| 1951年03月 |
日本高圧コンクリートポール株式会社設立する |
| 1951年12月 |
静岡県沼津市原に於いて、株式会社東洋パイルヒューム管製作所本社工場を資本金1,800千円で設立 |
| 1951年12月 |
1951年12月にコンクリートパイルとヒューム管の製造販売を目的に、旧本社の地に株式会社東洋パイルヒューム管製作所を設立 |
| 1951年12月 |
創業 1951年（昭和26年）12月 |
| 1951年12月 |
コンクリートパイルとヒューム管の製造販売を目的に、旧本社の地に株式会社東洋パイルヒューム管製作所を設立 |
| 1954年04月 |
1954年4月に商号をアサノポール株式会社と商号変更 |
| 1954年04月 |
アサノポール株式会社と商号変更する |
| 1956年04月 |
1956年4月に現在の東京営業所が開設される |
| 1956年04月 |
現在の東京営業所が開設される |
| 1957年09月 |
1957年9月に当社沼津工場がJIS表示工場となる |
| 1957年09月 |
当社沼津工場がJIS表示工場となる |
| 1962年09月 |
資本金105,000千円に増資し、株式を東京証券取引所第二部に上場 |
| 1962年09月 |
名古屋証券取引所メイン市場に上場 |
| 1962年09月 |
1962年9月に株式を東京証券取引所第二部に上場 |
| 1962年09月 |
株式公開 東証スタンダード（1962年9月上場） |
| 1962年09月 |
株式を東京証券取引所第二部に上場する |
| 1968年09月 |
1968年9月に静岡県掛川市に小笠工場を新設 |
| 1968年09月 |
静岡県掛川市に小笠工場を新設する |
| 1969年11月 |
1969年11月に静岡県沼津市に沼津工場を新設 |
| 1969年11月 |
静岡県沼津市に沼津工場を新設する |
| 1971年09月 |
1971年9月に株式会社東商を設立 |
| 1971年09月 |
株式会社東商を設立する |
| 1972年09月 |
1972年9月に日本セグメント工業株式会社を設立 |
| 1972年09月 |
日本セグメント工業株式会社を設立する |
| 1973年06月 |
1973年6月に株式会社トウパル興産（現 TAパイル製造株式会社）を設立 |
| 1973年06月 |
株式会社トウパル興産（現 TAパイル製造株式会社）を設立する |
| 1974年06月 |
生産開始 昭和49年6月 |
| 1974年06月 |
東京都西多摩郡瑞穂町に東京工場を設立する |
| 1978年 |
東扇アサノポール株式会社と合併し、社名を「株式会社トーヨーアサノ」と改称 |
| 1980年 |
東急コンクリート工業株式会社を東扇コンクリート工業株式会社と改称し、合併 |
| 1982年10月 |
1982年10月に特定建設業許可を取得（とび・土木工事業） |
| 1982年10月 |
特定建設業許可取得（とび・土木工事業）する |
| 1985年04月 |
東扇コンクリート工業株式会社と合併し、東扇アサノポール株式会社と商号変更する |
| 1997-03-01 |
1997年3月1日にコンクリートパイルの製造・販売を目的とし、株式会社東洋パイルヒューム管製作所と東扇アサノポール株式会社が合併し、株式会社トーヨーアサノと商号を変更 |
| 1997年03月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 1997-03-01 |
コンクリートパイルの製造・販売を目的とする、株式会社東洋パイルヒューム管製作所と東扇アサノポール株式会社が合併し、株式会社トーヨーアサノと商号を変更する |
| 1997年12月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 1998年06月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 1999年09月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2001年12月 |
2001年12月に50周年を迎える |
| 2001年12月 |
50周年を迎える |
| 2002年02月 |
2002年2月に沼津工場を閉鎖し、コンクリートパイルの生産を東京工場に集約 |
| 2002年02月 |
沼津工場を閉鎖し、コンクリートパイルの生産を東京工場に集約する |
| 2002年09月 |
2002年9月に沼津工場跡地に大型貸店舗を新設し、株式会社カインズのホームセンターを誘致 |
| 2002年09月 |
沼津工場跡地に大型貸店舗を新設、株式会社カインズのホームセンターを誘致する |
| 2008年04月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2010年 |
2010年から東京都の「総量削減義務と排出量取引制度」に基づき、CO₂削減に計画的に取り組み始めた |
| 2015年08月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2017年05月 |
