラブ
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
住源房地産経紀(上海)有限公司
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
星伸スクール
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
東京進学ゼミナール
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
株式会社クリップアクトスタジオ
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
株式会社クリップホーム
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
株式会社クリップワーク
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
株式会社セア教育研究所
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
株式会社ユアサトータルサービス
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
稲門塾
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
蛍雪ゼミナール
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
螢雪パーソナル東京
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
遊comm.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
名古屋銀行 本店
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
銀行等
名古屋銀行本店
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
銀行等

46 件
日付概要
1981年05月 昭和56年5月 : 株式会社湯浅教育システム中部を設立
1981-05-23 設立 : 昭和56年5月23日 株式会社湯浅教育システム中部を設立
1981-05-23 設立 : 昭和56年5月23日
1981-05-23 設立 : 昭和56年5月23日
1982年01月 本社を名古屋市千種区に移転
1982年01月 昭和57年1月 : 本社を名古屋市千種区に移転
1989年11月 社名を株式会社ユアサシステムへ変更
1989年11月 平成元年11月 : 社名を株式会社ユアサシステムへ変更
1997年01月 社名を株式会社クリップコーポレーションへ変更
1997年01月 平成9年1月 : 社名を株式会社クリップコーポレーションへ変更
1998年09月 株式を店頭公開(現ジャスダック証券取引所)
1998年09月 平成10年9月 : 株式を店頭公開(現ジャスダック証券取引所)
2000年02月 株式会社クリップアクトスタジオを設立
2000年02月 平成12年2月 : 株式会社クリップアクトスタジオを設立
2000年04月 株式会社クリップホームを設立
2000年04月 平成12年4月 : 株式会社クリップホームを設立
2001年09月 株式会社クリップアクトスタジオ営業休止
2001年09月 平成13年9月 : 株式会社クリップアクトスタジオ営業休止
2002年12月 株式会社クリップホームを株式会社クリップワークへ社名変更
2002年12月 平成14年12月 : 株式会社クリップホームを株式会社クリップワークへ社名変更
2003年07月 株式会社クリップアクトスタジオを売却(株式譲渡)
2003年07月 平成15年7月 : 株式会社クリップアクトスタジオを売却(株式譲渡)
2004年01月 中国上海市に子会社の上海井上憲商務諮詢有限公司を設立
2004年01月 平成16年1月 : 中国上海市に子会社の上海井上憲商務諮詢有限公司を設立
2004年02月 子会社の株式会社ユアサトータルサービスを解散
2004年02月 平成16年2月 : 子会社の株式会社ユアサトータルサービスを解散
2004年03月 子会社の株式会社クリップワークを解散
2004年03月 平成16年3月 : 子会社の株式会社クリップワークを解散
2004年09月 株式会社螢雪ゼミナールの全株式を取得しグループ化
2004年09月 平成16年9月 : 株式会社螢雪ゼミナールの全株式を取得しグループ化
2004年12月 ジャスダック証券取引所へ上場
2004年12月 平成16年12月 : ジャスダック証券取引所へ上場
2010年04月 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、 大阪証券取引所(ジャスダック市場)へ上場
2010年04月 平成22年4月 : ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、 大阪証券取引所(ジャスダック市場)へ上場
2013年07月 大阪証券取引所と東京証券取引所が現物市場統合したことにより、 : 東京証券取引所ジャスダック・スタンダード市場に上場
2013年07月 平成25年7月 : 大阪証券取引所と東京証券取引所が現物市場統合したことにより、 : 東京証券取引所ジャスダック・スタンダード市場に上場
2014年10月 上海井上憲商務諮詢有限公司が住源房地産経紀(上海)有限公司を設立
2014年10月 平成26年10月 : 上海井上憲商務諮詢有限公司が住源房地産経紀(上海)有限公司を設立
2015年11月 月株式会社日本体験センターを設立
2015年11月 平成27年11月 : 月株式会社日本体験センターを設立
2016年09月 CLIP FIRST LINK PTE. LTD.を設立
2016年09月 平成28年9月 : CLIP FIRST LINK PTE. LTD.を設立
2017年12月 有限会社アクシスの全株式を取得しグループ化
2017年12月 平成29年12月 : 有限会社アクシスの全株式を取得しグループ化
2023年02月 株式会社セア教育研究所の全株式を取得しグループ化
2023年02月 令和5年2月 : 株式会社セア教育研究所の全株式を取得しグループ化
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7180001005767
商号又は名称株式会社クリップコーポレーション
フリガナクリップコーポレーション
英語名
法人種別301
住所〒464-0075 愛知県名古屋市千種区内山3丁目18番10号
郵便番号4640075
都道府県コード23
市区町村コード101
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2015-10-05
更新年月日2018-07-02
変更年月日2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分01
訂正区分1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号3675281
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
7180001005767
法人番号7180001005767
商号又は名称株式会社クリップコーポレーション
商号又は名称(カナ)クリップコーポレーション
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所愛知県名古屋市千種区内山3丁目18番10号
郵便番号4640075
都道府県愛知県
都道府県コード23
市区町村(郡)名古屋市千種区
市区町村コード101
番地以下内山3丁目18番10号
組織種別301
処理区分01
訂正区分1
状態
代表者名称代表取締役会長  井 上 憲 氏
資本金212700000
従業員数249
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目O:教育、学習支援業
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日2018-07-02
キー情報7180001005767
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-07-21 17:42 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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