2017年5月にコーポレート・ガバナンスの向上と迅速な意思決定を目的に、監査等委員会設置会社に移行 |
| 2017年05月 |
コーポレート・ガバナンスのさらなる向上を図るとともに、迅速な意思決定と業務執行を可能な体制とし、経営の公正性、透明性および効率性を高めるため、監査等委員会設置会社に移行する |
| 2017年11月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2018年12月 |
2018年12月に経済産業省から地域経済牽引事業の担い手の候補となる地域の中核企業として「地域未来牽引企業」に選定される |
| 2018年12月 |
経済産業省が地域経済牽引事業の担い手の候補となる地域の中核企業として、当社が「地域未来牽引企業」に選定される |
| 2019年03月 |
2019年3月に取締役会の独立性・客観性と説明責任の向上を目的に、指名・報酬委員会を設立 |
| 2019年03月 |
補助金採択が決定 |
| 2019年03月 |
取締役会の独立性・客観性と説明責任の向上、およびコーポレート・ガバナンス体制のさらなる強化を図るため、指名・報酬委員会を設立 |
| 2019年07月 |
CDエナジーダイレクト、入間ガス、INPEXと共同で瑞穂町地域スマートエネルギー株式会社を設立 |
| 2019年07月 |
瑞穂町地域スマートエネルギー株式会社の設立 |
| 2020年01月 |
2020年1月に株主の皆様への感謝と地域社会への貢献を目的に、沼津市近郊産の商品を対象とした株主優待制度を導入 |
| 2020年01月 |
株主の皆様への感謝とともに当社株式投資の魅力を高め、中長期的な株式保有および地元静岡県沼津市の情報発信と地域社会への貢献のため、沼津市近郊産の商品を対象とした株主優待制度を導入する |
| 2020年05月 |
瑞穂町地域スマートエネルギー事業の現地工事を開始 |
| 2020年05月 |
現地工事スタート |
| 2020年11月 |
ガスエンジンの搬入を実施 |
| 2020年11月 |
ガスエンジン搬入 |
| 2021年04月 |
瑞穂町地域スマートエネルギーの電力供給および熱融通の一部を開始 |
| 2021年04月 |
電力供給および熱融通の一部開始 |
| 2021年05月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2021年06月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2021年10月 |
熱融通設備の完工式を実施 |
| 2021年10月 |
完工式実施 |
| 2021年12月 |
2021年12月に70周年を迎える |
| 2021年12月 |
70周年を迎える |
| 2022年01月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2022年04月 |
熱融通設備の運用を開始 |
| 2022年04月 |
2022年4月に東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 |
| 2022年04月 |
熱融通設備運用開始 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 |
| 2023年 |
コージェネ大賞2023 優秀事例集 |
| 2023年02月 |
2023年2月に日本セグメント工業株式会社の株式全てを譲渡し、連結子会社から除外 |
| 2023年02月 |
日本セグメント工業株式会社の株式全てを譲渡し、連結子会社から除外 |
| 2023年03月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2023年06月 |
2023年6月に資本金を1億円に減資 |
| 2023年06月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2023年06月 |
資本金を1億円に減資 |
| 2023年07月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2023年09月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2024年02月 |
名古屋証券取引所メイン市場に上場 |
| 2024年02月 |
2024年2月に名古屋証券取引所メイン市場に上場 |
| 2024年02月 |
名古屋証券取引所メイン（2024年2月上場） |
| 2024年09月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
| 2025-03-01 |
2025年3月1日現在の組織図を公表 |
| 2025年03月 |
2025年3月に新本社竣工に伴い、静岡県沼津市原に本社を移転 |
| 2025年03月 |
新本社竣工に伴い、静岡県沼津市原に本社を移転 |
| 2025年04月 |
製品・工法開発の沿革（合併後） |
